• 1993年 創価大学法学部卒業
• 1998年 筑波大学大学院修士課程修了（修士）
• 2004年 明海大学大学院博士課程修了（博士）
• 2004年 明治大学法科大学院教育補助講師
• 2005年 沖縄大学准教授、2008年 同地域研究所副所長、2010年 同教授
• 2010年 環境アセスメント学会学術奨励賞受賞
• 2012年 本学法学部教授
• 2015年～2019年 本学法学部副学部長

中央大学真法会編『新司法試験論文式問題と解説』「環境法」（法学書院・2011）、『演習ノート環境法』（共著、法学書院・2010）、『確認環境法用語』（共著、成文堂・2009）、『多元的環境問題論』（共著、ぎょうせい・2006）、『判例にみる工作物・営造物責任』（執筆協力、新日本法規・2005）、国際比較環境法センター編『オランダ環境法』（共著、商事法務研究会・2004）、『京都議定書』（共著、シュプリンガーフェアラーク・2001）、「イギリスにおける放射性物質による環境の汚染への対処法制に係る研究」商事法務研究会（2012）、「Legislation related to groundwater in the EU: background and current status」UNESCO（2009）、「英国における土壌汚染法の概要」商事法務研究会（2009）、「英国のリスク管理と予防原則」商事法務研究会（2009）、「イギリスにおける環境法政策の最近の動向」日本不動産学会誌No.85（2008）、「EU及び英国の地下水管理制度」明治大学法科大学院論集（2008）、「イギリスの土壌保全に係る戦略の概要」りゅうぎん調査No.458（2007）、「一定の計画及びプログラムの環境に及ぼす影響の評価に関する2001年6月27日の欧州議会及び欧州理事会の指令2001/42/ECの検討」季刊環境研究No.144(2007)、ほか。

環境アセスメント学会（学術委員、編集委員）、環境科学会、環境法政策学会、日本土地環境学会、日本不動産学会、人間環境問題研究会、International Association for Impact Assessment: IAIA

未来を生きる学生の皆様は、限りない可能性を秘めています。平和なより良い社会の構築のため、明確な目的意識を持ち、旺盛な探究心と真剣に学ぶ意欲のある皆様を最大に応援します。

モットー：「日々新たに　また日々新たに」

環境法研究室では、世界の環境法も学ぶことができます。諸外国の法制度を参考にして、ローカルとグローバルな環境問題の解決を目指します。現代の複雑で多様な環境問題を解決するためには、法律だけに頼るのでは十分ではありません。経済の仕組みを利用して環境にやさしい生活へと導く方法もあります。環境に関する情報をたくさん提供することで自分から行動するきっかけを作ることもできます。企業と協定を結んで法律よりも積極的な環境保全を行うこともできます。このようないろいろな方法を組み合わせて、どうすれば環境問題を解決することができるか、一緒に考察していきます。Think globally, Act locally！（地球的規模で考え、足元から行動する。）との視点を大切にして、現実的な問題解決の能力を身に付けられるようにしています。