経済学部

理念・目的

創価大学経済学部は、開学以来、建学の精神である「人間教育」「大文化建設」そして「平和創出」に基づき、グローバルな経済社会を担うリーダーの育成を目指してきました。とくに、人類の新しい経済のあり方を問う「人間主義経済」の理論的・実践的な研究は、創価大学経済学部が独自に担う使命です。

教育目標

創価大学経済学部は、以下の3つの教育目標を掲げます。
  1. 体系的な経済学教育を通して、問題発見・解決能力と論理的思考力を備えた人材を育成する。
  2. 英語による経済学教育を通して、グローバル社会で役立つコミュニケーション力を備えた人材を育成する。
  3. 人間主義に基づく経済学教育を通して、世界の平和と人類の幸福に貢献する人間力を備えた人材を育成する。
ディプロマ・ポリシー
経済学部は、全学、および本学部の教育目標に基づき、以下の能力や学識の修得を求め、学位授与の要件を満たした学生に、学士(経済学)を授与します。
 
  1. 経済学を用いて、社会現象を複眼的視点から論理的また統計的に理解・分析することができる。
  2. 世界の多様性、および経済問題・社会問題の多面性を理解し、関連する知識と語学力を活用して適切な議論を行うことができる。
  3. 経済学の学修を通じて、自らの行動を律し、また多様性を尊重し、他者と協働しながら、目標を達成することができる。
  4. 経済問題・社会問題に取り組み、人々の平和と幸福の実現に向けて、経済学を用いて解決策を提案することができる。
カリキュラム・ポリシー
経済学部は、全学、および本学部のディプロマ・ポリシーに基づき、学生がラーニング・アウトカムズを達成できるよう、以下の方針でカリキュラムを編成しています。
 
  1. 経済学を用いて、社会現象を複眼的視点から論理的また統計的に理解・分析することができるようになるために、まず、必修科目「ミクロ経済学」「マクロ経済学」で経済理論の基礎を、「経済数学入門」「基礎統計学」で数量的分析の基礎を学びます。その後、中級レベルのミクロ経済学、マクロ経済学、また「データサイエンス」など統計関連科目を学び、応用経済学の諸科目を段階的に履修します。こうして経済学を用いた社会分析の具体的手法を学び、複眼的視点をもった論理的・統計的思考力を養います。
  2. 世界の多様性、および経済問題・社会問題の多面性を理解し、関連する知識と語学力を活用して適切な議論を行うことができるようになるために、必修科目「経済と歴史」で経済への歴史的アプローチを、必修科目「簿記入門」で簿記の基礎を学びます。2年次からは、コース導入科目である「金融論」「財政学」「日本経済史」「開発と貧困の経済学」「気候変動の経済学」等を履修し、世界の経済・社会問題に関連するより高度な知識を学び、それをもとに自ら課題を設定する力を養います。
    また、必修科目「学術文章作法」(共通科目)、英語(6単位必修)で、言語表現力の基礎を学びます。IP (International Program) では、学術英語を学んだ後、英語で経済学を学び、英語によるコミュニケーション力を養います。
    さらに、必修科目「演習 Ⅰ,Ⅱ,Ⅲ」において、具体的な経済問題・社会問題についてディスカッションを通して学び、討議推進力を養います。さらに、SUCCEED (Soka University Courses for Comprehensive Economics Education) プログラムの科目を履修することにより、世界から集まった留学生とともに英語で、日本・アジアの経済問題・社会問題を学ぶことができます。
  3. 経済学の学修を通じて、自らの行動を律し、また多様性を尊重し、他者と協働しながら、目標を達成することができるようになるために、まず、1年次の必修科目「初年次セミナー」(共通科目)でタイム・マネイジメント、グループ学習、アクティブラーニングの基礎を学びます。その後、「演習Ⅰ,Ⅱ,Ⅲ」、IP (International Program)、その他の専門科目でグループ学習やアクティブラーニングを行い、自己育成力、対人基礎力、目標達成力を養います。
  4. 経済問題・社会問題に取り組み、人々の平和と幸福の実現に向けて、経済学を用いて解決策を提案することができるようになるために、必修科目「演習Ⅰ,Ⅱ,Ⅲ」で個人やグループでのリサーチを通して、経済・社会問題に取り組みます。また、「社会貢献と経済学」で、経済学がいかに社会に貢献し得るのかを実践的に学び、「人間主義経済学」では、人間主義に基づいた新しい経済の在り方を構想することによって、人々の平和と幸福の実現に向けて経済・社会問題の解決に取り組みます。さらに「演習Ⅳ」「卒業論文研究」では、教員の指導のもと、個人で課題を設定して、経済学を用いて、その解決策を提示します。
アドミッション・ポリシー
経済学部は、創価大学のアドミッション・ポリシー並びに本学部の理念・目的に基づいて、本学部の教育目標で提示した人材へと育ちゆく資質・能力を備えた学生を広く国内外から、以下のような方法で選抜します。
  1. 経済学部が、開学以来、掲げてきた人間主義経済の理念に共感し、世界の平和と人類の幸福に貢献し、グローバル社会でリーダーとして活躍する意志をもって本学部での学修を希望する学生。総合型選抜(PASCAL入試、小論文方式)、学校推薦型選抜(公募・指定校推薦入試)において、面接試験を通してその意志を評価します。
  2. 問題発見・解決、さらに論理的な思考・判断・表現に必要とされる十分な知識・技能を修得するための基礎学力を有している学生。総合型選抜(PASCAL入試、小論文方式)、学校推薦型選抜(公募・指定校推薦入試)、一般選抜の大学共通テスト利用入試、全学統一入試、一般入試《以下(一般選抜)》、そして外国人入試(英語プログラム「SUCCEED=Soka University Courses for Comprehensive Economics Education」を含む)では、とりわけ、基礎的な知識・技能や思考力・判断力・表現力を評価します。
  3. グローバル社会で活躍するうえで必須となる基礎的な英語能力を有している学生。学校推薦型選抜(公募推薦入試)、一般選抜において英語能力を重視します。特に、一般選抜のうち大学共通テスト利用入試、全学統一入試では、英語の得点配分を高くする傾斜配点を行います。また総合型選抜(PASCAL入試、小論文方式)、学校推薦型選抜(公募推薦入試)では、各種英語資格試験において一定のスコア基準を満たした者に対して優遇する措置をとります。
  4. 現実の経済社会問題に関心を持ち、自ら考え行動することによって問題解決に主体的に取り組むと同時に、多様な人々と協働して学ぶ意欲のある学生。学校推薦型選抜(公募・指定校推薦入試)では、書類審査と面接試験を実施し、高等学校等までの取り組みにおける主体性、学習意欲を評価します。また総合型選抜(PASCAL入試)では、アクティブ・ラーニングの手法を用いた「グループ・ディスカッション」により、個々人の主体性、多様性、協働性、表現力を評価します。総合型選抜(小論文方式)では「小論文」により、思考力や表現力等を評価します。一般選抜においては、主体性、協働性に関する高等学校等までの取り組みについて出願時に記入を求め、入学後の修学指導等に活用します。
アセスメント・プラン

アセスメントプラン

アセスメント項目
(ディプロマ・ポリシー等)

アセスメント指標(実施時期)

(1) 経済学を用いて、社会現象を複眼的視点から論理的また統計的に理解・分析することができる。

  • 必修科目「ミクロ経済学」「マクロ経済学」「経済数学入門」での達成度測定
  • 必修科目「基礎統計学」での達成度測定
  • 全卒業生に対するアンケート調査(卒業時)
  • 授業アンケート
  • 学生生活アンケート

(2) 世界の多様性、および経済問題・社会問題の多面性を理解し、関連する知識と語学力を活用して適切な議論を行うことができる。

  • 必修科目「経済と歴史」での達成度測定
  • 必修の英語科目を含むインターナショナル・プログラムでの達成度測定
  • 必修科目「経済と歴史」「演習I・II」「演習III」での達成度測定
  • TOEFL, TOEICのスコアを用いて英語コミュニケーション力の達成度測定
  • 全卒業生に対するアンケート調査(卒業時)
  • 授業アンケート
  • 学生生活アンケート

(3) 経済学の学修を通じて、自らの行動を律し、また多様性を尊重し、他者と協働しながら、目標を達成することができる。

  • 必修科目「演習III」での達成度測定
  • BEVI
  • 全卒業生に対するアンケート調査(卒業時)
  • 授業アンケート
  • 学生生活アンケート

(4) 経済問題・社会問題に取り組み、人々の平和と幸福の実現に向けて、経済学を用いて解決策を提案することができる。

  • 必修科目「演習III」、および「演習IV」「卒業論文」での達成度測定
  • 全卒業生に対するアンケート調査(卒業時)
  • 学生生活アンケート
  • SOKA Generic Skillテスト(コンピテンシー)の推移
「求める教員像」及び「教員組織の編制方針」
<教員組織の編制方針>
  1. 大学設置基準、大学院設置基準及び専門職大学院設置基準に基づくとともに、教育研究上の専門分野等のバランスを考慮しながら、経済学部における教育研究上の目的等を実現するために、必要な教員を配置する。
  2. 教員間の連携体制を確保して組織的な教育研究を行うために、教育課程や大学運営等において適切に教員の役割を分担する。
  3. 広く国内外に人材を求め、年齢・性別構成及び社会実践経験等の有無に配慮する。