カリキュラム

経済学専攻

特色

経済学研究科は経済学と経営学の分野を包含する総合的なカリキュラムを編成するとともに優秀なスタッフを揃えており、学生にとって魅力的な研鑚の場と機会を提供しています。また国際ビジネス専修においては、世界各地から集った留学生が学んでおり、グローバルな視野と知見を広げ、深めながら研究できることも本研究科の特色といえるでしょう。

領域/研究・教育の内容

経済学専修の専門科目は４部門で構成されています。①理論経済学・計量経済学部門（金融経済論特論、時系列分析特論、ファイナンス理論）。②応用経済学部門（環境経済学、労働経済学、農業経済学）。③経済史部門（日本経済史、近代日本経済史、西洋経済史）。④グローバル経済部門（開発経済学、アフリカ経済論、アジア経済論、国際貿易論）。

またコア科目として、ミクロ経済学、マクロ経済学、計量経済学、経済史、グローバル経済、準コア科目として、史料講読があります。
経営学専修の専門科目としては、先ずコア科目として経営学、経営史、会計学、経営統計、情報統計を学び、さらに専門科目として設置してある経営戦略論、国際経営戦略、ビジネス・エコノミクス、人的資源管理論、財務会計、管理会計、財務管理論が配置されております。

国際ビジネス専修の専門科目はすべての講義が英語で行われ、①会計・財務分野、②マネジメント・経営戦略分野、③国際ビジネス・経済学分野の３分野で構成されています。また選択必修科目として、ビジネス・エコノミクス、経営統計、会計学があります。学生は自らの関心と目的に沿って科目を履修することができます。

教育方法/指導カリキュラムの特色

経済学研究科では、45年余りの伝統とともに変化の激しい時代に即応するために、随時、教育課程の改革と更新を行ってきました。現行の制度で特に留意した点は、１つは大学院生の問題意識を尊重し、適切な指導を受けながら、主体的に研究が進められるようコースワークを充実させること、２つには教育を組織的に行い標準修業年限以内に学位の授与が出来るようにすることです。

具体的な取り組みは以下の通りです。

①これまでは修士論文作成指導演習を指導する教授は入学前に決定していましたが、経済学専修と経営学専修は１年次の春学期に、国際ビジネス専修は１年次の秋学期に基礎科目を複数の教授から学ぶことにして、専門を限定する前に広い視野から考えて、各自が専門と指導教授を決めるようにしました。

②経済学や経営学の基礎・方法論的な科目を早い時期に学習し、その上で学生が主体的により高度な専門科目を学ぶことができるようにカリキュラムを編成しました。特に実社会で求められる科目も選択できるようにしました。

③近年、本研究科での修士号修得と海外留学をともに希望する学生が増えています。こうした学生のために在籍しながら外国の大学院（もしくは高等教育機関）で修得した単位や海外での調査研究について一定限度内ですが、本研究科において修得した単位として認定されます。④経済の持続的発展に貢献するためために国連SDGs（持続可能な開発ゴール）の実現やCSR（企業の社会的責任）に留意した研究・教育を行います。⑤修了要件の一つとして修士論文作成とリサーチペーパー作成という２つの選択可能なコースを設けました。

後期課程では、最初の1年間は、複数の教授による研究指導を受けたうえで、2年次と3年次においては研究指導と博士論文作成について複数の指導教授の指導を受けながら、標準修業年限内に学位請求論文が提出できるように研究指導を充実させてきました。

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前期課程

在学期間

4セメスター（2か年）在学する。

修了単位数

修士論文作成者：33単位
リサーチペーパー作成者：33単位

※通算GPA2.5以上が修了要件になります。

指導教員の選定

アドバイザーが学生の履修などの相談・指導を行います。入学後の研究科別ガイダンスの際に、アドバイザーを決定します。学位論文作成の指導は、「修士論文研究指導」「リサーチペーパー作成指導」の担当教員が行います。その際に、担当教員がアドバイザーを引き継ぎます。専修ごとに、学位論文作成のための指導教員の選定時期が異なりますので、注意してください。

経済学専修

学位論文作成の指導は、「修士論文研究指導Ⅰ・Ⅱ（2年次春学期・秋学期）」または「リサーチペーパー作成指導（2年次秋学期）」の教員が行います。その科目の履修により、担当教員が自動的に指導教授になります。

経営学専修

学位論文作成の指導は、「修士論文研究指導Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ（1年次秋学期～2年次秋学期）」または「リサーチペーパー作成指導（2年次秋学期）」の教員が行います。1年次の春学期に希望アンケートをとり、1年次秋学期の開始前に結果を通知します。

国際ビジネス専修

学位論文作成の指導は、「リサーチペーパー作成指導（2年次春学期）」の教員が行います。2年次秋学期に希望アンケートをとり、2年次春学期の開始前に結果を通知します。

履修登録

履修登録は、必ずアドバイザーの指導のもとに履修計画を立て、ポータルサイト・学習支援メニューにある「履修・成績（ＷＥＢ）」から行うこと。
なお、「修士論文研究指導」また「リサーチペーパー作成指導」の担当教員は、アドバイザーを兼任します。

学部ブリッジ科目の単位認定制度について

創価大学経済学部には、次のように大学院レベルの授業・成績評価を行う科目があります。

ミクロ経済学上級（学部ECON511）
マクロ経済学上級（学部ECON512）
計量経済学（学部ECON521）
ファイナンス理論（学部ECON532）

これら大学院へのブリッジ科目の修得単位が、学部卒業基準を上回る単位として計算できる場合には、それぞれ対応する大学院科目として単位認定を申請することができます。認定には経済学研究科委員会の承認が必要です。

その他の科目

指導教授等の承認を得て、ほかの研究科・専攻、他大学の授業科目を担当者の許可を受けて10単位以内で修得し、修了に必要な単位（選択科目など）に算入することができます。

履修単位数の制限

各セメスター、12単位を原則とします。

学位論文の提出

2年間で修了する場合は、以下のとおりです。

学位論文の提出のためには、論文提出時までに20単位以上の単位を修得しておく必要があります。1年次が終わる時には20単位以上修得しておくことが目安です。
2年次に学位論文の公開発表会を行います（修了予定者全員必須）。開催時期などの詳細は、大学院掲示板でお知らせします。

博士課程後期進学資格試験について

博士前期課程から博士後期課程への進学を希望する者は、博士後期課程の研究テーマを中心とする試験である「博士後期課程進学試験」（語学試験・専門科目試験2科目・修士論文の内容に関する口述試験）に合格しなければなりません。口述試験は原則として修士論文審査員および指導教授以外の審査員の3名で行われます。試験は、博士課程後期一般入試と同日に実施されます。

後期課程

在学年限

6セメスター（3か年）在学する。

修了要件

研究基礎科目を２単位以上、研究指導科目を1０単位以上修得し、博士論文を提出し合格する。

研究の進め方について

1年次は、特定の主指導教授・副指導教授のもとで研究指導を受け、その上で2年次～3年次で標準修業年限内に博士論文を提出できるように進めていく。

博士学位請求論文（課程博士）提出について

以下の1～3の条件を全て満たす者が、博士学位請求論文の提出をすることができる。
 

1. 4セメスター（2か年）在学する。
2. 提出までに研究基礎科目を２単位・研究指導科目を６単位修得する。
3. 以下の（A）～（C）の条件をそろえる。

（A）大学院で研究指導を受けた教員からの推薦
（B）日本経済学会連合に所属する研究学会での報告もしくは国際的に認められた研究機関での報告
（C）研究学会誌での受理（査読つき）

※（B）（C）については、最低1本は報告され公表されていることにする。

提出時期は8月下旬もしくは3月末とする。審査は1年以内に終える。

審査の流れについて

審査は、以下のとおり進める。
提出された博士学位請求論文は、まず経済学研究科学位請求審査委員会（大学院委員が兼務）が確認し、条件が満たされていれば、経済学研究科委員会に正式に報告する。

経済学研究科委員会で合意をみた場合、受理検討委員会を発足させ、審査に値するかどうかを検討する。その際、一部の訂正・変更を求めることもある。
受理検討委員会は検討結果の結論を経済学研究科委員会で報告する。受理相当であれば、経済学研究科委員会は審査委員会を発足させ、当該論文の審査を行う。審査委員は、学外者も可とする。

最終試験は、学内で実施し、同時に語学力確認も実施する。審査委員会は、結果を経済学研究科委員会に報告する。
上記報告が行われた経済学研究科委員会から、学位授与の可否を決する投票を行う経済学研究科委員会開催の期間に、学内において公開報告会を開催する。
以上の手続きを経て、経済学研究科委員会において学位授与の可否を決する投票を行う。

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博士前期課程　経済学専修・経営学専修

履修・研究の進め方について、入学時オリエンテーションで説明する。1年次は「必修科目」と「選択必修科目」を中心とした履修、2年次は「選択科目」を中心とした履修となっている。こうした科目の履修を通し、最新の専門学識を修得し、研究内容を段階的に深化させ、最終的には、学位論文の完成に至ることになる。

入学と同時にアドバイザー教員が通知され、このアドバイザー教員が履修に関する指導を行う。その後、指導教員が決定（経済学専修と経営学専修では時期が異なる）し、研究指導を担う。公開による中間報告会の場では、指導教員以外の教員からの指導が加わるうえ、院生間の議論も促され、院生の主体的な研究活動を多方面から支援する。

研究指導は、以下に従って行われる。

博士前期課程　国際ビジネス専修

履修・研究の進め方について、入学時オリエンテーションで説明する。1年次は「必修科目」と「選択必修科目」を中心とした履修、2年次は「選択科目」を中心とした履修となっている。こうした科目の履修を通し、最新の専門学識を修得し、研究内容を段階的に深化させ、最終的には、学位論文の完成に至ることになる。

入学と同時にアドバイザー教員が通知され、このアドバイザー教員が履修に関する指導を行う。その後、指導教員が決定し、研究指導を担う。公開による中間報告会の場では、指導教員以外の教員からの指導が加わるうえ、院生間の議論も促され、院生の主体的な研究活動を多方面から支援する。

研究指導は、以下に従って行われる。

Schedule of the International Business Studies Program

The orientation session provides students with advice on academic and research planning to complete their compulsory as well as selected courses.  In the first year, students take mainly “Required Courses” and “Elective Required Courses”, and in the second year, students take mainly “Elective Courses”. Students will acquire the latest professional knowledge, advance and further their research in phases, and eventually, complete their research paper.

Advisors will guide students in their course registration. An advisor will be allocated by the department based on student ranked preferences according to availability and other administrative criteria in the orientation held after enrollment. Afterward, instructors of “Supervised Research Paper” will supervise students in completing a Research Paper. At that time, the instructors will take over the role of advisors. In the mid-term open debriefing sessions, feedback will be provided by attending faculty members other than the instructors, and discussions/questions among graduate student audience members are encouraged, supporting the graduate students' independent research activities from various perspectives.

The research supervising process will be provided in the following schedule.

博士後期課程

履修・研究の進め方について、入学時オリエンテーションで説明する。1年次春学期に「研究基礎科目」を履修し、1年次秋学期以降は「研究指導科目」を履修する。

研究指導は以下に従って行われ、主たる指導は指導教員が担い、学会報告、査読付き論文の投稿を支援する。

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