創価大学法学部は8月7日、長崎大学の協力を得てオンライン夏季セミナー「原爆の歴史・記憶と東アジア」を開催しました。被爆75周年の節目となる「長崎原爆の日」を前に、長崎大学から約10名、創価大学から約30名が参加し、原爆の歴史・記憶をめぐる研究報告と学生同士のディスカッションを行いました。

創価大学の研究グループ（法学部特殊講義Ⅲ受講生、２～４年生）は、市民団体へのヒアリング調査、学生国際アンケート調査などを行い、中国人・韓国人被爆者に関する認識の現状分析と啓発活動面の課題抽出に取り組むとともに、トランスナショナルな市民としての学生協働の可能性を報告しました。

一方、長崎大学の研究グループ（多文化社会学部森川研究室学部生、２、３年生）は、歴史問題における和解を「結果や状態ではなくプロセスである」とし、「過去の過ちについての和解」から「未来社会を創り出すための和解」への転換が必要であると指摘し、市民活動と行政との協働の可能性などを報告しました。

両大学のグループとも「未来への和解」を念頭に置いた論点を提示、議論したことが意義深いセミナーとなりました。

参加者からは、「今回の夏季セミナーを通して、これまであまり学ぶ機会がなかった中国・韓国人被爆者の基礎知識から現在の課題、今後の展望等についてたくさん学ばせていただきました。特に、市民アクターとしての大学生、行政と市民活動との協働などの視点については斬新な考え方でとても興味深く聞かせていただきました。原爆投下75年目のこの時に、原爆を新たな視点から見つめなおす非常に良い機会となりました」などの声が寄せられました。