６月24日（木）、創価大学男女共同参画推進センター主催の講演会がオンラインで開催されました。「なぜ今 日本社会にダイバーシティが必要なのか―ジェンダーの視点を中心に―」とのテーマで、京都産業大学ダイバーシティ推進室長・伊藤公雄教授が講演し、本学教職員および学生、一般の方など学内外から160人が参加しました。

本講演会は「ライフイベントとジェンダー」の授業の一環で行われました。この授業は、創価大学男女共同参画推進センターが中心となって提供する共通科目で、セクシャリティやジェンダーの視点から、人間の成長・発達や男女の特性、アイデンティティについて考え、男女が平等に個々人の能力を発揮して、結婚、出産、育児、介護等のライフイベントへの取り組みについて考える機会が提供されています。さらに、男女共同参画社会のあり方について、職場・雇用や社会参加、行政の視点からもアプローチしています。

伊藤教授は、ダイバーシティ実現の一つのポイントとしてジェンダー平等を挙げ、「1970年代から世界的にジェンダー意識が問題視されはじめ、各国が急速に対応していく中、日本は大幅に遅れをとっています。このジェンダーへの意識改革は、産業や学術研究にも影響が大きく、男女平等を推進している国ほど社会が繁栄しています。そのため日本においても、ジェンダー平等は、人権という問題だけでなく、社会活性化のために取り組むべき課題として、とても重要です」と述べました。そして、日本での遅れの原因の一つとして、1970-80年代に女性の社会参加がないまま大きく成長できたという成功体験に縛られたことを紹介し、「ジェンダー平等には、これまでの男性主導の仕組みを根本的に転換し、固定的な男女の二分法に基づいた差別・偏見や排除の構図を撤廃することが重要です。そしてその推進には、社会的マジョリティの場に安住してきた“男性”が、意識・生活スタイルを変革する必要があります。ダイバーシティではソーシャルインクルージョン（社会的包摂）が大切とされます。その意味で、創価大学が取り組む世界市民教育も、その徹底が個々を大切にするダイバーシティに繋がっていきます」と語りました。
参加者から「ダイバーシティについて学ぶことができ、とても勉強になりました。日本の男女平等は遅れていると聞いていましたが、自分の想像以上でとても驚きました。男性として、無自覚・無意識に女性差別的な思考を持っているかもしれないと自覚して、柔軟な発想を持っていきたいと思いました」等の声が寄せられました。