ー　新型コロナウイルスの影響で大きく変わったものの一つが、「働き方」です。テレワークやオンライン会議が当たり前になり、仕事への関わり方や求められる能力も変わってくることが予測されます。そこで、ポストコロナ時代の働き方から求められる人材像について、「人的資源管理」をテーマに研究をされている経営学部の栗山直樹教授に教えていただきます。

「コロナウイルス感染予防として『３密』を避けることにより、リモートワーク、時差出勤、多様な休暇の拡大、ICTを使った業務や会議など、大きく働き方が変わりました。実は、こうした流れは、コロナウイルスで加速しましたが、世界では徐々にトレンドになっていたのです。
　働き方が変わることにより、一人ひとりの仕事の質が変わってきます。そして、上司がすべてを指示・監督することは困難になります。最近行われた調査では、管理職はテレワークにより “意思疎通不足でマネジメントしにくい” ことが最大の問題であるなどネガティブな反応が多かった。一方、一般社員は“気楽” がもっとも多い感想で、生産性を高めることに集中できると総じて好評です。このことから、伝統的に続いてきた『人を拘束して働いてもらうマネジメント』を脱して、『従業員を解放し、質の高いコミュニケーションを使ったマネジメント』によって、むしろ以前より大きな成果を生むことが期待されつつあります」
「働き方」の自由度が広がることで、私たち一人ひとりに求められる能力・スキル、さらには心の在り方も大きな変化を求められるのでしょうか。
「朝9時から夕方5時まで週5日働くフルタイム労働が典型でなくなることで、これまで以上に人生の時間の使い方が自分で決定できるようになっていきます。解放されるということは、誰かの指示ではなく、自分の判断で行動することが必要になります。それは楽しいと同時に辛いことでもあります。たとえばStay Home期間には資格取得や積極的な家事参加、新たな趣味挑戦といった、今までにない自分時間の使い方が話題になりましたが、これからは自分の人生にとっていかに有益な時間が使えるかが問われるようになったということ。もちろん、効率的に仕事をする働き方が評価される時代になると、そのスキルも磨かなければなりません。そのためには『適切な自己中心性』（ProperSelfishness）が必要になると考えられます。わがままではなく、しっかりとした自己を確立し、同時にまわりや社会のニーズに応じて自制することができる心構えを持つことが重要です。
　また、組織のマネジメントは、この状況において集団を一方的に管理することから、個々に対応してゆく方向に改革していかなければなりません。１対１の対話を通じて働き方の質を高めていく方向は、日本でもOne on One ミーティングが企業で広がっていることからも認められます。創価大学では学生の皆さんが常に「対話しよう」を合言葉に、あらゆる活動を通じて『対話力』を養成しています。そうした対話力こそ、ポストコロナ時代のリーダーの資質です。創大のキャンパスでの対話の機会をこれまで以上に意識的に活用してほしいと思います」