
創価大学の未来を示したグランドデザインをご覧ください。
下記リンクのPDF版をご確認いただけます。
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- 創価大学グランドデザイン(概要)
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- 創価大学グランドデザイン(本文)
- 創価大学グランドデザイン(本文)
- 創価大学グランドデザイン2015-20
- 創価大学グランドデザイン2015-20
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概要
創立50周年を
目指した「創価大学
グランドデザイン」
2010年に発表した創価大学グランドデザインでは、少子化・多様化の時代にあって、本学が今後も競争的環境下において選 ばれる大学であり続けるために、その目標・計画を戦略的に示し、創立50周年に向けた大学像と具体的な取り組みの全体像を明らかにしたものです。
- 建学の精神を根本に本学で学んだ人材を社会に輩出する使命
- その人材を養成するための具体的な教育・研究システム
- その教育・研究をサポートする大学の総合的な環境の整備
の3点を柱に、グランドデザインを策定しました。


創立50周年を
大きく開くための
戦略的な計画
本学は、創立50 周年の創価大学像を
「建学の精神に基づき『創造的人間』を育成する大学」と定めました。
【創価大学 建学の精神】
- 一、人間教育の最高学府たれ
- 一、新しき大文化建設の揺籃たれ
- 一、人類の平和を守るフォートレス(要塞)たれ
建学の精神は私立大学の原点であり、これを基盤に「創造的人間」を
育成し、社会に優れた人材を輩出することが本学のヴィジョンです。
そして、その実現のための中長期計画がグランドデザインなのです。
コンセプト
「創造的人間」とは
1971年の開学以来、本学は建学の精神の実現を目指して、
不断の改革を継続し、発展を遂げてきました。本学が育成
する人材像を端的に表現したのが「創造的人間」です。
この「創造的人間」というキーワードを中心に、育成する
人材像を体系化しました。
「創造的人間」を
育成する大学とは
「創造的人間」は、「知力」と「人間力」が基礎をなしています。「知力」とは、「読む・書く・聞く・話す」力を基礎とした「分析する力・統合する力・創造する力」。「人間力」とは、「信念を実践的に継続する力・他者と協同する力」のことをいいます。この「知力」と「人間力」を鍛える中で、自己の可能性を見出していくと考えています。
本学は、学生一人ひとりが有している可能性を「自分力」と宣言します。さらに、学生の可能性を引き出すことに挑戦し、「創造的人間」の育成を目指す本学の姿勢を「Discover your potential 自分力の発見」というステートメントとして掲げました。
「創造的人間」とは、「知力」と「人間力」を鍛え、間断なき成長を繰り返しゆく存在であり、本学はこうした人材の輩出に取り組みます。


プロセス
3つのステージに
分けた中期計画
1971年の開学以来、本学は建学の精神の実現を目指し、人間教育の最高学府として、不断の改革を継続し、発展を遂げてきました。そして創立50 周年の創価大学像を描くために、本学は、これまでの伝統と実績を検証しつつ、建学の精神を根本に本学で学んだ人材を社会に輩出する使命その人材を養成するための具体的な教育・研究システムその教育・研究をサポートする大学の総合的な環境の整備の3点を柱に、グランドデザインを策定しました。今後このグランドデザインの実現に取り組み、先進的なモデルとなる大学を目指していきます。

単年度の教育目標である
学長ヴィジョン(教育ヴィジョン)を発表
1998年4月に1回目が発表されて以来、学長が毎年度のはじめに教育ヴィジョンを発表しています。このヴィジョンは、広く学内各部局関係者の声を反映し、達成・実現度を年度末に総括し、その過程で、次年度ヴィジョンの策定に入るというサイクルができあがっており、大学運営の骨格をなしています。
これまで「教育ヴィジョン」という名称で、その年度の取り組みを学長名で発表してきました。近年は、グランドデザインにおける「教育」「研究」「学生支援」「国際」「生涯教育」等に関する取り組みをまとめたものとなっており、教育に限らず、その内容は多岐にわたっているため、2018年度より「教育ヴィジョン」から「学長ヴィジョン」に改称しました。
取り組み分野
グランドデザイン
実現に向けた
様々な取り組み
多岐にわたる分科会の提案やグランドデザイン策定委員会での議論を受け、一貫性や整合性を保ち全体構想を完成させるため、2009年2月に「創価大学グランドデザイン総合戦略会議」が設置されました。この会議では、全体構想に必要な目標・方針・重点事項について集中的に討議が行われました。
こうして学内で検討されてきた内容を、教育戦略、研究戦略、国際戦略、学生支援戦略、通信教育と、それをサポートするキャンパス・財政計画、管理運営計画、広報計画・ステークホルダー対策に分けて、2020年までの具体的な取り組みの全体像を明らかにしました。
