蝶名林准教授らの論文「Large-scale land restoration improved drought resilience in Ethiopia’s degraded watersheds」が、学術誌『Nature Sustainability』（注）に掲載されました。

同論文は、土地の生産性や干ばつ等の悪天候現象に対するレジリエンスを回復する上で、持続可能な土地管理事業が有効であるという実証的証拠を提供し、リモートセンシング技術を駆使して生態系再生事業の影響評価ができることを示します。

蝶名林准教授は「コロナ禍で家計調査データの収集コストやリスクが高まる今日、リモートセンシングデータを活用した開発事業等の影響評価の重要性は益々高まってきています。今後もこのような国際共同研究をさらに発展させ、持続可能な社会の構築に貢献していきたいです」と語りました。

（注）Nature Sustainabilityはイギリスのシュプリンガー・ネイチャー社から出版されています。同学術誌では、水・大気・土壌の汚染、農業と食糧安全保障、水とエネルギーと土地のネクサス（連鎖関係）、水と土壌と廃棄物のネクサス、気候変動、土地利用変化、天然資源の減少、廃棄物、循環経済、生態系サービス、生物多様性の保全、自然資本、開発政策、環境政策、環境悪化、持続可能エネルギー、都市化、人口動態、貧困緩和、公衆衛生、持続可能な消費、持続可能な都市、持続可能なサプライチェーン、グリーンインフラストラクチャー、技術革新などの話題を紹介します（https://www.natureasia.com/ja-jp/natsustainより抜粋）。