経済学専攻

理念・目的

経済学研究科は、建学の精神である「人間主義」の理念のもとに、人類の歴史的遺産と経験を深く学び、社会が直面する経済・経営分野の諸問題を解決することによって、社会の平和と繁栄に貢献できる人材の育成を目的としています。

教育目標

経済学研究科は目的達成のために、以下のような教育目標を掲げます。
 
  1. 経済学・経営学の最先端の学問修得を第一義に、独創的な視点を身に着けた人材を育成すること。
  2. 経済学・経営学の現実的な課題を分析し、諸問題に対する解決方法を生み出す力を持つ人材を育成すること。
  3. 異文化を理解し、経済学・経営学の知見によって平和実現に貢献できる人材を育成すること。
ディプロマ・ポリシー
経済学研究科では、研究科の教育目標のもと、以下のような能力(ラーニング・アウトカムズ)を有する人材を育成します。
 
  1. 先端的理論や実証的研究を通じて、複雑な経済・経営問題に取り組む力を持った人材。
  2. 語学能力に優れ、異文化への理解力を培った国際競争力をもつ人材。
  3. 最先端の学問修得を第一義に、独創的な解決方途を見出す専門能力を持った人材。

上記を目標として、以下の要件を満たしたものに学位を与えるものとします。

[博士前期課程]

学位(修士)授与の要件
前期課程にあっては幅広い視野からの学問探求に取り組むことを勧め、最新の専門学識の学習を通じ、社会での専門的職業を担える能力取得が課程修了の要件となります。

[修士論文ないしリサーチペーパーの審査基準]

修士論文ないしリサーチペーパーでは、テーマ並びに研究方法の適切性、先行研究との関連付け、独創性への努力、結論の論理性、論文構成の明瞭性と一貫性を審査基準として考慮します。なお、規定文字数など要求された形式で正しく書かれていなければなりません。
※修士論文の規定文字の基準数は、日本語で40,000字以上、英語で12,000語程度です。また、リサーチペーパーの規定文字数は、日本語で20,000字以上、英語で6,000語程度です。
修士論文ないしリサーチペーパーについて、公開の場で中間報告と最終報告が実施されます。特に最終報告では、3名の教員(主査1名、副査2名)からの面接試験があり、これに合格しなければなりません

[博士後期課程]

学位(博士)授与の要件
後期課程においては、4セメスター(2か年)在学し、学修認定[研究指導認定]を受け、かつ博士論文の審査及び試験に合格し、課程を修了することが学位授与の要件となります。
後期課程においては、自立した研究者として高度な専門業務に就く能力と学識の修得が課程修了の要件です。そのため内外研究学会での報告・論文掲載を奨励いたします。
課程修了にあたり本学の建学精神にもとづく学究者として、専門的知識と高度な処理能力と、深い責任感と高い倫理観に基づく社会的行動ができることが課程修了の大事な要件となります。

[博士論文の審査基準]

博士論文の審査においても、前述の修士論文の審査基準は適用されます。ただし博士論文の規定文字数は、120,000字以上です。欧文の場合は、A4版用紙で1ページ約350語として、100ページ以上が必要です。
前期課程の基準を満たした上で、1)当該学問分野における研究を発展させるに足る知見(学術的価値)が見出せること。また、2)申請者が近い将来、自立した研究者として当該分野の中で活躍していく能力および学識が認められること。さらに、3)建学精神にもとづく学究者として、深い責任感と高い倫理観に基づく社会的行動ができること。
これを実現するためにため、最低でも次の3つの条件を満たさなければなりません。
 
  1. 大学院で研究指導を受けた教員からの推薦
  2. 日本経済学会連合に所属する研究学会での報告もしくは国際的に認められた研究機関で報告
  3. 査読付き研究学会誌での受理

執筆した博士論文について、3名の教員(主査1名、副査2名)による30分から1時間程度の語学力確認も含む口頭試問が実施され、これに合格しなければなりません。
カリキュラムポリシー
ディプロマ・ポリシーで掲げた人材を育成するために、本研究科では次のようなカリキュラムを組み立てています。
 
  1. 取り組む研究対象により、経済学専修・経営学専修そして英語のみで授業を行う国際経営学専修(IBSP)の三つのコースを設定しました。
  2. 修士1年次では、専門的な課題の解明に必要な視点を養えるよう、3つのコースに共通の基本的な科目を選択必修としました。
  3. 各専修において、関係領域の専門課題を充分に研究できるよう、選択科目を配置しました。
  4. 博士後期課程では、チームティーチングが可能となるよう、配当科目を設置しました。
アドミッション・ポリシー
創価大学大学院経済学研究科では、ディプロマ・ポリシー、カリキュラムポリシーに則った教育を実現するために、以下のような学生の入学を求めています。
 
  1. 高い専門能力を修得して、現代の経済社会問題の解決のために、様々な提案を示す意欲のある学生。
  2. 外国語の能力を活用し、国際社会発展に寄与しようとする意欲のある学生。
  3. 自らの学問によって、世界の平和と人類の幸福に貢献しようとする意欲のある学生。
アセスメント・ポリシー

経済学研究科アセスメント・ポリシー
経済学研究科は、ディプロマポリシーの各項目の達成を目指し、それぞれにアセスメント指標を設けて、教育の改善に取り組んで参ります。

 

経済学研究科アセスメントプラン

アセスメント項目

(ディプロマポリシー等)

アセスメント指標(実施時期)

先端的理論や実証的研究を通じて、複雑な経済・経営問題に取り組む力を持った人材。

 

<前期課程>

・修士論文およびリサーチペーパー(2年次秋学期)

<後期課程>

・学術雑誌への論文掲載、および学術学会での発表(随時)

語学能力に優れ、異文化への理解力を培った国際競争力をもつ人材。

 

・入学試験による判定(入学時)

・論文およびリサーチペーパー審査の口頭試問(最終セメスター)

・外国人の日本語による論文作成(随時)

<前期課程>

・修士論文およびリサーチペーパーの中間発表会(2年次秋学期)

<後期課程>

・学術学会での発表(随時)

 

最先端の学問修得を第一義に、独創的な解決方途を見出す専門能力を持った人材。

 

<前期課程>

・修士論文およびリサーチペーパー(2年次後期)

<後期課程>

・学術雑誌への論文掲載、および学術学会での発表(随時)

その他取り組み