創価大学ニュース「SUN」100号 2019 Winter
13 早くから留学制度の充実や国際交流に力を入 れてきたわけですが、『SUN』(1994年秋号) で企画した座談会は、本学の英語教育を進め る一つのきっかけになったと思っています。 当時は、大学を卒業しても英語を話せな いという状況がありました。そこで「本学の 英語教育を変えよう」というテーマで座談会 を開くことを企画したのです。当時の学長、ア メリカ人の英語教員はじめ、参加者からは議 論百出でした。私もこの座談会に参加させて いただき、英語教育の重要性を話しました。 また、卒業生へのアンケートでは「学生時代 にもっと勉強しておけばよかったと思うもの は何ですか」という質問に対して「英語」とい う回答がとても多かったということもあり、 英語教育の充実は、多くの若手教員も考え 始めているところだったのです。 当初はネイティブの先生が、海外留学を目 指す学生を対象に、課外授業として英語によ るライティング講座等を行う「EAP(English for Academic Purpose)」を開講し、とても 熱心に教えてくださいました。また、ディス カッション等を通して実践的な英語を学ぶ 科目も試行的にスタートしました。その後 1999年から1年次でのFreshman English(フ レッシュマン・イングリッシュ)、2年次の Sophomore English(ソフモア・イングリッ シュ)としてカリキュラムが組まれ、この流れ を皮切りに経済学部では2001年の経済学部 IP(インターナショナル・プログラム)開始に つながっていきました。 ちなみに、「EAP」がスタートしたときの受講 生の中には、その後、アメリカで博士号を取得 し、本学経済学部の教員になっている人もいま す。当時を振り返り、「あの時の英語教育のお かげで、海外大学院への進学や、マレーシアで 教鞭をとるなど世界への道が開けました」と話 されていました。 英語教育の環境整備を推進し グローバル化を見据えた施策へ ーその後も、英語教育とグローバル化の環 境は次々と整えられていったのでしょうか。 他の学部でも英語教育として、このカリ キュラムを導入していきました。WLC(ワール ドランゲージセンター)を設立したのもこの 頃です。充実をはかるため、外国人教員も増 やしました。1999年には、英語で日常会話を するための場としてChit Chat Club(チット チャットクラブ)を作りました。 その後、2007年には文学部でDD(ダブ ル・ディグリーコース)を開始し、2010年に はGCP(グローバル・シティズンシップ・プロ グラム)をスタート、そして2013年には学生の 学びを360°からサポートするSPACe(スペー ス)を開設しています。 また、英語教育に限らず、多くの学生たち が海外で活躍できるように、留学をサポート する仕組みも整えてきました。 その他、『SUN』では読書の重要性や情報 化社会への対応、就職をはじめとしたキャリ アサポートの取り組みなど幅広いテーマを特 集し、本学の教育改革を先導してきました。 『SUN』の表紙に登場した学生たちは、外 交官試験や司法試験に合格したり、航空機 のパイロットになったり、外資系企業の社員 として活躍したりしています。 建学の精神を伝え続け100号 そして創立50周年へ ー『SUN』が遂に創刊100号を迎え、2021年 には創立50周年という半世紀の節目がやっ て来ます。将来に向けての展望を教えてくだ さい 。 卒業生たちは、創価大学の建学の精神を 胸に、今も世界各国・日本各地で活躍してい ます。これまで『SUN』ではこうした学生一 人ひとりの活躍を伝えたいと努力を続けて きました。 建学の精神は、人種、民族、宗教の違いが あっても、共有できるものです。それゆえに、 この理念を抱いていくことが、どの国でも地 域でも、信頼されることにつながっていきま す。キャンパスのグローバル化を進める中、 現在は52カ国・地域から約700名の留学生 が学んでいます。留学生たちは母国に帰って からも、世界の平和と人類の幸福に貢献する という思いを胸に、本学で学んだことを誇り に頑張っています。 これからの日本を考えた時、必要なのは人 としての信頼ではないかと思っています。そ のためには、相手を思う心や困っている人に 手を差し伸べる勇気を持ち、行動していかな くてはなりません。『SUN』はこれまで以上 に、学生の成長を見守り、その活躍を発信し 続けていきます。 私たちの原点。そして未来への挑戦 「英語Ⅰ・Ⅱを正課として 取り入れた経済学部」の記事ページ 創価大学ニュース SUN1 号 英語教育推進のきっかけと なった座談会が掲載された 「SUN 第3号1994年秋号」 英語教育の一助を担う現在の「チットチャットクラブ」(左)と「イングリッシュ・フォーラム」(右)。 ワールドランゲージセンター(WLC)が運営
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