4セメスター（2か年）在学する。

修士論文作成者：33単位
リサーチペーパー作成者：33単位
※通算GPA2.5以上が修了要件になります。

アドバイザーが学生の履修などの相談・指導を行います。入学後の研究科別ガイダンスの際に、アドバイザーを決定します。学位論文作成の指導は、「修士論文研究指導」「リサーチペーパー作成指導」の担当教員が行います。その際に、担当教員がアドバイザーを引き継ぎます。専修ごとに、学位論文作成のための指導教員の選定時期が異なりますので、注意してください。

学位論文作成の指導は、「修士論文研究指導Ⅰ・Ⅱ（2年次春学期・秋学期）」または「リサーチペーパー作成指導（2年次秋学期）」の教員が行います。その科目の履修により、担当教員が自動的に指導教授になります。

学位論文作成の指導は、「修士論文研究指導Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ（1年次秋学期～2年次秋学期）」または「リサーチペーパー作成指導（2年次秋学期）」の教員が行います。1年次の春学期に希望アンケートをとり、1年次秋学期の開始前に結果を通知します。

学位論文作成の指導は、「リサーチペーパー作成指導（2年次春学期）」の教員が行います。2年次秋学期に希望アンケートをとり、2年次春学期の開始前に結果を通知します。

履修登録は、必ずアドバイザーの指導のもとに履修計画を立て、ポータルサイト・学習支援メニューにある「履修・成績（ＷＥＢ）」から行うこと。
なお、「修士論文研究指導」また「リサーチペーパー作成指導」の担当教員は、アドバイザーを兼任します。

 

創価大学経済学部には、次のように大学院レベルの授業・成績評価を行う科目があります。

ミクロ経済学上級（学部ECON511）
マクロ経済学上級（学部ECON512）
計量経済学（学部ECON521）
ファイナンス理論（学部ECON532）

これら大学院へのブリッジ科目の修得単位が、学部卒業基準を上回る単位として計算できる場合には、それぞれ対応する大学院科目として単位認定を申請することができます。認定には経済学研究科委員会の承認が必要です。

指導教授等の承認を得て、ほかの研究科・専攻、他大学の授業科目を担当者の許可を受けて10単位以内で修得し、修了に必要な単位（選択科目など）に算入することができます。

各セメスター、12単位を原則とします。

2年間で修了する場合は、以下のとおりです。

	春学期入学生の場合 （経済学専修・経営学専修）		秋学期入学生の場合 （国際ビジネス専修）
	修士論文	リサーチペーパー	リサーチペーパー
論文題目・研究 計画書の提出	2年次の6月末	2年次の9月末	２年次の１月末
中間報告会	２年次の９月	２年次の９月	２年次の５月上旬
学位論文の提出	2年次の1月上旬	2年次の1月上旬	２年次の６月末
最終報告会	２年次の１月中旬	２年次の１月中旬	２年次の７月中旬

学位論文の提出のためには、論文提出時までに20単位以上の単位を修得しておく必要があります。1年次が終わる時には20単位以上修得しておくことが目安です。
2年次に学位論文の公開発表会を行います（修了予定者全員必須）。開催時期などの詳細は、大学院掲示板でお知らせします。

博士前期課程から博士後期課程への進学を希望する者は、博士後期課程の研究テーマを中心とする試験である「博士後期課程進学試験」（語学試験・専門科目試験2科目・修士論文の内容に関する口述試験）に合格しなければなりません。口述試験は原則として修士論文審査員および指導教授以外の審査員の3名で行われます。試験は、博士課程後期一般入試と同日に実施されます。

 

6セメスター（3か年）在学する。

研究基礎科目を２単位以上、研究指導科目を1０単位以上修得し、博士論文を提出し合格する。

1年次は、特定の主指導教授・副指導教授のもとで研究指導を受け、その上で2年次～3年次で標準修業年限内に博士論文を提出できるように進めていく。

以下の1～3の条件を全て満たす者が、博士学位請求論文の提出をすることができる。
 

1. 4セメスター（2か年）在学する。
2. 提出までに研究基礎科目を２単位・研究指導科目を６単位修得する。
3. 以下の（A）～（C）の条件をそろえる。

（A）大学院で研究指導を受けた教員からの推薦
（B）日本経済学会連合に所属する研究学会での報告もしくは国際的に認められた研究機関での報告
（C）研究学会誌での受理（査読つき）
※（B）（C）については、最低1本は報告され公表されていることにする。

提出時期は8月下旬もしくは3月末とする。審査は1年以内に終える。

審査は、以下のとおり進める。
提出された博士学位請求論文は、まず経済学研究科学位請求審査委員会（大学院委員が兼務）が確認し、条件が満たされていれば、経済学研究科委員会に正式に報告する。
経済学研究科委員会で合意をみた場合、受理検討委員会を発足させ、審査に値するかどうかを検討する。その際、一部の訂正・変更を求めることもある。
受理検討委員会は検討結果の結論を経済学研究科委員会で報告する。受理相当であれば、経済学研究科委員会は審査委員会を発足させ、当該論文の審査を行う。審査委員は、学外者も可とする。
最終試験は、学内で実施し、同時に語学力確認も実施する。審査委員会は、結果を経済学研究科委員会に報告する。
上記報告が行われた経済学研究科委員会から、学位授与の可否を決する投票を行う経済学研究科委員会開催の期間に、学内において公開報告会を開催する。
以上の手続きを経て、経済学研究科委員会において学位授与の可否を決する投票を行う。