就業力向上への取組み

文部科学省「大学生の就業力育成支援事業(就業力GP)」選定テーマ

学問・世界・仕事へのリンクが育む就業力

専門教育と就業力をつなげるカリキュラムならびに個別学習マップの構築

経済学部の取組が、文部科学省「大学生の就業力育成支援事業(就業力GP)」に選定されました!

 文部科学省「大学生の就業力育成支援事業(就業力GP)」には、全国の国公私立大学・短大から441件が申請し、180件が選定されました。この事業は、就業力の育成に主眼をおいて、教育改革を行おうとする意欲を持つ大学に対して、国が支援をする取組となっております。文科省の大学設置基準では、就業力を「学生が卒業後自らの素質を向上させ、社会的・職業的自立を図るために必要な能力」と定義しております。  創価大学は、幅広い職業人の養成をめざし、キャリアセンターを中心に2006年度より共通科目としてキャリア教育科目を提供してきました。今後は、キャリアセンターと各学部が連携して、本格的に就業力育成に力を入れて参ります。なかでも経済学部は先駆的に学部教育改革を進め、2007年度の特色GPに採択されており、本取組では経済学部をパイロットケースとして、学部専門教育とキャリア教育の連動を図って参ります。
経済学部が就業力育成のために取り組む3つのリンク
 創価大学経済学部は、学部教育目標として「問題発見・解決能力と論理的思考力」および「グローバル社会で役立つコミュニケーション力」を掲げております。この教育目標に基づいた学部専門教育と就業力の育成を結びつけるために、以下の取組を構想しました。
  1. 「体系的な経済学教育を通して」学生を学問にリンクさせる。
  2. 「英語による経済学教育」を通して学生を世界にリンクさせる。
  3. 明確な職業意識を育てるために学生を仕事にリンクさせる。
創価大学の「就業力」の定義
No. 就業力 定義
1 論理的思考力 複眼的な視点から、論理的に思考を発展する力
2 言語表現力 日本語および外国語を用いて、正確な文章を書き、話す力
3 数量的分析力 数量的・統計的データを正確に把握し、分析する力
4 対人基礎力 目標に向けて、他社と協力的に仕事を進める力
5 討議推進力 世界の多様性を理解し、建設的に議論を推進していく力
6 自己育成力 自らの行動を律し、理想とする自己に近づけていく力
7 課題設定力 客観的に情報を収集し、本質的な課題を設定する力
8 目標達成力 目標に沿った計画を立て、具体的に実現していく力
9 創造的思考力 既成概念にとらわれず、独創的に考える力
10 環境変革力 自己の成長を通して、環境を価値的に変革していく力
取組の内容
 就業力の育成には、科目群の配置変更だけでは十分と言えず、学習者の視点に立った教育課程の工夫が不可欠と考えております。そのために、以下の取組を実施して参ります。
取組①:企業関係者との協同で作る科目「社会貢献と経済学」(1年次後期)の新設
取組②:2年次の「進路の仮決め」と「希望進路調査・就業力測定テスト」の導入
取組③:「キャリアのための個別学習マップ (My Map)」の開発
取組④:海外キャリア研修の実施および国内・海外インターンシップの拡充
学習者の視点を中心に据えた取組
 学生は、1年次後期に「社会貢献と経済学」(取組①)を履修し、職業観・勤労観を培うとともに、社会における経済学の有用性を具体的な事例を通して学習します。この科目では、2年次から設定されているコース制の選択基準を明確にし、経済学部の専門科目と仕事のリンクを学ぶことになります。2年次に入り、「進路の仮決め」を行い、「希望進路調査・就業力測定テスト」(取組②)を実施しまする。学生は自身の個性と現在の実力を把握し、希望する進路で求められる能力を認識します。
 教員は、カリキュラム・チェック・リスト(CCL)の改訂を通じたFD活動で、就業力育成の重要性を教員間で共有します。さらに、専門教育と就業力をつなげるカリキュラム・マップ(CM)を作成します。一方、学生は、CCL・CMをもとにした教員のアドバイスを受けながら、テストの結果を参考にしてMy Map(取組③)を作成します。その過程で学生は、希望進路に必要な能力をふまえ卒業までの科目履修を展望します。
 学生は、2年次後期より、専門科目の核となる「演習」を履修します。各年次の春期・夏期休業期間を中心に、海外キャリア研修または国内・海外インターンシップ(取組④)に参加し、「社会貢献と経済学」および専門科目で学んだ知識が、実社会の第一線で活用されていることを体験学習します。3年次前期には進路を決定し、卒業時にはMy Mapをもとに、職業人として求められる具体的な能力・スキルを含めた学習成果を自ら確認していきます。
 この取組を通じて、学生の社会的・職業的自立につながる就業力の育成、かつ経済学部の教育目標達成を目指します。