教育研究上の目的および基本ポリシー

創価大学の学士課程は、各学部が学部生に対して行う専門教育と、共通科目運営センターが学部を超えて全学の学生に提供する共通科目（これを共通教育と称します）から構成されます。ここでは共通教育におけるラーニング･アウトカムズ、および創価コアプログラムの編成方針について紹介します。

共通教育のラーニング・アウトカムズ（学習成果）

価値創造を実践する「世界市民」の育成を教育目標に掲げる本学の共通教育では、世界市民として活躍する基礎を培うために、創価コアプログラムを導入する。このプログラムを中軸に、自立的な学習者としての学習態度を涵養し、他者と協働して学習課題に取り組み、その成果を適切に表現・発信する能力を育成する。具体的には以下の 5 つの学習成果の達成を目指す。

1. 世界市民として思考・行動するための基礎知識・技能を身につける。
2. 論理的に考え、適切な表現で伝えることができる。
3. 母語以外の外国語でコミュニケーションを図ることができる。
4. 多様性を尊重し、他者と協働することができる。
5. 自らの目標を設定し、自立的に学ぶことができる。

科目群と創価コアプログラム

共通科目を10の科目群（①基礎科目、②大学科目、③言語科目、④世界市民教育科目、⑤数理・データサイエンス・自然科目、⑥人文・社会・健康科目、⑦キャリア教育系科目、⑧GCP科目、⑨日本語・日本文化科目、⑩海外研修・実習科目）に分け、多様な学術内容のバランスの良い習得を促します。特に、①から⑤までの科目群において、創価大学生として必ず履修すべき科目を設定することで、上記ラーニング・アウトカムズの達成に向けた共通教育の｢質保証｣を明示することを目指しています。これを「創価コアプログラム」と呼び、プログラムに含まれる科目については、複数の教員が担当する場合でも、授業内容、教科書、評価方法のスタンダード化をはかっています。

創価大学では、本学が掲げる建学の精神及び理念・目的を実現するために、「求める教員像」及び「教員組織の編制方針」を以下のとおり定めます。

＜求める教員像＞

1. 本学が掲げる建学の精神及び理念・目的を十分に理解し、「創価大学教員倫理綱領」を遵守する者
2. 大学における教育を担当するにふさわしい教育上の能力があり、その向上に努める者
3. 教授、准教授、講師、助教それぞれに必要な教育研究上の業績、実務家教員においては専攻分野に関する高度の実務上の能力を有し、継続的に積み上げる意思のある者
4. 大学運営に主体的かつ協力的に取り組める者
5. 研究成果を広く社会に還元し、研究者としての社会的責務を果たすことができる者
6. 教育・研究・大学運営等の活動において、積極的に学生と関わり、職員と協働できる者

＜教員組織の編制方針＞

1. 大学設置基準、大学院設置基準及び専門職大学院設置基準に基づくとともに、教育研究上の専門分野等のバランスを考慮しながら、各学部・学科、研究科・専攻及びその他教員組織における教育研究上の目的等を実現するために、必要な教員を配置する。
2. 教員間の連携体制を確保して組織的な教育研究を行うために、教育課程や大学運営等において適切に教員の役割を分担する。
3. 広く国内外に人材を求め、年齢・性別構成及び社会実践経験等の有無に配慮する。

1. 施設・設備の整備
   学生の学修及び教員の教育研究活動を推進するために、十分な施設・設備を整備するとともに、その維持・管理を行い、安全・衛生を確保する。


2. 図書館の整備
   学生の学修及び教員の教育研究活動を支援するため、専門書、学術雑誌等の資料を収集するとともに、費用対効果を踏まえつつ電子情報（データベース、電子ジャーナル、電子ブック）等の充実を図り、学術情報基盤としての大学図書館の機能強化を図る。


3. 情報通信環境の整備
   学生の学修及び教員の教育研究活動が円滑かつ効果的に行えるように、情報通信環境の整備・管理を行う。また、「学校法人創価大学情報セキュリティポリシー」に基づき、情報通信環境の情報の保全及び管理を行う。


4. 研究環境の整備
   教員が十分な研究活動を行い、その成果を教育や社会に還元できるよう、必要な研究費・研究室・研究時間の確保等環境を整備する。
   高い学術性を有する成果創出を図るため、競争的研究資金の獲得及び採択課題の管理を支援する。


5. 研究倫理遵守体制の整備
   適正な研究活動が行われるように「創価大学教員倫理綱領」に基づき関連諸規程を定め、必要な手続きを教職員に周知し、研究倫理遵守に関する制度を構築する。

創価大学では、本学が掲げる理念・目的を実現するために、「大学運営に関する方針」を以下のとおり定め、教職協働による安定的な大学運営に取り組み、健全な財務基盤を保持するとともに、積極的な情報公表によりコンプライアンスの徹底と透明性の向上を図ります。また、その適切性について定期的に点検・評価し、改善・向上に努めるものとします。
 

1. 運営体制
   学長のもとに、大学の適正な運営を図ることを目的として、学長室会議、大学教育研究評議会及び大学院委員会を設置し、教授会、各種委員会等との連携を図る。また、学長の命を受けて校務をつかさどる副学長、副学長補を置く。さらに、教育研究等の質の保証及び向上に取り組むため、内部質保証推進委員会のもとで自己点検・評価を行う。


2. 法人との連携
   理事会は、理事長のもと法人全体の業務を決定し、その運営に当たることを目的とする。学長は常任理事（副理事長）に就任し、学内理事（教職員）等から構成される常任理事会において、法人と大学の緊密な連携を図る。理事会の審議に諮る際、中長期計画の立案等双方にかかわる重要事項は、事前に「総合戦略会議」において協議、調整を行う。


3. 事務組織
   「学校法人創価大学事務分掌規程」に基づき、事務組織を編制し、部長会、部課長会を通じて相互の連携を図り、大学の円滑な運営を行う。また、人材育成と組織力の向上を進めるため、スタッフ・ディベロップメント（ＳＤ）を強化する。さらに、法人に設置された内部監査室による内部監査を行い、業務遂行の適正化、効率化及び業務に関する意識の向上を図る。


4. 事業計画・報告
   法人全体の中長期事業計画である「グランドデザイン」に基づき、大学としての事業計画を「学長ヴィジョン」として年度ごとに策定するとともに、毎年度の結果を事業報告書として作成し、公表する。


5. 財務
   教育・研究・社会貢献活動を安定して遂行するため、事業計画に基づき、年度の財政計画を策定し、それに基づく予算管理及び予算執行を行う。

理念・目的

創価大学経済学部は、開学以来、建学の精神である「人間教育」「大文化建設」そして「平和創出」に基づき、グローバルな経済社会を担うリーダーの育成を目指してきました。とくに、人類の新しい経済のあり方を問う「人間主義経済」の理論的・実践的な研究は、創価大学経済学部が独自に担う使命です。

教育目標

創価大学経済学部は、以下の３つの教育目標を掲げます。

1. 体系的な経済学教育を通して、問題発見・解決能力と論理的思考力を備えた人材を育成する。
2. 英語による経済学教育を通して、グローバル社会で役立つコミュニケーション力を備えた人材を育成する。
3. 人間主義に基づく経済学教育を通して、世界の平和と人類の幸福に貢献する人間力を備えた人材を育成する。

ディプロマ・ポリシー

経済学部は、全学、および本学部の教育目標に基づき、以下の能力や学識の修得を求め、学位授与の要件を満たした学生に、学士（経済学）を授与します。
 

1. 経済学を用いて、社会現象を複眼的視点から論理的また統計的に理解・分析することができる。
2. 世界の多様性、および経済問題・社会問題の多面性を理解し、関連する知識と語学力を活用して適切な議論を行うことができる。
3. 経済学の学修を通じて、自らの行動を律し、また多様性を尊重し、他者と協働しながら、目標を達成することができる。
4. 経済問題・社会問題に取り組み、人々の平和と幸福の実現に向けて、経済学を用いて解決策を提案することができる。

 

カリキュラム・ポリシー

経済学部は、全学、および本学部のディプロマ・ポリシーに基づき、学生がラーニング・アウトカムズを達成できるよう、以下の方針でカリキュラムを編成しています。
 

1. 経済学を用いて、社会現象を複眼的視点から論理的また統計的に理解・分析することができるようになるために、まず、必修科目「ミクロ経済学」「マクロ経済学」で経済理論の基礎を、「経済数学入門」「基礎統計学」で数量的分析の基礎を学びます。その後、中級レベルのミクロ経済学、マクロ経済学、また「データサイエンス」など統計関連科目を学び、応用経済学の諸科目を段階的に履修します。こうして経済学を用いた社会分析の具体的手法を学び、複眼的視点をもった論理的・統計的思考力を養います。
    
2. 世界の多様性、および経済問題・社会問題の多面性を理解し、関連する知識と語学力を活用して適切な議論を行うことができるようになるために、必修科目「経済と歴史」で経済への歴史的アプローチを、必修科目「簿記入門」で簿記の基礎を学びます。２年次からは、コース導入科目である「金融論」「財政学」「日本経済史」「開発と貧困の経済学」「気候変動の経済学」等を履修し、世界の経済・社会問題に関連するより高度な知識を学び、それをもとに自ら課題を設定する力を養います。
   また、必修科目「学術文章作法」（共通科目）、英語（６単位必修）で、言語表現力の基礎を学びます。IP (International Program) では、学術英語を学んだ後、英語で経済学を学び、英語によるコミュニケーション力を養います。
   さらに、必修科目「演習 Ⅰ，Ⅱ，Ⅲ」において、具体的な経済問題・社会問題についてディスカッションを通して学び、討議推進力を養います。さらに、SUCCEED (Soka University Courses for Comprehensive Economics Education) プログラムの科目を履修することにより、世界から集まった留学生とともに英語で、日本・アジアの経済問題・社会問題を学ぶことができます。
    
3. 経済学の学修を通じて、自らの行動を律し、また多様性を尊重し、他者と協働しながら、目標を達成することができるようになるために、まず、１年次の必修科目「初年次セミナー」（共通科目）でタイム・マネイジメント、グループ学習、アクティブラーニングの基礎を学びます。その後、「演習Ⅰ，Ⅱ，Ⅲ」、IP (International Program)、その他の専門科目でグループ学習やアクティブラーニングを行い、自己育成力、対人基礎力、目標達成力を養います。
    
4. 経済問題・社会問題に取り組み、人々の平和と幸福の実現に向けて、経済学を用いて解決策を提案することができるようになるために、必修科目「演習Ⅰ，Ⅱ，Ⅲ」で個人やグループでのリサーチを通して、経済・社会問題に取り組みます。また、「社会貢献と経済学」で、経済学がいかに社会に貢献し得るのかを実践的に学び、「人間主義経済学」では、人間主義に基づいた新しい経済の在り方を構想することによって、人々の平和と幸福の実現に向けて経済・社会問題の解決に取り組みます。さらに「演習Ⅳ」「卒業論文研究」では、教員の指導のもと、個人で課題を設定して、経済学を用いて、その解決策を提示します。

 

アドミッション・ポリシー

経済学部は、創価大学のアドミッション・ポリシー並びに本学部の理念・目的に基づいて、本学部の教育目標で提示した人材へと育ちゆく資質・能力を備えた学生を広く国内外から、以下のような方法で選抜します。
 

1. 経済学部が、開学以来、掲げてきた人間主義経済の理念に共感し、世界の平和と人類の幸福に貢献し、グローバル社会でリーダーとして活躍する意志をもって本学部での学修を希望する学生。総合型選抜（PASCAL入試、グローバル人材育成入試、基礎学力方式、小論文方式）、学校推薦型選抜（指定校推薦入試）において、面接試験を通してその意志を評価します。
    
2. 問題発見・解決、さらに論理的な思考・判断・表現に必要とされる十分な知識・技能を修得するための基礎学力を有している学生。総合型選抜（PASCAL入試、グローバル人材育成入試、基礎学力方式、小論文方式）、学校推薦型選抜（指定校推薦入試）、一般選抜の大学共通テスト利用入試、全学統一入試、一般入試《以下（一般選抜）》、そして外国人入試（英語プログラム「SUCCEED＝Soka University Courses for Comprehensive Economics Education」を含む）では、とりわけ、基礎的な知識・技能や思考力・判断力・表現力を評価します。
    
3. グローバル社会で活躍するうえで必須となる基礎的な英語能力を有している学生。総合型選抜（PASCAL入試、グローバル人材育成入試、基礎学力方式、小論文方式）、では、各種英語資格試験において一定のスコア基準を満たした者に対して優遇する措置をとります。
    
4. 現実の経済社会問題に関心を持ち、自ら考え行動することによって問題解決に主体的に取り組むと同時に、多様な人々と協働して学ぶ意欲のある学生。学校推薦型選抜（指定校推薦入試）では、書類審査と面接試験を実施し、高等学校等までの取り組みにおける主体性、学習意欲を評価します。また総合型選抜（PASCAL入試）では、アクティブラーニングの手法を用いた「グループ・ディスカッション」により、総合型選抜（グローバル人材育成入試）では、「探究プレゼンテーション」により、個々人の主体性、多様性、協働性、表現力を評価します。総合型選抜（小論文方式）では「小論文」により、思考力や表現力等を評価します。一般選抜においては、主体性、協働性に関する高等学校等までの取り組みについて出願時に記入を求め、入学後の修学指導等に活用します。
    

 

アセスメント・プラン

「求める教員像」及び「教員組織の編制方針」

＜教員組織の編制方針＞

1. 大学設置基準、大学院設置基準及び専門職大学院設置基準に基づくとともに、教育研究上の専門分野等のバランスを考慮しながら、経済学部における教育研究上の目的等を実現するために、必要な教員を配置する。
2. 教員間の連携体制を確保して組織的な教育研究を行うために、教育課程や大学運営等において適切に教員の役割を分担する。
3. 広く国内外に人材を求め、年齢・性別構成及び社会実践経験等の有無に配慮する。

理念・目的

経営学部は、建学の精神に基づいて「人間主義経営」の理念を掲げています。人間主義経営とは、生命尊厳の観点から、社会における人間の行動、組織活動をとおして様々な社会的課題に挑戦し、世界と人類の平和に貢献する組織経営です。経営学部は、これに立脚して確固たる目的観、知力・人間力をもつ創造的人間を育成するための規範的・実践的教育と研究を行うことを目的としています。

教育目標

経営学部は以下の３つの教育目標を掲げています。

1. 人間主義の視点から人類社会に貢献する強い意志をもって社会的な問題を発見・解決する能力を有し、課題への挑戦を不断に行う人材を育成する。
2. 社会における問題発見・解決のために必要な専門知識と手法をもち、幅広く奥深い教養を身につけた知力・人間力を有する人材を育成する。
3. 英語を始めとする語学に堪能で、優れたコミュニケーション能力を有し、グローバルに展開する国際社会を舞台に活躍できる人材を育成する。

ディプロマ・ポリシー

経営学部は、全学、および本学部の教育目標に基づき、次に示すラーニング・アウトカムズを身に付けた学生に学士（経営学）を授与します。

経営学部が授ける知識・技能を身に付け、社会に活用することができる。

1. 人間主義経営の理念と社会的責任を理解し、社会で実践できる。 
2. 現代経営に必要な基礎的知識を有し、経営の仕組みを理解して、その知識やスキルを社会に活用できる。

論理的に考え、適切な表現で伝えることができる。 

3. 課題解決に必要な情報を収集し、様々な知見を統合しながら、論理的に分析し、発表できる。 
4. 日本語および英語の基礎的知識やコミュニケーション能力を有し、ビジネスや社会で活用できる。

多様性を尊重し、他者と協働することができる。

5. 様々な背景をもった人々や状況を受容する力を持ち、多様化する社会に対応できる。 
6. チームで主体的・能動的に活動し、世界市民としてグローバルな視野で他者と協働できる。

課題解決に向けて主体的・創造的に行動することができる。

7. 社会に貢献する意志を有し、社会的かかわりの中で、そこにある課題に関心をもち、そこから問題発見し、解決できる。 
8. 他者と協働し、論理的に思考しながら、人間主義に基づく価値を創造できる。

カリキュラム・ポリシー

経営学部は全学および本学部のディプロマ・ポリシーに基づき以下の方針でカリキュラムを編成します。また、学生の教育満足度を高めるため、教育内容及び方法等に関する情報を常に教員間で共有し、教育改善に取り組みます。
 

1. 経営学部が授ける知識・技能を身に付け、社会に活用することができるカリキュラム　　
   ①本学部の理念である人間主義経営を学ぶために、初年次セミナー、人間主義経営演習ならびに各専門科目の履修を通して、人間主義の基本的な考え方、行動様式、ならびに経営事象への応用方法などを学び、社会で実践できる能力を養います。
   
   ②学部では履修科目を、1）国際的なリーダーを養成する科目群（グローバル・ビジネス・リーダー学修コース）、2）専門性を発揮するリーダーを養成する科目群（プロフェッショナル学修コース）、3）地域社会の発展に貢献するリーダーを養成する科目群（地方創生ビジネス学修コース）に大別し、順次的・体系的に配置しています。これにより学生が自ら学修計画を立て、自身の目的・目標に応じて知識やスキルを獲得できる科目群を提供します。


2. 論理的に考え、適切な表現で伝えることができるカリキュラム
   ①経営現象を理解・分析し、説明する能力を身につけるために、経営管理や経営戦略、マーケティング、人的資源管理、会計・金融、統計学（データ・アナリシス）、経済学などの分野の諸理論、実証方法を、総合的・横断的に学びます。
   
   ②グローバル社会に対応できるコミュニケーション能力を身につけるために、語学に力を入れています。全学的な語学科目に加えて、１・２年次に実践的な英語科目を学部科目として多く履修できるカリキュラムとします。


3. 多様性を尊重し、他者と協働することができるカリキュラム
   ①英語で開講される専門科目（Global Program科目）を設置し、日本人学修者に限らず多様な文化背景を持つ外国人留学生にも対応可能なカリキュラムとします。
   
   ②世界市民養成のために、長期／短期海外研修制度（グローバル・ビジネス・スクール留学／グローバル・プログラム・ミッション）を始めとする学部独自の仕組みをつくり、異なる背景を持った海外の学生等と協働することができるプログラムを提供します。


4. 課題解決に向けて主体的・創造的に行動することができるカリキュラム
   ①1・２年次に配置された初年次セミナー、人間主義経営演習、ワークショップ科目において、アクティブラーニングの手法により主体的に問題を発見・解決できる能力を身につけられるようにします。
   
   ②３年次以降に配置された演習科目のなかで、人間主義経営を意識しながら、より高度な専門的知識を学び、それを活用して創造的な課題解決力を養います。

アドミッション・ポリシー

経営学部は、創価大学のアドミッション・ポリシーに基づき、かつ本学部の教育目標で示した人材へと成長する資質を備えた学生を以下のように選抜します。
 

1. 経営学部の人間主義経営理念を理解し、広く社会で活躍しようとする目的観に立って本学部での学修を希望すること。総合型選抜（PASCAL入試、グローバル人材育成入試、基礎学力方式、小論文方式）、学校推薦型選抜（指定校推薦入試）では、「面接試験」においてその意志を評価します。
    
2. 問題解決に必要な専門知識と手法を習得するために、高等学校までの教育において到達目標とされる基礎学力を有すること。一般選抜の大学共通テスト利用入試、全学統一入試、一般入試｟以下一般選抜｠、外国人入試では、そのような基礎学力、即ち、知識・技能、思考力・判断力等を評価します。グローバルに展開する国際社会を舞台に活躍できる力を身につけるために必要な、基礎的な英語能力を有すること。総合型選抜（PASCAL入試、グローバル人材育成入試、基礎学力方式、小論文方式）では実用英語能力の一定レベル以上の資格・スコア等を優遇する措置をとります。
    
3. 創造力や論理的思考力をもって問題発見・解決に主体的に取り組む資質と意欲を有すること。総合型選抜基礎学力方式においては英語以外に、数学、国語も選択できるようにし、数理能力や思考力・判断力・表現力を評価します。また、総合型選抜（PASCAL入試、グローバル人材育成入試、基礎学力方式、小論文方式）、学校推薦型選抜（指定校推薦入試）では、「書類審査」や「グループ・ディスカッション」、「探究プレゼンテーション」、「小論文」、「面接試験」によって思考力・判断力・表現力、主体性・協働性などを評価するとともに簿記、情報処理、数学にかかわる資格・スコア等を優遇する措置を取ります。一般選抜においては、主体性、協働性に関する高等学校等までの取り組みについて出願時に記入を求め、入学後の修学指導等に活用します。

アセスメント・プラン

「求める教員像」及び「教員組織の編制方針」

創価大学経営学部では、本学が掲げる建学の精神及び理念・目的を実現するために、「求める教員像」及び「教員組織の編制方針」を以下のとおり定めます。

＜求める教員像＞

1. 本学が掲げる建学の精神及び理念・目的を十分に理解し、「創価大学教員倫理綱領」を遵守する者
2. 大学における教育を担当するにふさわしい教育上の能力があり、その向上に努める者
3. 教授、准教授、講師、助教それぞれに必要な教育研究上の業績、実務家教員においては専攻分野に関する高度の実務上の能力を有し、継続的に積み上げる意思のある者
4. 大学運営に主体的かつ協力的に取り組める者
5. 研究成果を広く社会に還元し、研究者としての社会的責務を果たすことができる者
6. 教育・研究・大学運営等の活動において、積極的に学生と関わり、職員と協働できる者

＜経営学部教員組織の編制方針＞

1. 大学設置基準、大学院設置基準及び専門職大学院設置基準に基づくとともに、教育研究上の専門分野等のバランスを考慮しながら、また特に日本学術会議が作成した「大学教育の分野別質保証のための教育課程編成上の参照基準：経営学分野」を参照しつつ、経営学部における教育研究上の目的等を実現するために、必要な教員を配置する。
2. 教員間の連携体制を確保して組織的な教育研究を行うために、教育課程や大学運営等において適切に教員の役割を分担する。
3. 広く国内外に人材を求め、年齢・性別構成及び社会実践経験等の有無に配慮する。

理念・目的

創価大学法学部は、創立者池田大作先生が示された建学の精神に立脚し、人間主義に基づく法学教育を通じて論理的な思考力と説明力を身につけ、現実の問題の解決を図ることにより、人類の幸福、社会の平和の実現に貢献できる人材を育成することを目的としています。

教育目標

創価大学法学部は、以下の３つの教育目標を掲げています。
 

1. 民衆の側に立ち、正義の実現のために行動する健全なリーガルマインドを身につけた人材を育成する。
2. 人権を尊重し、平和実現のためにたゆまず努力を続ける人材を世界に輩出する。
3. 人間主義を基調とした新たな法文化創造の担い手を養成する。

ディプロマ・ポリシー

法学部は、全学、および本学部の教育目標に基づき、以下の能力や学識の修得を求め、学位授与の要件を満たした学生に、学士（法学）を授与します。
 

1. 幅広い知識と高度な専門性
   わが国の法制度・政治制度の基礎となる価値観や基本原則を正確に理解しており、法律上または政策上の問題に対して具体的で的確な判断ができる。


2. 知識を社会に応用する力とコミュニケーション力
   社会が直面する法律上または政策上の課題がいかなる性質のものかを正確に特定・分析し、そしてその解決のためにはいかなる選択肢がありうるのかを見極め、課題解決の方法を考え出し、わかりやすく伝えることができる。


3. 多様性を受容する力と他者との協働性
   英語および第２外国語を学修し、諸外国の様々な価値観や利害の異なる他者の多様な見解を理解するとともに、意見の異なる他者との議論を通じ、コンセンサスを得るための努力をすることができる。


4. 統合する力と創造的思考力
   身につけた知識を総合的に活用し、社会の中の新たな課題にそれらを適用し、創造的なアイデアを通してその課題を解決する方法を考えることができる。

カリキュラム・ポリシー

法学部は、全学、および、本学部のディプロマ・ポリシーに基づき、人類の幸福、社会の平和の実現に貢献できる人材を育成するために、以下の方針でカリキュラムを編成しています。

○幅広い知識と高度な専門性
4年間の学士課程を通じて、全学共通科目により、法律学・政治学の枠を超えた幅広い知識を身につけるとともに、学部基本科目を設置し、憲法総論・統治機構論、憲法人権論、民法総則、物権法、刑法総論、政治学入門：専門、国際政治学入門、公共政策論の中から10単位以上を履修（選択必修科目）することにより、法学部生として修得すべき基本的な知識を身につけることができるようにします。

法学部は、「リーガル・プロフェッションコース」、「ビジネス法務コース」、「公共政策・行政コース」、「地球平和共生コース」の4コース制を採用し、法曹、企業人、公務員、外交官等のキャリアに必要な高度の専門性を身につけることができるようにします。また、法曹を目指す学生のために、文部科学省から法曹コースの認定を受けたグローバルロイヤーズプログラム(GLP)を設置し、1年次より法曹養成を目標としたカリキュラムを編成しています。

1年次は、必修科目の｢法学の基礎とSDGs｣により法律学の基礎及び法学部専門科目とSDGsとの関連を学び、｢初年次セミナー｣により法律上または政策上の課題に関する資料を収集し、それを読解して自ら考え、自身の意見を口頭および文章で表現する基礎力を身につけることができるようにします。1年次秋学期においては、導入教育から専門教育への橋渡しを目的とした｢テーマゼミ｣を開講し、学生が専門科目を学ぶに当たって必要となる学問的態度を涵養します。
学生は2年次にコースを選択し、卒業時までに選択したコースの選択必修科目(コース科目)16単位以上を履修して、目指すキャリアに応じた幅広い知識と高度な専門性を養うことができるようにしています。

○知識を社会に応用する力とコミュニケーション力
2年次以降の専門教育においては、講義科目により修得する高度な専門的知識を基礎として、知識を社会に応用する力やコミュニケーション力を身につけます。リーガル・プロフェッションコースでは、憲法等主要7科目の法務演習において事例問題や判例研究を通じて、現実の紛争の問題解決方法を検討し、実際の法の適用や諸制度の運用をめぐる課題に取り組み、応用力を養います。

また、他の各コースでは、「ビジネス＆ロー・ワークショップⅠ〜Ⅲ」(ビジネス法務コース)、「公共政策ワークショップA・B」(公共政策・行政コース)、「地球平和共生ワークショップ」（地球平和共生コース）において、設定した課題について学生がグループでリサーチし、解決策を考え、プレゼンテーションを行います。これらにより獲得した知識を総合的に活用し、社会の中の課題に適用して課題を解決する方法を考える創造的思考力を育てます。
さらに、「まちづくり八王子フィールドワーク」、｢人間の安全保障フィールドワーク｣、｢地球平和共生フィールドワーク｣では、現場の声を聞いて課題を発見し解決する方策を考える力を、各コースのインターンシップでは、実際の職務を学ぶことでより現実的な課題解決方法を考える力を身につけることができます。

これらに加えて、2年秋学期からの専門演習では、意見が対立する課題において、自分の意見の理由を論理的に説明し、多様な意見を調整することができるコミュニケーション力を涵養します。
これらの応用的な科目やグループでの共同作業を行う科目、アクティブラーニングを通じて、知識を社会に応用する力とコミュニケーション力を養います。

○多様性を受容する力と他者との協働性
1，2年次において共通科目としての英語と第2外国語の履修および専門科目としての英語科目を履修することにより、外国の法制度や政治形態を学ぶ基礎的な語学力を身につけることができるようにします。2年次以降においても、英語で行われる専門科目の履修により、語学力だけでなく、英語で専門分野を学修する力を養うと共に、多様な価値観や利害の異なる他者の見解を理解し、他者と議論することでコンセンサスを得るための努力をする協働性を身につけることができるようにします。
あわせて、法学部独自の短期海外研修（「アジア公共経営スタディツアー」）、交換留学制度を設けて、より高度な語学力と専門力、そして国際性、多様性を受容する力と他者との協働性を身につける機会を提供します。

○統合する力と創造的思考力
2，3年次における各種ワークショップ及びフィールドワークでは、設定した課題や現場の声を聞いて発見した課題についてグループでリサーチし、自ら解決策を考えます。これによって獲得した知識を統合する力と、社会の中の新たな課題に知識を適用し、創造的なアイデアを駆使してその課題を解決する創造的思考力を涵養することができます。
また、各コースのインターンシップでは、実際の職務を学ぶことにより、知識と経験を統合する力や創造的思考力を身につけることができます。

アドミッション・ポリシー

法学部は、創価大学のアドミッション･ポリシーに基づき、かつ本学部の教育目標で示した人材へと成長する意欲と資質を備えた学生を以下のように選抜します。具体的には、

1. 自己のキャリア形成について強い意識をもち、将来、法曹、企業人、公務員、外交官などの職業を目指し、本学部での学習を希望すること。総合型選抜入試の①PASCAL入試、②グローバル人材育成入試、③基礎学力方式、④小論文方式（以下、総合型選抜）では、そのことを出願資格とし、「面接試験」においてもその意志を評価します。
    
2. 専門力と英語力を身につけて国際的に活躍するために、高等学校までの教育において到達目標とされる基礎学力を習得していること。総合型選抜入試、一般選抜の大学入学共通テスト利用入試・全学統一入試・一般入試（以下、一般選抜）、外国人入試では、そうした基礎学力、即ち、知識・技能、思考力、判断力等を評価します。
    
3. 基礎的な英語能力を有すること。本学部の入試において英語能力を重視します。特に総合型選抜の②グローバル人材育成入試では、英語小論文を課し、英語能力を評価します。また、総合型選抜の③基礎学力方式および一般選抜では、実用英語能力の一定レベル以上の資格・スコア等を英語の点数として換算する措置を取ります。
    
4. 論理的思考力、表現力、コミュニケーション能力を身につけ、主体性を持って多様な人々と協働していく資質と意欲を有すること。総合型選抜入試においては「書類審査」と「面接試験」を実施し、高等学校等までの取り組みにおける主体性、協働性、学習意欲を評価します。そして、総合型選抜入試の①PASCAL入試では、「グループ・ディスカッション」により、論理的思考力、表現力、協働性等を評価します。②グローバル人材育成入試では、探究学習を活かした「探究プレゼンテーション」により、論理的思考力や表現力を評価します。④小論文方式では、小論文の構成や内容から論理的思考力や表現力を評価します。また、一般選抜においては、主体性、協働性に関する高等学校等までの取り組みについて出願時に記入を求め、入学後の修学指導等に活用します。

アセスメント・プラン

「求める教員像」及び「教員組織の編制方針」

〈求める教員像〉

1. 本学が掲げる建学の精神及び理念・目的を十分に理解し、「創価大学教員倫理綱領」を遵守する者
2. 法学部における教育を担当するにふさわしい教育上の能力があり、その向上に努める者
3. 教授、准教授、講師、助教それぞれに必要な教育研究上の業績、実務家教員においては専攻分野に関する高度の実務上の能力を有し、継続的に積み上げる意思のある者
4. 学部運営に主体的かつ協力的に取り組める者
5. 研究成果を広く社会に還元し、研究者としての社会的責務を果たすことができる者
6. 教育・研究・大学運営等の活動において、積極的に学生と関わり、職員と協働できる者

〈教員組織の編成方針〉

1. 大学設置基準に基づくとともに、教育研究上の専門分野等のバランスを考慮しながら、法学部における教育研究上の目的等を実現するために、必要な教員を配置する。
2. 教員間の連携体制を確保して組織的な教育研究を行うために、教育課程や学部運営等において適切に教員の役割を分担する。
3. 広く国内外に人材を求め、年齢・性別構成及び社会実践経験等の有無に配慮する。

理念・目的

文学部人間学科は、本学の建学の精神と文学部の三指針「生命の尊厳の探究者たれ」「人類を結ぶ世界市民たれ」「人間主義の勝利の指導者たれ」を学部教育の理念として、各界・各分野で本格的に活躍できる創造的人間の育成を目的としています。

教育目標

本学部の理念・目的を達成するために、本学部は、言語・人文・社会にわたる人間の広範な文化活動を深く学び研究することをとおして、学生が以下のディプロマ・ポリシーに示すような知識と技能、思考力・判断力・表現力等の汎用的能力、および世界市民としての資質と自律的学修者の態度を十分に身につけることを教育目標としています。

ディプロマ・ポリシー

文学部は、全学、および本学部の教育目標に基づき、以下に示す知識と技能、汎用的能力、及び資質と態度の各ラーニング・アウトカムズを身につけた人に学士（文学）を授与します。
 

1. 人間と社会と文化に関する基礎的教養と専門的学術を修得し、諸事象を精確に理解し、鑑賞し、評価することができる。
2. 母語及び外国語を用いて、的確で豊かな自己表現とコミュニケーションを行うことができる。
3. 論理的に思考し、適切な方法で情報の取得と処理を行い、物事の的確な判断ができる。
4. 文化の多様性を尊重しつつ、世界市民として、生命の尊厳と平和を志向する。
5. 人間主義の社会に向かって、他者と協力する姿勢やリーダーシップを発揮する。
6. 基礎的・専門的学知に基づいて、新しい知識と表現を創造することができる。
7. 学ぶことの意味を理解し、自律的学修者として、目標をもって自己の成長を図る。

カリキュラム・ポリシー

文学部は、全学、および本学部のディプロマ・ポリシーに示された知識と技能、思考力・判断力・表現力等の汎用的能力、及び世界市民としての資質と自律的学修者の態度を十分に身につけ、一人ひとりが将来の夢を実現できるよう、以下の方針によってカリキュラムを編成しています。
 

1. 初年次教育の第１として、１年次春学期に少人数の演習形式で文学部独自の「初年次セミナー」（配置は共通科目：必修）を開講し、基礎的なアカデミック・スキルを身につけていきます。具体的には、大学での学修に不可欠な論理的・批判的思考力を育むとともに、科目ポートフォリオの作成、情報収集の方法、クリティカル・リーディング、クリティカル・シンキング、ディスカッションといったスキルを、実践を通じて獲得していきます。また、各種ガイダンスをとおして大学に慣れ、将来のキャリアを展望しながら、本学部でどのように学んでいくのか、主体的に履修コースを設計できるように指導します。
   
   初年次教育の第２として、１年次秋学期「人間学」（対応するEMP科目との選択必修）を開講し、本学科の理念と３つの指針を理解し学んでもらうとともに、本学科の多様な学問分野を概観しながら、それらが人間研究という共通の幹あるいは根を持つことを理解し、各専門科目の位置づけの明確化と今後の自身の学びの方向づけを促します。
   初年次教育の第３として、本学部で学ぶことのできる多様な学問分野に関する入門科目（イントロダクトリー）を１３科目開講し、今後のより専門的な自身の学びへの導入としてもらいます。


2. ２年次春学期に「文学部の学びとライフデザイン」（対応するEMP科目との選択必修）を開講し、自身の学びの目的をさらに明確にしてもらうとともに、より具体的なライフ・デザインとその実現のための志向性と知識と技能を修得してもらいます。


3. 本学部での学びの中で、基礎的な教養とともに、高度の専門的学術を修得できるよう、次の１２のメジャー又は専修を設けています。
   ① Philosophy・Anthropology・Peace Studies: Soka AKADEMIA　② 英語文化メジャー　③ 国際日本学メジャー　④ 中国・アジア文化メジャー　⑤ ロシア・ヨーロッパ文化メジャー　⑥ 哲学・思想文化メジャー　⑦ 歴史・社会文化メジャー　⑧ 言語文化メジャー　⑨ 表現文化メジャー　⑩ 社会学・人類学メジャー　⑪ 多文化共生・平和創造メジャー　⑫ 社会福祉専修　
   これらの各専門分野の科目を、各メジャー・専修が示す履修モデルを参考に選択・学修し、定められた単位数を修得すれば当該メジャー・専修の修了を認定します。


4. 在学中を通じてできるだけ体系的な学修ができるよう、各メジャー・専修の専門科目をその専門性の度合いによって「イントロダクトリー」「ベーシック」「アドヴァンスト」の３段階に分けています。そして自分がどのメジャー・専修を専攻するのかを意識しながらその方向づけができるよう、「イントロダクトリー」に加え、「ベーシック」の科目を１年次から開講していきます。また、２年次以降はこれらに加え、「アドヴァンスト」の科目を順次開講していきます。
   
   こうして、共通科目と合わせて、文学、哲学、思想、歴史、言語、社会、文化などの幅広い分野にわたる基礎的教養とそれらの諸事象を精確に理解し、鑑賞し、評価できる専門的学術を修得できるようにしています。


5. 本学部のこれまでの言語教育の伝統を活かして、１年次春学期から、日本語と英語だけでなく、中国語、ロシア語などの言語系科目を多く開講し、グローバル化に対応できる適切な自己表現と豊かなコミュニケーション力、異文化理解力を修得できるようにしています。


6. 本学部では、２つの専門領域をともに修得したいという学生のために、ダブルメジャー制を採用しています。メジャー登録は、３年次春学期に行います。シングルメジャーを選択する場合には第１メジャーのみ、ダブルメジャーを選択する場合には第１メジャーと第２メジャーを登録します。


7. ３年次春学期からは、専攻するメジャー・専修に演習（対応するEMP科目との選択必修）を開講し、より専門性の深い学修と研究に取り組めるようにしています。以後２年間にわたる演習を通じて、ディプロマ・ポリシーに明示したラーニング・アウトカムズのうち5.～7.の資質や態度を身につけてもらうと共に、1.～4.の専門的な知識とスキル、汎用的能力を養成していきます。


8. ４年次に卒業研究（対応するEMP科目との選択必修）を設け、これまでの学修で身につけたアカデミック・スキル、基礎的教養、専門的学術、語学力等を総動員して論文等の成果物を完成させ、この過程でそれらの力をさらに磨いていけるようにしています。


9. Philosophy・Anthropology・Peace Studies: Soka AKADEMIAは、本学部のEMPコース（英語による授業だけで卒業できるコース）です。上級レベルの英語力をもつ学生は、このメジャーにおいてより高いレベルの英語コミュニケーション能力と、哲学・人類学・平和学および創価教育の理念と実践に関する専門的知見を学ぶことができるようにしています。


10. 本学部では、演習科目はもちろんのこと、講義科目においてもさまざまなアクティヴ・ラーニングの手法を多く取り入れています。また、単位の実質化の観点からも、１授業科目について、相当する授業外学修時間を確保してもらうよう学修課題を与えています。これらの学修を通して、自らが学ぶことの意味を理解し、自律的学修者として、目標をもって自己の成長を図ることができようにしています。


11. １年次の「初年次セミナー（共通科目）」「人間学」、２年次の「文学部の学びとライフデザイン」さらに「イントロダクトリー」をはじめとするさまざまな開講科目において、学部教育の理念と目的をふまえ、複数の教員によるパネル・ディスカッション形式の授業、学外講師による講演、そして学生同士のディスカッションなどのアクティヴ・ラーニングを積極的に取り入れた授業展開を行ないます。これによって、履修者が、物事の考え方や文化の多様性を尊重し、世界市民として生命の尊厳と平和を志向する態度を身につけ、さらに人間主義の社会に向かって他者と協力する姿勢やリーダーシップを発揮できるよう養成していきます。


12. 以上の方針に基づいて設置された学部授業科目の一覧表（カリキュラム・マップ）を別に作成しています。これによって、ディプロマ・ポリシーに示された知識と技能、汎用的能力、及び資質と態度を、どの授業科目によって身につけることができるのかをわかりやすく示しています。

アドミッション・ポリシー

文学部人間学科は、本学の建学の精神と本学部の理念・目的および教育目標に基づいて、ディプロマ・ポリシー（学位授与方針）に示した能力と資質を十分に身につけた人間を養成するため、国内外に広く優秀な入学生を求めます。具体的には、以下のような知識と技能、思考力・判断力・表現力等の能力、そして態度と志向性をもつ人です。

本学部の目的と理念および教育目標を理解し、本学部での学修を希望する人で、
 

1. 勉学に主体的に取り組むことによって、高等学校段階までに達成するよう求められている基礎的な知識、理解力、思考力、文章力、語学力、数的能力等を身につけた人。
2. 勉学のほか、資格試験や各種コンクール、クラブ活動やボランティア活動など、学校内外の諸活動に積極的に取り組むチャレンジ精神をもち、一定の成果を上げることのできる目標達成力をもつ人。
3. 単に知識が豊富な人ではなく、問題解決への目的観をもって、関心あるテーマにじっくり取り組む意欲と主体性、そのための課題設定力と創造力をもつ人。
4. 生命の尊厳と平和を志向する道徳観・倫理観をもって他者と積極的にコミュニケーションを図り、他者の立場を尊重しながら協力して物事を成し遂げようとする人。
5. 本学部入学後に、幅広い学問分野と深い専門性を備えた本学部の300科目以上にわたる講義・演習・実習等の授業、および授業外学習等によって、（１）～（４）の能力と資質を、ディプロマ・ポリシーに適うより専門的で高度なものに磨いていける努力の人。

上記の１については一般選抜の大学共通テスト利用入試、全学統一入試、一般入試（以下一般選抜）における各科目の得点、および総合型選抜（PASCAL入試、グローバル人材育成入試、基礎学力方式、小論文方式）、学校推薦型選抜（指定校推薦入試）の書類審査等において評価します。

２、３、４については総合型選抜（PASCAL入試、グローバル人材育成入試、基礎学力方式、小論文方式）、学校推薦型選抜（指定校推薦入試）の書類審査と面接、加えて総合型選抜（PASCAL入試）のグループ・ディスカッション、総合型選抜（グローバル人材育成入試）の探究プレゼンテーション、総合型選抜（小論文方式）の小論文の考査によって評価します。

５については、すべての入試において、書類審査・面接・各科目等試験の得点で総合的に評価します。

アセスメント・プラン

卒業要件達成状況（単位取得状況・GPA）の評価、および以下のアセスメント指標に基づく各項目の評価

「求める教員像」及び「教員組織の編制方針」

＜教員組織の編制方針＞

1. 大学設置基準、大学院設置基準及び専門職大学院設置基準に基づくとともに、教育研究上の専門分野等のバランスを考慮しながら、文学部における教育研究上の目的等を実現するために、必要な教員を配置する。
2. 教員間の連携体制を確保して組織的な教育研究を行うために、教育課程や大学運営等において適切に教員の役割を分担する。
3. 広く国内外に人材を求め、年齢・性別構成及び社会実践経験等の有無に配慮する。

理念・目的

教育学部は、創価教育の父、牧口常三郎先生の遺志を受け継ぎ、教育学科、児童教育学科ともに、建学の精神にある人間主義に基づいた学問研究と教育実践を行うことを目指しています。
創価大学の建学の精神およびグランドデザインが示す「創造的人間」という指標を踏まえ、教育学部は「人間教育とは何か」について探究し、その精神を基盤にして、将来のさまざまな場面における問題を、教育学的・心理学的視点から、高度な知識と技術をもって解決できる人間の育成を目的としています。

教育目標

教育学部は、以下の４項目を教育目標に掲げています。
 

1. 教育学、心理学に関連する諸学問の学修を通して、それを、教育を考えるための糧としていくことができる人間を育成する。
2. さまざまな教育の場において、現在どのような問題が起こっているのか、その問題の解決のために何が求められているかを理解し、それを実際に解決できる問題解決能力を身につけた人間を育成する。
3. 教育問題を自明のものと受け止めるのではなく、それらをつねに学問的な検証の対象にしていく態度を身につけた人間を育成する。
4. 教育問題を、地域・国・世界というさまざまなレベルで考え、その結果を自分の言葉で語るとともに、社会の様々な領域における活動において活用することができる人間を育成する。

ディプロマ・ポリシー

教育学部は、全学、および本学部の教育目標に基づき、さまざまな地域・社会や組織・集団における事象や課題に対し、以下のラーニング・アウトカムズを身につけ、所定の期間在学し、所定の単位を修得し、ＧＰＡ基準を満たした学生に学士（教育学）を授与します。
 

1. 教育学および心理学に関する知識を身につける。
2. 自らの考えを適切に表現し、伝えられる。
3. 論理的あるいは実践的に課題を考察できる。
4. 課題解決に向けて協働して取り組む。
5. 課題解決に際し、多様な意見や視点を踏まえ新たな価値創造ができる。

カリキュラム・ポリシー

教育学部は、全学、および本学部のディプロマ・ポリシーに基づき、教育学および心理学に関する知識を身につけ、論理的あるいは実践的に課題を考察し、課題解決に向けて新たな価値創造ができる学生を以下のカリキュラムを通して育成しています。

教育学部では、学士課程教育機構が提供する共通科目を活用することで、大学が求める学位授与要件の充足に努めています。まず、1年次春学期に開講の教育学部用の「初年次セミナー」を通じ、大学生活への適応を促し、教育学部生としての帰属意識を高めます。並行して受講が課される「データサイエンス入門」で、来るべきSociety5.0時代に備えた数理処理感覚を養います。これを受け、2年次には教育学科では「心理学実験」、児童教育学科では「授業改善のためのデータ活用」を設け、継続的な数理能力向上を図ります。また、文章力向上にも力を入れ、1年秋学期に履修する「学術文章作法I」で身につけた作文技能を、アセスメント科目 におけるレポート課題で鍛錬し、3年次の卒業研究Iの課題「ジュニアペーパー」で点検します。加えて、異文化理解の促進を視野に、1，2年次では英語および第二外国語の履修を課し、交換留学をはじめ種々の海外研修を奨励します。

さらに、本学部では1年次の基幹科目を中心に多くの科目でアクティブラーニングの形式を取り入れることで、能動的・主体的に学習に向かう姿勢や課題解決に向けて仲間と協働して取り組む技能やスキルを養います。2年次以降の専門科目では、理論を学ぶとともに、実践的な課題を考察したり分析する能力を育成します。加えて3，4年次の「演習」では、担当教員の専門領域ごとに小集団での学びを深め、仲間との学び合いを通して、多様な意見や視点を踏まえ、新たな価値創造を目指します。

教育学科

教育学科では、教育学的に、あるいは心理学的に教育の諸問題を考え、社会の様々な領域で活躍できる人材の育成を目指します。4年間の学びを通して、教育に関する諸問題の解決に向けた活動を支える知識・技能・態度を育成していきます。本学科では、全員に履修することが期待される基幹科目¹と、個々の学生がニーズや興味・関心に応じて履修する選択科目があります。

1年次の基幹科目は「教育原論」･「心理学概論」･「教職概論」･「教育・学校心理学」です。2年次は「学校研究」･「教育社会学」･「教育哲学」･「発達心理学」です。3・4年次は「専門演習」と「卒業研究」になります。これらの科目を通じて、教育に関する諸問題を多面的・多角的に考える基盤を作ります。

基幹科目の学修と並行して、学校教育、国際教育、及び心理学の分野を広く・深く学ぶための複数の科目が、学年進行と内容の深化・発展の度合い²に応じて用意されています。これらは便宜的に学校教育コース、国際教育コース、心理学コースに大別³され、学生が履修する際の目安になっています。
 

• 学校教育コースの主な科目
  「教育方法学」･「教育行財政学」･「インクルーシブ教育論」など


• 国際教育コースの主な科目
  「平和と教育」･「国際理解教育論」･「国際開発教育論」など


• 心理学コースの主な科目
  「教育カウンセリング」・「臨床心理学概論」･「心理学研究法」など

なお、教育学科には公認心理師養成課程があり、「公認心理師の職責」「心理学的支援法」「精神疾患とその治療」などの座学と、「心理演習」「心理実習 I・II」などの実習科目を通して心理の専門職を目指すことができます⁴。教職課程については、中学校教諭「社会」・高等学校教諭「公民」免許課程が置かれています。加えて、他学科科目履修制度を活用し、児童教育学科に開設されている小学校・幼稚園、特別支援学校教諭免許状及び文学部人間学科に開設されている中学校･高等学校教諭「英語」免許状が取得できる道を開いています。

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¹基幹科目には、それが履修できないと卒業できない必修科目と、強く履修が望まれるものの、他の重要な（基幹科目に準ずる）科目で代替えの利く選択必修科目があります。
²各科目には科目コードがついています。その中で下3桁の数字が履修適正年次や科目の深度（難易度）を表します。これをナンバリングと呼びます。
³コースは3つに分かれますが、科目の履修条件さえ満たせばどのコースの科目でも履修できます。
⁴心理専門職を目指す場合、公認心理師・臨床心理士の資格取得が前提になりますが、そのためには大学院（修士課程）での更なる研鑽が必要です。創価大学大学院教育学研究科にはどちらの資格認定のための課程がありますが、公認心理師課程は大学在籍中（学士課程）から所定の科目を履修せねばなりません。

児童教育学科

児童教育学科では、児童教育の分野における学識豊かな人材の育成、特に小学校・幼稚園・特別支援学校の教員の養成を目指しています。そのため、学年進行に応じ、教職に必要な専門性を高め、伸ばす科目を配置しています。

まず1年次には必修科目の「教育原論」「心理学概論」により、教育学と心理学の基本的な知識や考え方を修得できるようにしています。以降、選択必修科目の「教育・学校心理学」「学校研究」「教育行財政学」「特別支援教育概論」「カリキュラム論」「教育の方法と技術」「授業改善のためのデータ活用」等により、小学校・幼稚園・特別支援学校の教員としての問題発見・解決能力を養い、幼児・児童・生徒の心理を理解するとともに、学校を取り巻く諸問題を、教育学的・心理学的観点から反省的・分析的に思考し、解決に取り組む力や態度を養います。また「教職概論」では、教員としての倫理性や子どもの成長のために尽くす責任感を身につけます。

児童教育学科には①小学校教諭免許　②幼稚園教諭　③特別支援学校教諭免許　の３つの教職課程が設置されています。それぞれの免許取得に必要な科目が必修・選択科目として開講されています。学生は、各自が目指す教職に必要な科目を学年進行で履修していきます。加えて、教職課程を目指す学生のためには、「学校インターンシップ」等教育実習に先立って学校現場を経験する科目が用意され、子どもたちや教員との交流を通して、自らが教員として絶えず成長しようとする態度を身につけることができます。

なお、小学校・幼稚園教諭の教員免許状に加え、他学科科目履修制度を利用し、児童教育学科に在籍しながら中学校教諭教員免許状（英語・社会）、高等学校教諭教員免許状（英語・公民）を取得できる道を開いています。

アドミッション・ポリシー

教育学部は学部の理念・目的を理解し、それらが示す資質・能力を身につけたいと願う学生を求めます。教育学部は本学のアドミッション・ポリシーに基づき、学部が提供する教育・訓練に適う基礎的知識・技能及び他者と協力して学び合う態度をもつ学生を以下の方法で選考いたします。
 

1. 本学部の理念・目的への理解を基礎とした志望動機、人間主義に基づいた教育を探求しようとする修学意欲については、総合型選抜（PASCAL入試、グローバル人材育成入試、基礎学力方式、小論文方式）や学校推薦型選抜（指定校推薦入試）、外国人入試において行う書類審査及び面接を通して評価します。
    
2. 大学での学修活動において要求される基礎的な知識・技能については、総合型選抜（基礎学力方式）、一般選抜の大学共通テスト利用入試、全学統一入試、一般入試｟以下一般選抜｠、外国人入試で行われる書類審査及び学力試験の結果を通して評価します。これらの入試での評価にあたっては、英語力を相対的に重視し、総合型選抜（PASCAL入試、グローバル人材育成入試、基礎学力方式、小論文方式）の書類選考においては、実用英語能力テストの結果に応じて優遇措置を取ります。また総合型選抜入試（基礎学力方式）での学力試験においては、英語のほか国語や数学も選択可能とし、幅広い能力を評価できるようにします。
    
3. 教育の理論・実践の探求を目指す上で必要不可欠となる読解力・表現力、柔軟な思考力については、総合型選抜（基礎学力方式）、一般選抜で行われる学力試験、さらに総合型選抜（PASCAL入試）のグループ・ディスカッション、総合型選抜（グローバル人材育成入試）の探究プレゼンテーション、総合型選抜（小論文方式）の小論文、外国人入試で行われる小論文審査を通して評価します。
    
4. 他者と協力できる協働性については、総合型選抜（PASCAL入試）において行うグループ学習を通して評価します。

アセスメント・プラン

「求める教員像」及び「教員組織の編制方針」

創価大学教育学部では、創価大学全体の方針を踏まえ、学部独自の「求める教員像」及び「教員組織の編制方針」を以下のとおり定めます。

＜求める教員像＞

1. 創価教育の父、牧口常三郎先生の遺志を受け継ぎ、建学の精神にある人間主義に基づいた学問研究と教育実践を行うことができる者
2. 人間主義の精神を基盤として、さまざまな場面における問題を、教育学的・心理学的視点から解決するための知識と技術を研究・指導できる者
3. 学校教育の理念及び諸問題を理解し、創価教育を体現・実践する教育者を育成できる者
4. 学部の運営に主体的かつ協力的に取り組む姿勢をもつ者
5. 教育・研究・学部運営等の活動において、積極的に他の教員及び職員や学生と協働できる者

＜教員組織の編制方針＞

1. 教育学部にかかわる教育研究上の専門分野等のバランスを考慮しながら、学部における教育研究上の目的等を実現するために必要な教員を配置する。
2. 教員間の連携体制を確保して組織的な教育研究を行うために、教育課程や大学運営等において適切に教員の役割を分担する。
3. 原則的に公募制を取り入れ、広く国内外に人材を求め、女性や若手教員及び実務経験を有する教員の比率が適正になるよう配慮する。

情報システム工学科

理念・目的

創価大学の建学の精神を尊重し、人間主義に基づいた人類の平和と多様な文化の繁栄に資する教育、研究、社会貢献を、工学の分野において実現することを目的としています。

教育目標

"建学の精神にもとづき『創造的人間』を育成する"というグランドデザインを実現すべく、サイエンスに基づくテクノロジーを人類の真の平和と発展に役立てることを教育の目標としています。

ディプロマ・ポリシー

理工学部は、次の知識・技能並びに態度を身に付け、所定の在学期間、卒業単位、およびGPA基準を満たした学生に、情報システム工学科では学士（工学）、共生創造理工学科では学士（理工学）を授与します。
 

1. 理工学分野の基礎的な知識・技能を身に付け、必要とする専門分野の学習に取り組むことができる。
2. 各学科・領域が授ける専門知識・技能を身に付け、専門的課題についての理解や課題解決へ応用できる。
3. 自らの考えを、文書や口頭で適切な表現で伝えることができる。
4. 多様性を尊重し、他者とコミュニケーションを取りながら、協働する（チームで仕事をする）ことができる。
5. 問題の原因を論理的に分析し、そこから課題解決の方法を提案することができる。

カリキュラム・ポリシー

理工学部は、全学、および本学部のディプロマ・ポリシーに基づき、そこに定めたラーニング・アウトカムズを備えた人材を育成するため、以下の方針でカリキュラムを編成しています。

情報システム工学科では、４つの学びのキーワード「ＡＩ（人工知能）・データサイエンス」「数理科学」「ネットワーク・セキュリティ」「ＶＲ（仮想現実）・ロボット工学」で示された広い学習範囲をカバーする多様な科目を揃えています。「ＡＩ・データサイエンス」では、数理と情報の横断学習により、データサイエンスに基づいて社会現象を分析できる力を養います。「数理科学」では、数学を基礎として情報科学も学び、自然や社会の真理を探究するとともに、論理的思考力や創造力を身につけます。「ネットワーク・セキュリティ」では、安全・安心なＤＸ推進のため、最先端の科学技術イノベーションにより問題を解決する能力を身につけます。「ＶＲ・ロボット工学」では、ＶＲやＡＲ（拡張現実）などの技術を通して、ロボットを用いてより良い未来を築くことに貢献できる力を養います。

必修科目・選択必修科目・選択科目を各年次にバランスよく配置した自由度の高い充実したカリキュラムには、プロジェクトスタディーズ、アドバンスト・プロジェクトスタディーズ（成績上位層向け）、ケーススタディ、演習、卒業研究など能動学習と課題解決型学習の要素も十分に配置しています。また、１年次の数学系選択必修科目には数学の苦手な学生のための初級科目も用意し、すべての学生が安心して学習できるように配慮しています。さらに、教員（中高数学・高校情報）を目指す人をサポートするための「教員養成プログラム」や、グローバルに活躍できる人材を養成するための「国際技術協力プログラム」も用意しています。

アドミッション・ポリシー

理工学部では学科を問わず、創価大学の建学の精神を尊重しつつ、理工学の基礎から応用にいたる学問分野を学ぶ以下のような人材を広く社会に求めます。
 

1. 人間主義を標榜し、社会に必要な科学技術の健全な価値を提示したいと願う人
2. 平和の理念に徹し、民衆幸福のため他者へ貢献する世界市民をめざす人
3. 進取の気性を持ち、真摯に学問に取り組む労苦を惜しまない人

また、上記の志とともに、高い専門性を獲得する意志が強固であること、および、大学での学習の基礎となる基礎知識と問題を解く力が求められます。理工学部では専門科目の基礎となる高等学校レベルの数学と理科とともに、新たな知識の吸収と問題の解法や説明に必要な言語の理解と構成の能力を入学の条件とします。

アセスメント・プラン

「求める教員像」及び「教員組織の編制方針」

＜求める教員像＞
大学が定める教員像に加え、以下の項目を定める。

1. 人類の発展に寄与する科学・技術へ、教育および研究面からの貢献を志す者
2. 理工学部における教育を担当するにふさわしい教育上の能力があり、その向上に努める者
3. 教授、准教授、講師、助教それぞれに必要な教育研究上の各学科が定める業績、実務家教員においては専攻分野に関する高度の実務上の能力と経験を有し、継続的に積み上げる意思のある者
4. 理工学部運営に主体的かつ協力的に取り組める者

＜教員組織の編制方針＞

1. 科学と技術を人類の真の平和と発展に役立てることを目標とし、これを達成するため情報システム工学科と共生創造理工学科に必要な教員を配置する。
2. 教員間の連携体制を確保して組織的な教育研究を行うために、各学科の教育課程、および学科・学部運営等において、適切に教員の役割を分担する。
3. 広く国内外に人材を求め、年齢・性別構成および企業や研究所等での実務経験等の有無に配慮する。

共生創造理工学科

理念・目的

創価大学の建学の精神を尊重し、人間主義に基づいた人類の平和と多様な文化の繁栄に資する教育、研究、社会貢献を、理工学の分野において実現することを目的としています。

教育目標

"建学の精神にもとづき『創造的人間』を育成する"というグランドデザインを実現すべく、サイエンスとテクノロジーを人類の真の平和と発展に役立てることを教育の目標としています。

ディプロマ・ポリシー

理工学部は、次の知識・技能並びに態度を身に付け、所定の在学期間、卒業単位、およびGPA基準を満たした学生に、情報システム工学科では学士（工学）、共生創造理工学科では学士（理工学）を授与します。
 

1. 理工学分野の基礎的な知識・技能を身に付け、必要とする専門分野の学習に取り組むことができる。
2. 各学科・領域が授ける専門知識・技能を身に付け、専門的課題についての理解や課題解決へ応用できる。
3. 自らの考えを、文書や口頭で適切な表現で伝えることができる。
4. 多様性を尊重し、他者とコミュニケーションを取りながら、協働する（チームで仕事をする）ことができる。
5. 問題の原因を論理的に分析し、そこから課題解決の方法を提案することができる。

カリキュラム・ポリシー

理工学部は、全学、および本学部のディプロマ・ポリシーに基づき、そこに定めたラーニング・アウトカムズを備えた人材を育成するため、以下の方針でカリキュラムを編成しています。

共生創造理工学科では、理工学分野の基礎的な知識・技能を身に付けるため、１年次から２年次において専門導入科目と専門基礎科目を設置しています。これらの科目には、入学までに学習しなかった科目に対応するための各種基礎科目や、専門科目を英語で学びたい学生のための英語クラスを設置することで、分野横断的に幅広い専門基礎力を養います。

２年次秋学期からは、学生の興味に応じて学術分野の選択ができるよう、３つの専門領域である応用化学領域、生命科学領域、環境システム領域から一つを選択します。専門応用科目にある各領域に設置する領域選択必修科目と領域選択科目にて、各専門領域で必要とされる専門知識・技能を身に付けるとともに、選択科目にて他の領域科目を学ぶことで幅広い専門知識・技能を身に付けます。
また、自らの考えを文書や口頭で適切な表現で伝えることができるようになるため、Project-based learning (PBL) 科目を初年度から導入するとともに、多くの専門科目においてアクティブ・ラーニングを導入しています。

専門応用科目にある各種実験科目や専門演習科目も設置しており、その学修を通して、他者とコミュニケーションを取りながら協働できる力を涵養します。
３年次と４年次には、専門演習科目である演習科目・卒業演習科目を設置し、各専門領域で課題となっている問題の根本原因を論理的に分析することで、課題解決の方法を提案できる力を涵養します。

さらに、学生の進路や興味に応じた科目と、２つの特別教育プログラム (EP) を設置しています。中・高理科教員をめざす学生のために理科教員養成EPを設置し、創造的教育技術の涵養を図ります。国際貢献をめざす学生のために国際技術協力EPを設置し、国際感覚を高め専門性の高い英語力を身につけます。また、近年関心が高いデータサイエンスを学ぶために必要な科目や演習科目を設置したほか、情報処理関連の資格取得を目指す科目を設置しています。

アドミッション・ポリシー

理工学部では学科を問わず、創価大学の建学の精神を尊重しつつ、理工学の基礎から応用にいたる学問分野を学ぶ以下のような人材を広く社会に求めます。
 

1. 人間主義を標榜し、社会に必要な科学技術の健全な価値を提示したいと願う人
2. 平和の理念に徹し、民衆幸福のため他者へ貢献する世界市民をめざす人
3. 進取の気性を持ち、真摯に学問に取り組む労苦を惜しまない人

また、上記の志とともに、高い専門性を獲得する意志が強固であること、および、大学での学習の基礎となる基礎知識と問題を解く力が求められます。理工学部では専門科目の基礎となる高等学校レベルの数学と理科とともに、新たな知識の吸収と問題の解法や説明に必要な言語の理解と構成の能力を入学の条件とします。

アセスメント・プラン

「求める教員像」及び「教員組織の編制方針」

＜求める教員像＞
大学が定める教員像に加え、以下の項目を定める。

1. 人類の発展に寄与する科学・技術へ、教育および研究面からの貢献を志す者
2. 理工学部における教育を担当するにふさわしい教育上の能力があり、その向上に努める者
3. 教授、准教授、講師、助教それぞれに必要な教育研究上の各学科が定める業績、実務家教員においては専攻分野に関する高度の実務上の能力と経験を有し、継続的に積み上げる意思のある者
4. 理工学部運営に主体的かつ協力的に取り組める者

＜教員組織の編制方針＞

1. 科学と技術を人類の真の平和と発展に役立てることを目標とし、これを達成するため情報システム工学科と共生創造理工学科に必要な教員を配置する。
2. 教員間の連携体制を確保して組織的な教育研究を行うために、各学科の教育課程、および学科・学部運営等において、適切に教員の役割を分担する。
3. 広く国内外に人材を求め、年齢・性別構成および企業や研究所等での実務経験等の有無に配慮する。

理念・目的

創価大学は、豊かな人間性を基盤として、人類が直面する個々の課題に真摯に取り組み、知恵を発揮していく「創造的人間」を育成することを教育理念に掲げています。これに基づき、看護学部は、幅広い教養を基盤として、看護に関わる「知」「技」「人間力」を養い、社会の中で継起する新たな課題・ニーズに対して果敢に挑み、時代の要請に応える看護学を探究するとともに、ヒューマンケアを通じて社会に貢献できる人材の養成を目的とします。

教育目標

看護学部は、「生命の尊厳を基調とし、生命力を引き出す慈愛の看護を実践できる人材の育成」を目指し、以下の３つの教育目標を掲げています。

1. 専門職としての看護実践能力を修得し、多職種と協働しながら人々の健康の保持増進に寄与する人材を育成します。
2. 生涯にわたる自己教育力を身につけ、看護を探究できる人材を育成します。
3. グローバルマインドをもち、様々な健康課題に対して、人々と協同するための基盤的な力を有する人材を育成します。

ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与の方針）

創価大学のディプロマ・ポリシーに基づき、看護学部は以下の能力や学識の修得をもとめ、学位授与の要件を満たす者に、学士（看護学）を授与します。

１．生命の尊厳を探究し、確固たる生死観形成の基礎を培う。
２．人間を全人的に理解し、科学的根拠に基づき、創造的な看護実践能力を身につける。
３．看護・保健・医療・福祉の場における協働のための基本的能力を身につける。
４．複雑に変化し続ける環境に対応し、生涯にわたり専門職として自己を向上させゆく自己教育力を身につける。
５．グローバルな視点から人々の健康課題を理解し、多様な背景をもつ人々と協同するための基盤的能力を身につける。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）

創価大学のカリキュラム・ポリシーに基づき、看護学部は学部の学位授与方針に適う学生を育成するために、5つの学位授与方針毎に次のとおり、教育課程を編成します。なお、学生の主体的な学修を促すための環境を確保し、能動的な学修を取り入れ、段階的な自己評価を踏まえた学修活動を行う実施方針のもとに、教育活動を行います。　

1.生命の尊厳を探究し、確固たる生死観形成の基礎を培う

1. 自他の人間存在への深い理解と洞察力を養うため、共通科目から16単位を必修とする。
2. 生命活動のプロセスとメカニズム理解のための看護医科学科目を配置する。
3. 人間生命の哲学的・倫理的意義を考究する科目を配置する。

2.人間を全人的に理解し、科学的根拠に基づき、創造的な看護実践能力を身につける

1. ヒューマンケアの基盤となるコミュニケーション能力を育成する科目を配置する。
2. 人間と生命、健康、生活についての深い洞察力を養い、あらゆる状況にある人々を理解するための科目を配置する。
3. 科学的根拠に基づき、創造的な看護実践能力を養うための科目を配置する。
4. 看護理論や看護実践を統合し、看護の価値と専門性を探究する科目を配置する。

3.看護・保健・医療・福祉の場における協働のための基本的能力を身につける

1. 社会保障・医療・看護に係わる法制度並びにその現状と課題を学ぶ科目を配置する。
2. 多様な機関及び多職種の役割・機能を理解し、保健医療福祉チームにおける看護活動のあり方を学ぶ科目を配置する。

4.複雑に変化し続ける環境に対応し、生涯にわたり専門職として自己を向上させゆく自己教育力を身につける

1. 社会の動向と科学技術の発展を踏まえて、必要な情報を適切に収集・活用するための基盤となる能力を養う科目を配置する。
2. 主体的に課題を発見し、探究する能力を養うための科目を配置する。
3. 看護学の専門性を高め、自己の将来的なキャリア開発について学ぶための科目を配置する。

5.グローバルな視点から人々の様々な健康課題を理解し、多様な背景をもつ人々と協同するための基盤的能力を身につける

1. グローバル社会における諸課題に対する関心を促し、異文化との相互理解に必要な多様性を尊重する姿勢を身につけるための科目を配置する。
2. グローバルな活動をするための基礎となる英語科目を習熟度別で配置する。
3. 多様な自然・社会・文化的環境の中で生きる人々の生活と健康への理解・関心を促すための科目を配置する。

アドミッション・ポリシー（入学者受入の方針）

創価大学のアドミッション・ポリシーに基づき、看護学部の特質に従って、次のような学生を受け入れるため、以下のように選抜します。
 

1. 人々の健康の保持・増進のために看護の分野で社会に貢献しようとする学生
2. 生命の尊厳を探究し生涯学び続けていこうとする学生
3. 適切なコミュニケーションを通じ、良好な人間関係を形成しようとする学生
4. 人間の心と体に関心を持ち、科学的に理解しようとする学生
5. グローバル化する健康課題に関心を持ち、自発的に課題を探究しようとする学生
6. 自己の健康管理を行える学生　

面接により、看護の志向性、学習意欲、問題意識・教養度、コミュニケーション能力、身だしなみ・言葉遣い・マナー、誠実さ、健康などの観点から評価します。入学後の講義、演習、実習などでは心身ともに健康で、休まず学業に専念できることが特に重要であることを確認します。
学力試験により、入学後の修学に必要な基礎学力を評価します。
調査書により、学業成績、資格、学内外課外活動、出席状況を評価します。学業成績では主要５教科がバランス良く修学できていることを評価します。

アセスメント・プラン

「求める教員像」及び「教員組織の編制方針」

＜教員組織の編制方針＞

1. 大学設置基準、大学院設置基準及び専門職大学院設置基準に基づくとともに、教育研究上の専門分野等のバランスを考慮しながら、看護学部における教育研究上の目的等を実現するために、必要な教員を配置する。
2. 教員間の連携体制を確保して組織的な教育研究を行うために、教育課程や大学運営等において適切に教員の役割を分担する。
3. 広く国内外に人材を求め、年齢・性別構成及び社会実践経験等の有無に配慮する。
4. 看護学の学問的性格に鑑み、看護学及び関連分野における実務経験等を有する教員を配置する。

理念・目的

国際教養学部の理念は、急速に変化しているグローバルな環境にあって、創造的に、人間主義に立脚して様々な挑戦に立ち向かうことができる知識、技能、勇気、慈悲を有する世界市民を育成していくことにあります。本目的のために、国際教養学部では、経済・経営・政治・国際関係、歴史・社会・文化の分野の教養教育を英語でおこない、多様性豊かな教員、外国人学生との交流、必修の海外研修プログラムを通じて異文化理解力を養成していきます。また文化的多様性、生涯学習、主体的な世界市民の精神でアクティブ・ラーニングを実践していきます。

教育目標

国際教養学部の理念で述べた知識、技能、姿勢を養成していくために２つの教育目標を設定しています。
 

1. 国際教養学部では経済・経営・政治・国際関係、歴史・社会・文化の分野の教養教育を英語によるアクティブ・ラーニングをつうじておこなっていく。
2. 国際教養学部では、文化的に多様性のあるグローバルな環境で、学生が創造的な問題解決能力を開発できるよう教育をおこなっていく。

ディプロマ・ポリシー

国際教養学部は、全学、および本学部の教育目標に基づき、グローバル社会が直面する諸問題の解決に取り組む人材の育成を目指し、卒業までに以下の能力や学識の修得を求め、学位授与の要件を満たした学生に、学士（国際教養）を授与します。
 

1. 人文・社会科学にわたる基礎的な学術知識を修得し、教員の指導下で研究を行う力
2. 学術的な論述、討論、プレゼンテーションができる高度な英語運用力
3. 多様な文化的背景を持つ人々と協働できる異文化理解力
4. 課題を発見し、解決にむけて取り組む力

カリキュラム・ポリシー

国際教養学部は全学、および本学部のディプロマ・ポリシーに基づき、以下の方針でカリキュラムを編成しています。

１.人文・社会科学にわたる基礎的知識と教員の指導下で研究を行う力

人文・社会科学の各分野の導入レベルから専門性の高い科目まで多様なカリキュラムを提供し、学生の研究力を養成します。さらに、人文・社会科学分野の諸課題の理解に必須な分析力の養成を目的として、質的・量的手法を学ぶ科目を提供します。

２.グローバル社会で通用する高度な（学術的な）英語運用・コミュニケーション能力

１、２年次に、海外の大学への留学等集中的な英語学習プログラムを設け、２年次末までに学部として必須のTOEFL-iBT80の英語運用力を養成します。さらに、３、４年次には英語による専門課程の学びを通じて、卒業までにTOEFL iBT100相当レベルの英語運用力を目指します。

３.異文化理解力

国際教養学部のカリキュラムは、異文化理解に関する科目の履修、英語を母語とする環境への留学、第２外国語の学習を通し、学生が多様な文化を理解し受容する異文化理解力の養成に力点を置いています。

４.課題を発見し、問題の解決に取り組む能力

１年次の導入レベルの演習から３、４年次の専門科目まで、15名程度の少人数の科目を配置し、課題発見・解決型の授業を行います。

アドミッション・ポリシー

国際教養学部は以下のような学生を求めています。

１.人文・社会科学の幅広い学問分野の修得を望む、基盤的学力と知的好奇心を有する学生

総合型選抜基礎学力方式、一般選抜の大学共通テスト利用入試、全学統一入試、一般入試｟以下一般選抜｠、帰国学生入試では学力試験により、また外国人入試では書類審査により、人文社会科学分野の学問修得の基礎となる知識・技能、思考力・判断力等を評価します。

２.グローバル社会で通用する高度なコミュニケーション能力の修得に強い意志を有する学生

一般選抜では実用英語能力の一定レベル以上の資格・スコア等を英語の点数として換算する措置を取ります。総合型選抜（PASCAL入試、グローバル人材育成入試、基礎学力方式、小論文方式）、学校推薦型選抜（指定校推薦入試）、帰国学生入試では、出願資格として英語能力が設定されています。また、面接の一部を英語で行います。

３.世界各地で生起する諸問題に深い関心を持ち、その解決に挑戦する意欲と実行力を有する学生

総合型選抜（PASCAL入試、グローバル人材育成入試、基礎学力方式、小論文方式）、学校推薦型選抜（指定校推薦入試）、帰国学生入試では、面接と書類審査により、世界の諸問題に取り組む意欲と実行力や、それを支える主体性・多様性・協働性等を評価します。一般選抜においては、主体性、協働性に関する高等学校等までの取り組みについて出願時に記入を求め、入学後の修学指導等に活用します。

アセスメント・プラン

「求める教員像」及び「教員組織の編制方針」

＜教員組織の編制方針＞

1. 大学設置基準、大学院設置基準及び専門職大学院設置基準に基づくとともに、教育研究上の専門分野等のバランスを考慮しながら、国際教養学部における教育研究上の目的等を実現するために、必要な教員を配置する。
2. 教員間の連携体制を確保して組織的な教育研究を行うために、教育課程や大学運営等において適切に教員の役割を分担する。
3. 広く国内外に人材を求め、年齢・性別構成及び社会実践経験等の有無に配慮する。

理念・目的

経済学研究科は、建学の精神である「人間主義」の理念のもとに、人類の歴史的遺産と経験を深く学び、社会が直面する経済・経営分野の諸問題を解決することによって、社会の平和と繁栄に貢献できる人材の育成を目的としています。

教育目標

経済学研究科博士前期課程は、以下のような人材の育成を目的とします。

１．経済学・経営学の最先端の学問修得を第一義に、独創的な視点を身に着けた人材
２．経済学・経営学の現実的な課題を分析し、諸問題に対する解決方法を生み出す力を持つ人材
３．異文化を理解し、経済学・経営学の知見によって平和実現に貢献できる人材

経済学研究科博士後期課程は、博士前期課程で得た専門的な能力や学識をさらに高め、世界に通用する優れた研究者、高度専門職業人の養成を目的とします。

ディプロマ・ポリシー

経済学研究科は、全学、および本研究科の教育目標に基づき、次の能力を身につけ学位授与の要件を充たす者に、修士（経済学）・博士（経済学）を授与します。
 

1. 最先端の学問を修得し、その成果としての独創的な知見を社会に展開することができる。
2. 語学能力に優れ、積極的に異文化との交流を推進し、他者と協働することができる。
3. 先端的理論や実証的研究の成果を用いて、複雑な経済・経営問題の解決に貢献することができる。

上記を目標として、以下の要件を満たしたものに学位を与えるものとします。

＜博士前期課程＞

〇学位（修士）授与の要件

1. 本研究科に所定の期間在学し、基礎科目、選択科目の必要単位数を取得し、課程を修了すること。
2. 研究指導を受けて、修士論文もしくはリサーチ・ペーパーの審査を受け合格すること。
3. 幅広い視野からの学問探求に取り組み、最新の専門学識の学習を通じ、社会での専門的職業を担える能力を取得すること。

〇修士論文ないしリサーチ・ペーパーの審査基準

1. テーマ並びに研究方法の適切性、先行研究との関連付け、独創性への努力、結論の論理性、論文構成の明瞭性と一貫性を審査基準として考慮します。
2. 規定文字数など要求された形式で正しく書かれていなければなりません。
   ※修士論文の規定文字の基準数は、日本語で40,000字以上、英語で12,000語程度です。また、リサーチ・ペーパーの規定文字数は、日本語で20,000字以上、英語で6,000語程度です。
3. 公開の場で中間報告と最終報告が実施されます。最終報告では、修士論文の場合3名の教員（主査1名、副査2名）から、リサーチ・ペーパーの場合2名の教員（主査1名、副査1名）から最終試験があり、これに合格しなければなりません。

＜博士後期課程＞

〇学位（博士）授与の要件

1. 4セメスター（2か年）在学し、学修認定［研究指導認定］を受け、かつ博士論文の審査及び試験に合格し、課程を修了すること。
2. 自立した研究者として高度な専門業務に就く能力と学識を修得すること。そのため内外研究学会での報告・論文掲載を奨励いたします。
3. 本学の建学精神を体現した学究者として、専門的知識と高度な処理能力を有し、深い責任感と高い倫理観に基づく社会的行動ができること。

〇博士論文の審査基準

1. テーマ並びに研究方法の適切性、先行研究との関連付け、独創性への努力、結論の論理性、論文構成の明瞭性と一貫性を審査基準として考慮します。
    
2. 規定文字数など要求された形式で正しく書かれていなければなりません。
   ※博士論文の規定文字の基準数は、日本語で120,000字以上、欧文の場合は、A4版用紙で１ページ約350語として、100ページ以上が必要です。
    
3. 上記の基準を満たした上で、さらに以下の資質が求められます。
   1)当該学問分野における研究を発展させるに足る知見（学術的価値）が見出せること。
   2)申請者が近い将来、自立した研究者として当該分野の中で活躍していく能力及び学識が認められること。
   3)建学の精神に基づく学究者として、深い責任感と高い倫理観に基づく社会的行動ができること。
    
4. さらに、学位請求論文受理のための審査には、少なくとも以下の３つの条件を満たすことが必要です。
   １）大学院で研究指導を受けた教員からの推薦
   ２）日本経済学会連合に所属する研究学会での報告もしくは国際的に認められた研究機関で報告
    ３）査読付き研究学会誌での受理
    
5. 執筆した博士論文について、3名の教員（主査1名、副査2名）による30分から1時間程度の語学力確認を含む最終試験が実施され、これに合格しなければなりません。

カリキュラム・ポリシー

経済学研究科は、全学、および本研究科のディプロマ・ポリシーに基づき、以下の方針でカリキュラムを編成しています。

博士前期課程においては、

1. 取り組む研究対象により、経済学専修、経営学専修そして英語のみで授業を行う国際ビジネス専修（IBSP）の三つの専修を設定しました。
2. 前期課程初年次では、専門的な課題の解明に必要な視点を養い適切な知識を得られるよう、各専修に共通の基本的な科目を選択必修としました。
3. 各専修において、関係領域の専門課題を十分に研究できるよう、選択科目を配置しました。
4. 研究指導計画に則り、指導教員等の指導のもと得られた知識や研究力を用いて、修士論文またはリサーチ・ペーパーを完成します。

博士後期課程においては、

1. 多様で高度に専門的な課題の解明に必要な視点を磨き十分な知識を蓄えられるよう、研究基礎科目（コース・ワーク）を選択必修としました。
2. 関係領域の専門課程における研究を深化させるため、研究指導科目（リサーチ・ワーク）を選択科目として配置しました。
3. チーム・ティーチングが活発に行われるよう、配当科目を設置しました。
4. 研究指導計画に則り、指導教員等の指導のもと、専門分野における最先端の論文や書物を読み、独創的な研究成果を国内外で発表し、博士論文を完成します。

アドミッション・ポリシー

経済学研究科では、ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーに則った教育を実現するために、以下のような学生の入学を求めています。

a. 高い専門能力を修得して、現代の経済社会問題の解決のために、様々な提案を示す意欲のある学生
b. 外国語の能力を活用し、国際社会発展に寄与しようとする意欲のある学生
c. 自らの学問によって、世界の平和と人類の幸福に貢献しようとする意欲のある学生

このような学生を適切に選抜するために、各課程において、以下のような基本方針で入学試験を行います。

博士前期課程においては、確たる基礎学力と上記aからcの意欲をもった学生を、以下の方法によって選抜します。

1. 出願時に提出される「志望理由」によって、本研究科を志望する明確な理由や動機を確認します。
2. 出願時に提出される「入学後の研究計画（テーマ・背景・方法）」の内容および面接によって、知識・思考力・創造性を確認します。
3. 学内選考試験および一般入学試験においては、筆記試験を課しており、これによって既習専門科目における知識・理解力を測定します。
4. 筆記試験が課されない特別学内選考試験においては、入学前の学部における成績によって知識・理解力を同様に測定します。

博士後期課程においては、高度な研究に耐えうる専門性と創造性を有し、上記aからcの意欲をもった学生を、以下の方法によって選抜します。

1. 出願時に提出される「志望理由」によって、本研究科を志望する明確な理由や動機を確認します。
2. 出願時に提出される「入学後の研究計画（テーマ・背景・方法）」の内容および面接によって、知識・研究力・創造性を確認します。
3. 全入学試験において、筆記試験を課しており、これによって既習専門科目における知識・理解力を測定します。

アセスメント・プラン

「求める教員像」及び「教員組織の編制方針」

＜教員組織の編制方針＞

1. 大学設置基準、大学院設置基準及び専門職大学院設置基準に基づくとともに、教育研究上の専門分野等のバランスを考慮しながら、経済学研究科における教育研究上の目的等を実現するために、必要な教員を配置する。
2. 教員間の連携体制を確保して組織的な教育研究を行うために、教育課程や大学運営等において適切に教員の役割を分担する。
3. 広く国内外に人材を求め、年齢・性別構成及び社会実践経験等の有無に配慮する。

理念･目的

法学研究科は、激動する人間社会にあって、「人間のため」「民衆のため」「正義のため」という信念を持ち、優れたリーガル･マインドと、グローバル・センスを備えた高度専門職業人・研究者や、建学の精神にある人間主義に基づいた法学・政治学の学問研究と法律実務に精通した高度専門職業人・研究者を養成することを目的としています。

教育目標

法学研究科は、以下の３つの教育目標を掲げています。
 

1. コースワークを活かした体系的な法学教育を通して、現代社会に生起する諸問題や諸課題を探求し、問題発見能力･解決能力と論理的思考力・創造的能力を備えた高度専門職業人・研究者を輩出する。
2. 柔軟性と多様性を受容し、グローバル社会において必要なコミュニケーション能力を備えた高度専門職業人・研究者を輩出する。
3. 人間のための法学、民衆のための法学、正義のための法学を志向し、世界の平和と人類の福祉の実現に貢献できる人間力を兼ね備えた高度専門職業人・研究者を輩出する。

ディプロマ･ポリシー

法学研究科は、全学、および本研究科の教育目標に基づき、以下の学識や研究能力の修得を求め、学位授与の要件を充たす者に、修士（法学）・博士（法学）を授与します。

博士前期課程

1. 法または政治に対する深い学識、変動する社会現象に適用していくための幅広い法的知識と高度な専門性を備えた法技術及びその法的知識を社会に応用しうるコミュニケーション能力のある実践的能力を修得していること。
2. 諸国民や諸民族の多様性を受容し、他者との協働を図れる国際性を有していること。
3. 現実社会に生起する新たな社会的諸問題や現実社会が抱える諸課題に対して、創造的な思考によって、妥当な解決策を提示できること。

博士後期課程

1. 法または政治に対する深い学識、変動する社会現象に適用していくための幅広い法的知識と高度な専門性を備えた法技術及びその法的知識を社会に応用する優れた研究能力を有していること。
2. 諸国民や諸民族の多様性を受容し、他者との協働を図れる国際性を有していること。

カリキュラム･ポリシー

法学研究科は、全学、および本研究科のディプロマ･ポリシーに基づき、以下の方針でカリキュラムを編成しています。

博士前期課程

1. 高度専門職業人を養成するため、幅広い法的知識や実践的能力の獲得を目指します。
    
2. 法律のみならず政治に関する科目も相当数配置し、伝統的な基幹科目はもちろんのこと、時代の先端に関する展開先端科目やグローバルな時代にふさわしい国際関係に関する科目も可能な限り設置します。
    
3. 1年次春学期は、専門にとらわれず基礎研究期間とし、「コア科目（研究倫理・憲 法・民事法・刑事法・税法・政治学）」と「科目群科目」を履修し、1年次秋学期か ら、修士論文作成コースまたはリサーチペーパー作成コースのいずれかを選択し、指導教員による指導を開始します。
    
4. 博士前期課程においては、修士論文またはリサーチペーパーの作成に向けた先行研究論文の学習とそれらを基にした修士論文の作成が中心になります。法学研究科では、それらの執筆のスケジュール管理ができるように『作成のスケジュール』が示され、また、指導教授を含めた教授陣に対する『中間報告制度』を設け、他の法分野の教授陣からのアドバイスを受けながら、修士論文やリサーチぺーパーの充実を期しています。

博士後期課程

1. 博士論文で取り上げる研究テーマに関して、当該研究分野において活躍できる学究を育てることを目的とし、当該研究分野の多面的複眼的思考ができるよう、指導教授をはじめ、博士後期課程の教授陣のアドバイスを受ける機会を設けるカリキュラム構成とする。
    
2. 博士後期課程 1 年次において、春学期及び秋学期の 2 学期にわたり、指導教授以外の教員による 2 単位科目を設け、その科目担当者から、当該博士論文の研究分野における指導を受けることができるカリキュラムとする。
    
3. 複数教員によるコースワークを実現するため、原則的に、1 年次から 3 年次の秋学期までに博士論文の中間報告会を実施する。
    
4. 博士論文の執筆に関するロードマップを作成し、博士論文の進捗状況について確認しながら博士論文の指導をするよう、指導教授の研究指導に関する授業科目の中で明確にする。

アドミッション･ポリシー

博士前期課程

法学研究科は、創価大学のアドミッション･ポリシーに基づき、本研究科のディプロマ･ポリシー及びカリキュラム･ポリシーに則って、本研究科の教育理念･目的を理解し、法律学・政治学における「学力の３要素」（知識・技能・思考力・判断力・表現力、主体性・多様性・協働性）に関する学部レベルの基礎的な学習能力を備えた学生を選抜するため、学生の人間力や学力の３要素を多面的に評価できる入学試験を実施します。具体的には、以下の基本方針に基づき入学試験を行います。
 

1. 全ての入学試験で提出される法学研究科の志望理由によって、受験者の表現力･主体性･多様性を測定する。
2. 春学期５月の学内選考試験、秋学期９月または10月の一般入学試験及び秋学期２月の一般入学試験で課される筆記試験を通して、受験者の法律学における学力の３要素の中の知識・技術・思考力・判断力・表現力を測定する。
3. 全ての入学試験で課される面接試験を通して、受験者の学習の意欲、多様性、表現力等の人間力を測定する。
4. 特別学内選考試験において筆記試験を課さない理由は、法律学・政治学における学力の3要素の中の知識･技術･思考力･判断力･表現力は、学部レベルの成績（ＧＰＡ4.0以上）によって担保され、その成績によってこの学力の3要素が備わっていると考えられるためである。

博士後期課程

法学研究科は、創価大学のアドミッション･ポリシーに基づき、本研究科のディプロマ･ポリシー及びカリキュラム･ポリシーに則って、本研究科の教育理念･目的を理解し、法学または政治学の優れた研究者になる素質を有する者を選抜するため、以下の内容の入学試験を実施します。
 

1. 外国語試験は、英語・ドイツ語・フランス語・中国語・ハングルのうちから１科目を選択し、グローバルな社会において活躍できる優秀な研究者になる素質を測定する。
2. 専門科目に関する口頭試問は、専門分野における研究能力を備えた研究者としての素質を測定する。

アセスメント・プラン

「求める教員像」及び「教員組織の編制方針」

＜教員組織の編制方針＞

1. 大学設置基準、大学院設置基準及び専門職大学院設置基準に基づくとともに、教育研究上の専門分野等のバランスを考慮しながら、法学研究科における教育研究上の目的等を実現するために、必要な教員を配置する。
2. 教員間の連携体制を確保して組織的な教育研究を行うために、教育課程や大学運営等において適切に教員の役割を分担する。
3. 広く国内外に人材を求め、年齢・性別構成及び社会実践経験等の有無に配慮する。

理念･目的

文学研究科は、建学の精神にある人間主義に基づいて、人類が開発・蓄積してきた知恵や学術的知識としての文化を継承し、さらに応用・発展させて世界の平和と人類の福祉に貢献するため、文学・言語、社会学、教育学、心理学、哲学・思想、歴史など人文・社会科学系学問分野において、深い教養に裏打ちされ、グローバルな視点をもった創造的な研究者や、高度な専門的職業人を育成していくことを目的としています。

教育目標

文学研究科は、科学技術の発展による物質的繁栄のなかで、人類の在り方そのものを問うような根源的な問題がさまざまな形で現れている現代社会において、まずそれに関する必要かつ十分な知識を修得した上で、問題の所在を明らかにし、論理的・創造的な分析・思考によって、自立的に解決を図ることができる人材の養成を目的とします。

• 博士前期課程では、有機的な連関をもたせた体系的な教育により、高い言語能力、基礎的かつ広範な専門的知識、および問題発見力・論理的思考力・創造的解決能力を養い、創造的研究者や専門的職業人を輩出する。
   
• 博士後期課程では、複数教員による多角的な研究論文作成指導を中心とする教育により、先端的な知識、新たな領域を開拓するような創造的思考、自立的な研究姿勢を養い、世界で活躍できる創造的研究者や、高度な専門的職業人を輩出する。

「求める教員像」及び「教員組織の編制方針」

＜教員組織の編制方針＞

1. 大学設置基準、大学院設置基準及び専門職大学院設置基準に基づくとともに、教育研究上の専門分野等のバランスを考慮しながら、文学研究科における教育研究上の目的等を実現するために、必要な教員を配置する。
2. 教員間の連携体制を確保して組織的な教育研究を行うために、教育課程や大学運営等において適切に教員の役割を分担する。
3. 広く国内外に人材を求め、年齢・性別構成及び社会実践経験等の有無に配慮する。

英文学専攻

英文学専攻には「英語英米文学専修」として、イギリス文学、アメリカ文学、英語学・英語教育学の領域にわたって博士前期課程および博士後期課程が設置されています。

ディプロマ・ポリシー

英文学専攻は、全学、および本研究科の教育目標に基づき、「英語英米文学専修」として、イギリス文学、アメリカ文学、英語学・英語教育学の領域にわたって以下の能力や学修を求め、学位授与の要件を充たす者に、修士（英文学）、博士（英文学）の学位を授与します。

博士前期課程

1. 世界文化に貢献する新しい知見を示すとともに、表現形式においても国際的水準を満たすレベルの修士論文（あるいはリサーチペーパー）の作成ができること。
2. 研究者のみならず、さまざまな現場において活躍する英語教育者や、新たな価値を創造してゆく専門的職業人としての能力を修得していること。

博士後期課程

1. 国内外の学会・研究会において学問の進歩に資する論文発表等ができること。
2. 各専門領域において複数の博士後期課程担当教員のもと、広い教養を背景とした研究を通じて高度な専門研究者、英語教育者、ならびに専門職業人としての能力を修得していること。

カリキュラム・ポリシー

英文学専攻は、全学、および本研究科のディプロマ・ポリシーに基づき、以下の方針に基づき、カリキュラムを編成します。

博士前期課程においては、「演習」を中心としてそれぞれの専門分野を研究します。この「演習」は、より広い視野をもてるように、専攻内であれば複数の指導教員のもとで研究することができます。選択必修科目、選択科目では、自分の研究に沿った科目を選ぶことができます。最終的には、修士論文（またはリサーチペーパー）を英語で作成します。

博士後期課程においては、それぞれの分野の「特殊研究指導」を中心に研究を進めます。専攻内であれば、複数の指導教員のもとで研究することができます。英語で博士論文の執筆を目指します。

アドミッション・ポリシー

博士前期課程では、入学後には専門分野を研究し、その成果を英語で発表することが求められます。したがって、自分がとくに何に関心をもち、何を研究したいのかを早めに決めておくことが大切です。また、英米文学、英語、文化、教育などについてなるべく広い知識及び応用力を身につけることが必要です。入学試験の「英語」では、一般的な英語力が問われ、専門科目は、自分の将来の専門に合わせて、イギリス文学、アメリカ文学、英語学から選択します。

博士後期課程では、高度な専門的職業人・創造的研究者の養成をめざし、博士論文の作成をもってその学業、研究の中心としていきます。入学試験（および進学選考試験）ではそうした高度な研究を推進しうる基礎力、応用力をもっているかどうかが問われます。

アセスメント・プラン

社会学専攻

社会学専攻には、社会学研究とグローバル・スタディーズの２領域をカバーするグローバル・スタディーズ専修として、博士前期課程および後期課程が設置されています。

ディプロマ・ポリシー

社会学専攻は、全学、および本研究科の教育目標に基づき、社会学研究とグローバル・スタディーズの2つの領域で、以下の能力や学修を求め、学位授与の要件を充たす者に、修士（社会学）、博士（社会学）の学位を授与します。

〈博士前期課程〉社会学研究

1. 社会学の理論・方法論に関する専門的知識を修得していること。
2. 社会学の方法論を用いて、現代社会の諸側面について調査・研究ができること。
3. 急速に変動し、ますます多様化が求められる地球社会、地域社会における様々な課題克服にむけて、適切な社会学的なアプローチができること。

〈博士前期課程〉グローバル・スタディーズ

1. グローバル化する社会・世界における諸文化の相互依存の状況を理解できること。
2. 多様な価値を有する人々が共生できる社会のあり方を学問的知見にもとづいて提示できること。
3. 平和な国際社会の実現のための方途や新しい価値を探求できること。

〈博士後期課程〉社会学研究

1. 社会学の理論・方法論に関する高度な専門的知識を修得していること。
2. 社会学の方法論を用いて、現代社会の諸側面について創造的な調査・研究ができること。
3. 急速に変動し、ますます多様化が求められる地球社会、地域社会における様々な課題克服にむけて、理論面および実証面で適切かつ高度な社会学的アプローチができること。

〈博士後期課程〉グローバル・スタディーズ

1. グローバル化する社会・世界における諸文化の相互依存の状況を深く理解し、洞察できること。
2. 多様な価値を有する人々が共生できる社会のあり方を高度な学問的知見にもとづいて提示できること。
3. 平和な国際社会の実現のための方途や多様な新しい価値を探求できること。

カリキュラム・ポリシー

社会学専攻は、全学、および本研究科のディプロマ・ポリシーに基づき、以下の方針に基づき、カリキュラムを編成します。

【博士前期課程】
社会学専攻は、全学、および本研究科のディプロマ・ポリシーに基づき、急速に変動する現代社会とグローバル化した世界における諸文化社会の相互依存を理解し、多様な価値を有する人々が共生できる平和な国際社会の実現をはかる人材を育成するため、社会学研究とグローバル・スタディーズの2つの領域いずれも、以下の方針でカリキュラムを編成しています。
 

1. 多様な現代社会やグローバル化した世界を理解するための学問的知識を修得できるよう、社会学、比較文化論、地域研究、社会福祉学に関する幅広い科目を配置します。
2. 研究の進め方や方法についての知識を段階的に修得できるよう、1～2年次とも「総合演習」を必修として設けます。「総合演習」では、前期課程担当教員が協同して修士論文またはリサーチペーパーの指導にあたります。
3. 博士前期課程の学修成果として、修士論文またはリサーチペーパーを作成します。

【博士後期課程】
社会学専攻は、全学、および本研究科のディプロマ・ポリシーに基づき、前期課程を修了した者、または同等の研究経歴を有する者を対象に、学位（博士）取得をめざした研究指導を行います。社会学専攻は、創造的な学術研究者または高度な専門的職業人を育成するため、社会学研究とグローバル・スタディーズの2つの領域いずれも、以下の方針でカリキュラムを編成しています。
 

1. 高度な学問的知識を修得できるよう、社会学、比較文化論、地域研究の各分野の「特殊研究指導」科目を配置します。
2. 研究分野に限定せず、複数の教員から指導を受けることができるよう、博士論文の中間報告会を実施します。
3. 博士後期課程の学修成果として、博士論文を作成します。

また、社会学専攻は関東地域における大学院の社会学および宗教学関連の単位互換制度に加わっており、加入している諸大学院での単位取得が認められます。 この制度を活用して他大学の大学院生や研究者との交流を進めるとともに、 自分の専門領域の主要な学会や研究会に広く所属し、積極的に研究発表や報告を行うよう指導します。

アドミッション・ポリシー

社会学専攻は、創価大学のアドミッション・ポリシーに基づき、かつ本専攻のディプロマ・ポリシー及びカリキュラム・ポリシーに則って、本研究科の教育目標で示した人材へ成長する資質を備えた学生を、以下のように選抜します。

博士前期課程

1. グローバルな視野をもった専門的な職業人となるための学術的基礎を有すること。
   学内専攻試験及び一般入学試験で課される筆記試験を通して、受験者の知識・技能・思考力・判断力・表現力を評価する。


2. 創造的な研究者育成に適合する学術的基礎を有すること。
   全ての入学試験で課される面接試験を通して、受験者の学習意欲、多様性、表現力を評価する。

博士後期課程

1. グローバルな視野をもった専門的な職業人となるための本格的総合力を有すること。
   学内専攻試験及び一般入学試験で課される筆記試験を通して、受験者の知識・技能・思考力・判断力・表現力を評価する。
    
2. 創造的な研究者育成に適合する本格的総合力を有すること。
   全ての入学試験で課される面接試験を通して、受験者の学習意欲、多様性、表現力を評価する。

※なお外国人入試も日本人入試に準じて実施します。
本学の建学の精神および上記目的に賛同し、現代世界の諸問題へ創造的に取り組む意欲をもった諸君を歓迎いたします。

アセスメント・プラン

人文学専攻

人文学専攻は、「哲学歴史専修」「日本文学日本語学専修」及び「仏教学専修」の３つの専修をもち、博士前期課程および博士後期課程（「仏教学専修」を除く）を置いています。

ディプロマ・ポリシー

人文学専攻は、全学、および本研究科の教育目標に基づき、各専修の専門領域において、高度な知識と思考力、表現力を発揮し、人間の在り方そのものを問う根源的な課題に主体的に取り組み、グローバルな市民社会において多様性を尊重し、新たな価値を創造しゆく学生の輩出を目指しています。具体的には、次のような学識の修得がされ、学位授与の要件を充たす者に修士（人文学）、博士（人文学）を授与します。
 

1. 各専修の分野における研究について、深い知識を習得するとともに、各研究分野で要求される基本的スタンスやコンプライアンスを修得していること。
2. 各専修の分野における研究活動に際し、知識をもととした創造的な仮説形成能力と緻密な思考力を発揮し、独創的な学術的内容を的確に表現する能力を修得していること。
3. 各専修の分野における研究活動に際し、多様な意見を尊重し、社会的弱者の視点に留意するとともに、研究分野や立場を異にする人々との協働を通じ、社会的貢献を目指すこと。

4. 各専修の分野それぞれにおいては、次のような学識を修得していること。

• 「哲学歴史学専修」においては、文化の基底ともいうべき人間自身とその行為について、全体観の上から把握考察し、理念的にまた実証的に追究できていること。
• 「日本文学日本語学専修」においては、文学と語学という相互関連する学問を有機的に研究し、人間文化の研究ができていること。
• 「仏教学専修」においては、アジア各地域の文化・思想に大きな影響を与えてきた仏教について、幅広い視野に立ち文献学を踏まえて実証的に研究できていること。

特に博士後期課程においては、研究者としての高度な研究能力の向上をはかるとともに、専攻分野の発展に主体的に寄与し、他分野の研究者とも学際的な協力に努め、研究成果の発表を積極的に行っていること。

カリキュラム・ポリシー

人文学専攻は、全学、および本研究科のディプロマ・ポリシーに基づき、以下の方針に基づき、カリキュラムを編成します。

博士前期課程

各専修分野における幅広く深い知識の習得を目指します。各専修分野における学問的方法を獲得するために、少人数での指導を通した教育を行います。各専修分野における高度な専門知識の構築を目指します。それぞれの科目において「振り返りシート」を作成・記入し、科目の教育目標の達成について評価し、科目内容の充実・発展に活用します。

博士後期課程

各専修分野において先端的な専門的知識の獲得ができるように、特殊研究指導を配置します。各専修分野において自立的な創造的研究者として活躍できるように、コースワークや複数教員による指導を実施します。各専修分野において世界的に通用する論文を作成できるように、学内外における論文発表、論文投稿を指導し支援します。それぞれの科目において「振り返りシート」を作成・記入し、科目の教育目標の達成について評価し、科目内容の充実・発展に活用します。

アドミッション・ポリシー

本専攻は、創価大学文学研究科の理念・目的、教育目標のもとに、「学力の重要な3つの要素」に関する学部レベルの基本的な学習能力を備えた学生を選抜します。そのために、以下の方針に基づいて入学試験を行います。
 

1. 各専修の基礎的・基本的な学力を備えている学生を選抜します。そのために、全ての試験において、外国語能力を含む専門的知識を備えた学生を選抜します。
2. 各専修の知識を活用して、それぞれの分野で必要な思考力・表現力を備えた学生を選抜します。そのために、全ての試験において、文章で表現する能力を備えた学生を選抜します。
3. 各専修の分野に対して、主体的に学習に取り組む態度を備えた学生を選抜します。そのために、全ての試験において、学習・研究にふさわしい態度を備えているかどうかの観点から学生を選抜します。
4. 外国人入試においても、「学力の重要な3つの要素」をふまえて、本専攻の各専修において学習する能力を備えた学生を選抜します。
5. 博士後期課程においては、より高度な研究を遂行しうる能力を備えた学生を選抜します。

アセスメント・プラン

国際言語教育専攻

国際的な文化交流の時代を迎え、異文化理解とともに、第二言語習得の活性化が求められています。国際言語教育専攻はこうした時代の要求に応えるために、「日本語教育専修」と「英語教育専修」の２つの専修をもって、2009年度に修士課程(２年)として開設されました。以下、両専修のポリシーです。

日本語教育専修

今日の国際社会では、経済交流や学術交流において英語によるグローバル化が進む一方で、文化交流、教育交流においてはむしろ日本語日本文化の国際化が進んでおり、日本文化に対する関心の高まりと相まって日本語学習者は増加の一途をたどっています。国際言語教育専攻日本語教育専修ではこのような時代に即応し、日本語教育を通じて言語文化の相互理解を促進し、国際的な共生社会の構築に寄与できる人材の育成を目指します。

ディプロマ・ポリシー

国際言語教育学専攻日本語教育専修は、全学、および本研究科の教育目標に基づき所定の単位修得、並びに、修士論文（またはリサーチペーパー）執筆を通じて、下記の要件を満たした者に対し、修士（教育学）の学位を授与します。
 

1. 日本語教育・国語教育・日本語学の高度な専門知識（理論）、並びに、教育現場で言語学習者の能力育成に適切に貢献できる専門技能（応用）の両面をバランスよく習得すること。
2. 世界市民の言語教育者として国際社会に貢献し得る資質を獲得したと認められる者であって、かつ、修士論文（リサーチペーパー）執筆を通じてそれらの専門領域における未解決の課題を自身の研鑽によって合理的に解決し、創造性豊かな実績を挙げること。

カリキュラム・ポリシー

国際言語教育専攻日本語教育専修は、全学、および本研究科のディプロマ・ポリシーに基づき、以下の方針に基づき、カリキュラムを編成します。

日本語教育、国語教育、日本語学、言語コミュニケーションの理論分野に関する専門科目を置き、専門的学識の修得を目指します。
日本語教育、国語教育現場における参与観察、実践指導を含む実践演習、並びに実習科目を置き、実践的技能の修得を目指します。
日本語教育、国語教育の課題に関連する第二言語習得理論、異文化コミュニケーション、言語政策、現代日本文学研究等の学際的研究分野の関連科目を置き、幅広い観点から探究する能力の育成を目指します。
日本語学、日本語教育、国語教育における最先端の学術研究を踏まえ、自身が設定した課題について調査研究を行い、修士論文（またはリサーチペーパー）の執筆へとつなげていくための演習科目を置き、学術研究能力の育成を目指します。

アドミッション・ポリシー

日本語教育専修では、次の3つの条件にかない、そのために必要な基礎的能力を有する人を求めます。
 

1. グローバル化する国際社会において、責任ある立場で日本語指導を担うことができる専門的知識と実践的技能の修得を目指す人。
2. 教育機関で専門的な日本語および国語の指導ができる言語教育の専門家を目指す人。
3. 日本語教育・国語教育の実践の中で生まれた課題について、学問的な観点から探究し、研究の一層の深化を目指す人。

以上の3つの観点から入学試験を実施します。一般入試では、筆記試験の専門科目により日本語学・日本語教育における基礎知識・技能を評価し、外国語科目により外国人学生は日本語指導が可能な水準の日本語能力、日本人学生は学問的探究が可能な水準の外国語能力を評価します。面接では、目的意識、研究計画、学問探究の資質等を評価します。外国人入試においては出願資格として日本語能力試験Ｎ1合格を求めたうえで、一般入試の筆記試験および面接と同内容・同水準の口述試験を実施し、評価します。

アセスメント・プラン

英語教育専修

英語がコミュニケーション・商業・外交活動の言語として世界的に利用される機会が増大した結果、英語学習・教育は教育機関や国家・地域行政において重要な位置を占め続けています。英語教育界ではこれまでにも増して優秀な英語教師を輩出する必要に迫られています。国際言語教育専攻英語教育専修では優れた教授能力を教室で示すことができ、教育機関でも指導力を発揮できる人材の輩出を主たる目的としています。

ディプロマ・ポリシー

国際言語教育専攻英語教育専修では、さまざまな状況下で活躍する言語教育者となるための、或いは博士課程に進学するための知識とスキルの基礎と自信を修了時までに身につけます。国際言語教育専攻英語教育専修は本学、および本研究科の教育目標に基づき、生命の尊厳を重んじ、一人ひとりを平等に扱い、一人ひとりを地球市民としてとらえる教育という理念を共有します。教育目標は、それぞれの方法で社会に貢献するために適切な行動をとることができる有能な人材を育成することです。具体的には、所定の単位を修得し、修士論文（またはリサーチペーパー）を作成することを通して、国際言語教育に関する以下の知識とスキルを身につけた者に、修士（教育学）の学位を授与します。
 

1. 第二言語習得の分野での専門的知識　
2. 多様性理解を促進する様々な文化的環境での言語学習の重要性の認識
3. 多文化環境において、思いや考えを効果的に伝えるコミュニケーション能力　
4. 第二言語習得の分野において、自らの知識をさらに深め、その知識を表現し共有するための研究能力の習得
5. より高い文化認識とより高い教育効果を生むための批判的思考力の運用
6. 文化的多様性の尊重
7. 自己理解と価値を高め、より充実した人生を送るための自律性の習得
8. よりよい社会へ貢献するためのリーダーシップと協調性の発揮

カリキュラム・ポリシー

国際言語教育専攻英語教育専修は、全学、および本研究科のディプロマ・ポリシーに基づき、以下の方針に基づき、カリキュラムを編成します。

どの教師にとっても、学習理論は、どのように教えればよいのか、教室で起こることをどのように理解すればよいのか、学習者が目標を達成するのをどのように助けることができるのかについて考える基礎を与えます。これらの課題について考察するため、本専修では第二言語習得理論、語用論、教授法、文法の理解と指導、社会における言語の位置、文化が言語教育と言語使用に与える影響に関する科目を配しています。これらの科目を履修することで、院生はさまざまな指導環境で効果を上げることのできる教師へと成長するための土台となる教授法、理論について広く、深く理解します。

合わせて、本専修では、実践的な指導スキルを強調しますが、研究を評価・理解、応用・実行する能力を身につけることは、言語教育の分野で生産的に活躍するようになるために不可欠です。このため院生は第二言語教育の研究方法を学びます。英語教育専修の全ての科目で、院生は英語教育における現在の研究を引用参考文献にまとめ、プレゼンテーションをし、レポート、またはプロジェクトを仕上げます。

本専修では将来教育機関で働く院生が多いので、実践的科目群では、院生を現場で教えられるよう訓練します。実践的訓練は、実習で行われ、この過程を通して、院生は自身の指導哲学や学習者の役割とカリキュラムの関係について考察します。さらに、１セメスター（15週間）を通して、院生は大学の英語コミュニケーション科目を担当教員と協力して教え、後に１回の授業のほぼすべてを教える機会が与えられます。院生は、担当教員から毎週講評をもらい、内容がありレベルにふさわしい活動を考案し、教案を書きます。

研究に重点を置くことを望む院生は２年目に修士論文としてまとめる研究・調査を実施することができます。英語教育専修を修了する院生は将来の専門的な活動のため、研究を評価し、利用し、時に実行するスキルと自信を身につけます。２年目に、研究ではなく実践を重視するコースを選択する院生は、カリキュラム開発をプロジェクトとして行うリサーチペーパーを執筆します。どのプロジェクトにおいても、院生は英語教育におけるその問題の理論的、教育的、文化的、言語学的側面を十分に理解し、説明できることが求められます。

英語教育専修の院生は全員、理論、教授法、研究、実践的経験において強固な基盤を作る必要がありますが、同時に本プログラムの中で個々の関心を追求することも奨励されます。この目的のために、院生の関心と言語教育者としての将来の目標に見合う多くの選択科目を用意しています。

アドミッション・ポリシー

英語がコミュニケーション・商業・外交活動の言語として世界的に利用される機会が増大した結果、英語学習・教育は教育機関や国家・地域行政において重要な位置を占め続けています。英語教育界ではこれまでにも増して優秀な英語教師を輩出する必要に迫られています。国際言語教育専攻英語教育専修では優れた教授能力を教室で示すことができ、教育機関でも指導力を発揮できる人材の輩出を主たる目的としています。

本専修はさまざまな状況において、異なる能力の学習者に効果的な指導ができる英語教師の育成を目指す、やりがいのある、すべての授業が英語で行われる大学院プログラムです。指導経験や教育に関する知識を有していることは望ましいのですが、英語教育専修では異なる背景を持つ志願者を歓迎し、すべての志願者を全体観に立って選考します。

以下の特性を複数兼ね備えた志願者を歓迎します。

1. 教えることに対する熱意・情熱
   志望理由書・面接によって評価します。
    
2. 一定の成績を持って学士号を取得している（GPA3.0［5点満点］程度、 英文学や教育学でなくてもよい。他の分野も考慮する。）
   成績証明書によって評価します。
    
3. 英語で行われる授業についていける英語力（iBTで71点またはIELTSで6.0程度あれば応募可。iBT80点、IELTS6.0以上であることが望ましい。）
   iBTまたはIELTSのスコアおよび面接によって評価します。
    
4. 英語教育専修で学ぶことが、自身の職業上の目標を実現する上でどのように役立つのか理解していること。
   志望理由書・面接によって評価します。

選考においては、志願者を一つの基準によってのみ判定するのではなく、志願者の特徴や、教育上の目標と英語教育専修での学業の内容が合致しているかなどを含め、総合的に判定します。なお、英語教育専修では外国人にも広く門戸を開いています。そのため、外国人の志願者も日本人志願者と同様に一般入試に出願していただきます。従って、外国人のみを対象とした外国人入試は行いません。

アセスメント・プラン

理念・目的

創価大学は、グローバル化の加速に伴いかつてない変化をしている国際社会を牽引する創造的「世界市民」(Global Citizenship)を養成するために、「平和で持続可能なグローバル社会の構築」に関する高度な研究の推進と、その研究成果に基づいた教育プログラムの実施を趣旨とする大学院修士課程「国際平和学研究科」を設置します。

教育目標

国際平和学研究科は以下の教育目標を掲げます。
 

1. グローバル化を深める社会が直面する様々な政策課題を、自他共の幸福と繁栄を目指す世界市民の視座から、創造的に解決する人材の輩出。
2. 「国際関係論」と「平和学」の両研究分野における高度な学識とスキルを有する人材の輩出。

ディプロマ・ポリシー

国際平和学研究科は全学、および本研究科の教育目標に基づき、以下のラーニング・アウトカムズを達成し、学位授与の要件を満たした学生に修士（国際平和学）を授与します。
 

1. 国際関係学・平和学に関する専門的知識を身につけていること。
2. 技能や経験を活かして、平和で多様性のある創造的な社会に貢献できること。

カリキュラム・ポリシー

国際平和学研究科は、全学、および本研究科のディプロマ･ポリシーに基づき、以下の方針でカリキュラムを編成しています。
 

1. 従来の国際関係論研究と平和学研究が対象としてきた国家・非国家主体間の様々な形態の紛争・社会的葛藤についての研究と教育を行います。
2. 英語を教育言語として使用します。
3. 学生個々人のレベルにおける政策構想力と提言力の涵養を重視して、少人数教育を実践します。
4. 多様な価値観に対する寛容の態度と同時に自らの価値観の確立を両立させるGlobal Citizenshipの視座を涵養します。

アドミッション・ポリシー

国際平和学研究科は、次のような資質を持った人材を対象として入学者選抜を行います。
 

1. 本研究科の目的を理解し、明確な進学目的と本研究科のプログラムで学ぶ強い意欲を持つ者。
2. 人文・社会科学分野における学士課程修了レベルの知識と研究能力を持つ者。
3. 本研究科における教育研究の遂行に必要な英語力を持つ者。

アセスメント・プラン

「求める教員像」及び「教員組織の編制方針」

＜求める教員像＞

1. 本学が掲げる建学の精神及び理念・目的を十分に理解し、「創価大学教員倫理綱領」を遵守する者
2. 研究科が掲げる創造的世界市民(Global Citizenship)の養成という目的を理解し、その目的を実現する研究と教育の実施に努める者
3. 国際関係論または平和学の分野において博士号を有し、大学院修士課程レベルに必要な教育研究上の業績を有する者
4. 研究科運営に主体的かつ協力的に取り組む者

＜教員組織の編制方針＞

1. 「創価大学教員の選考および任用手続に関する規程」および「創価大学大学院教員選任基準」に従い、「平和で持続可能なグローバル社会の構築」に関する高度な研究と教育を実施するために、必要な教員を配置する。
2. 効果的・効率的に研究と教育を推進するために、教員間で適切な役割の分担をする。
3. 教員の多様性の確保に努める。

理念・目的

教育学研究科の理念は、創価大学の３つの建学の精神にあります。特に「人間教育の最高学府たれ」との指針が拠り所です。この建学の精神を真摯に受け止める時、次の問いが生まれないわけにはゆきません。人間教育とは何を意味するのか、その目的はどのようなものか、これを実現する価値内容はどのようなもので、これを、次世代を担う若者にどう出会わせるのか。教育学研究科は、人間が自ら成長しようとする実践、そしてこの営みを支え促す働きを対象とし、これに関する不断の研究推進に基づいて、以下のような教育目標を設定しています。

教育目標

教育学研究科では、大学全体の教育目標と教育学部の教育目標を踏まえ、教育学と心理学の専門的な学修を深化させることを通して、さまざまな地域・社会や組織・集団における諸事象の中に教育や心理の問題を把握し、これらの問題の理由を突き止める適切な研究方法を駆使するとともに、これらの解決に向けて主体的・協働的・創造的に取り組む人間を育成します。

ディプロマ・ポリシー

【博士前期課程】
教育学専攻博士前期課程では、本研究科の教育目標に基づき基礎的な能力と広範な識見を培い、高度な専門的職業人としての実践力を身につけることを目指す。本専攻の定める修了要件に加え、以下の能力や学識の修得を求め、学位授与の要件を満たす者に修士（教育学）を授与する。

１）教育学と心理学に関する専門的な知識・技能と思考力を有している。
２）教育学と心理学の研究方法を理解し、目的に応じて適切に実施できる。
３）世界の諸問題について、教育学的・心理学的見地から理解し、多様な観点から、主体的かつ協調的に問題解決できる。

【博士後期課程】
教育学専攻博士後期課程では、本研究科の教育目標に基づき高度な研究者としての能力を身につけることを目指す。本専攻の定める修了要件に加え、以下の能力や学識の修得を求め、学位授与の要件を満たす者に博士（教育学）を授与する。

１）教育学と心理学に関する高度な専門的知識・技能と深い思考力を有している。
２）教育学と心理学の研究方法を深く理解し、目的に応じて適切に実施できる。
３）世界の諸問題について、教育学・心理学的見地から分析し、独創的な観点から、主体的かつ協調的に問題を解決できる。

カリキュラム・ポリシー

【博士前期課程】
教育学研究科博士前期課程は全学、および本研究科のディプロマ・ポリシーに基づき、専門的職業人としての高い資質を備えた人材を育成するため、以下の方針でカリキュラムを編成しています。

１）知識基盤社会において必要な学問知識を学ぶことができるよう、教育学、教科教育、心理学、臨床心理学に関する幅広い科目を配置する。
２）教育学の理論を実践する高度な専門的職業人、臨床心理士・公認心理師を養成するために、教育学や臨床心理学の幅広い知識・技能と実践的能力の習得を目指す。
３）博士前期課程の学修成果として、修士論文またはリサーチペーパーを作成する。

【博士後期課程】
教育学研究科博士後期課程は全学、および本研究科のディプロマ・ポリシーに基づき、新たな知見と知恵を開発・創造する高度な能力をもった研究者を養成するため、以下の方針でカリキュラムを編成しています。

１）狭い研究分野に限らず、教育学・心理学全般に関して俯瞰的にものを見る目を養う。
２）自らテーマを設定し、深く考え、追求する能力を養成する。
３）博士後期課程の学修成果として、博士論文を作成する。

アドミッション・ポリシー

【博士前期課程】
教育学研究科博士前期課程のディプロマ・ポリシー及びカリキュラム・ポリシーに則って、本研究科の教育理念・目的を理解し、教育学・臨床心理学に関する学部レベルの基礎的な学習能力を備えた学生を選抜するため、学生の学力や人間力を総合的に評価できる入学試験を実施する。
具体的には、以下の基本方針に基づき、入学試験を行う。

１）入学願書の志望理由によって、受験者の知識、主体性、計画力、表現力を測定する。
２）推薦書によって、受験者の人間性、主体性、協調性を測定する。
３) 筆記試験（外国語と専門科目（教育学専修：教育学、臨床心理学専修：心理学〔臨床心理学・発達心理学・教育心理学〕））を通して、受験者の専門的知識・技能と思考力、表現力、問題解決力を測定する。
４）面接を通して、受験者の知識、表現力、創造力、協調性を測定する。

【博士後期課程】
教育学研究科博士後期課程のディプロマ・ポリシー及びカリキュラム・ポリシーに則って、教育学・臨床心理学に関する修士レベルの学問的知識と研究を遂行する資質を備えた学生を選抜するため、学生の学力や人間力を総合的に評価できる入学試験を実施する。
具体的には、以下の基本方針に基づき、入学試験を行う。

１）進学願によって、受験者の主体性、表現力、独創性を測定する。
２）推薦書によって、受験者の研究力、独創性、協調性を測定する。
３）筆記試験（英語）を通して、受験者の思考力、表現力を測定する。
４）口頭試問を通して、受験者の専門的知識、研究力、独創性、表現力を測定する。

理念・目的

工学及び理学は人類の持続可能な発展になくてはならない学問であり、資源の乏しい日本にとっては国を支える糧ともいえます。創価大学理工学研究科は21世紀の科学技術のニューフロンティアである「情報」「生命」「環境」という分野を見据えて開設されています。これらの分野は互いに密接にリンクしあい、人類の文化の創造を永続ならしめるキーテクノロジーとして他分野とも融合し、自然界と調和のとれた世界の進歩を促すものと考えます。理工学研究科は、理工学の基礎に精通し、高度な専門能力と柔軟な応用力を有し、建学の精神である“人間主義”を重んじる創造力と国際性豊かな人材の育成を理念・目的としています。

教育目標

理工学研究科は、次の教育目標を掲げています。

1. 各専攻における共通科目と専門科目による体系的な理工学教育を通して、論理的思考能力と創造的能力を備えた高度な技術者・専門的職業人・研究者を育成します。
2. グローバル社会において必要なコミュニケーション能力を育み、柔軟性に富む人間力を備えた人材を育成します。
3. 人が社会や自然と共存・共生することを目指した科学技術の研究開発を志向し、真に豊かな社会の創生に貢献できる技術者・専門的職業人・研究者を育成します。

ディプロマ・ポリシー

理工学研究科　情報システム工学専攻

＜博士前期課程＞
情報システム工学専攻は、全学、および本研究科の教育目標に基づき、本専攻の定める修了要件に加え、以下の知識・能力を身につけた学生に対し、修士(工学)の学位を授与する。

1. 情報システム工学全般に関する基礎的な知識に加え、「数理情報システム分野」、「情報処理システム分野」、「情報伝達・制御システム分野」のいずれかの分野における十分な知識を身につけていること
2. 専門職業人にふさわしい資質（論理的思考能力、問題解決能力、コミュニケーション能力）を備えていること
3. 専門職業人としての倫理観及び責任感を持っていること

＜博士後期課程＞
情報システム工学専攻は、全学、および本研究科の教育目標に基づき、本専攻の定める修了要件に加え、以下の知識・能力を身につけた学生に対し、博士(工学)の学位を授与する。

1. 情報システム工学全般に関する専門的な知識に加え、「数理情報システム分野」、「情報処理システム分野」、「情報伝達・制御システム分野」のいずれかの分野において世界をリードする最先端の知識を身につけていること
2. 研究者に必要な探求心・独創性を備え、自ら研究テーマを設定し、研究を推進する方法を見出す能力を有すること

理工学研究科　生命理学専攻

＜博士前期課程＞
生命理学専攻は、全学、および本研究科の教育目標に基づき、本専攻の定める修了要件に加え、以下の知識・能力を身につけた学生に対し、修士(理学)の学位を授与する。

1. 生命科学全般に関する基礎的な知識に加え、「生命分子化学分野」、「細胞生命科学分野」、「生命情報科学分野」、「生命機能科学分野」のいずれかの分野における十分な知識を身につけていること
2. 教員、または専門職業人にふさわしい資質（論理的思考能力、問題解決能力、コミュニケーション能力）を備えていること
3. 教員、専門職業人としての倫理観及び責任感を持っていること

＜博士後期課程＞
生命理学専攻は、全学、および本研究科の教育目標に基づき、本専攻の定める修了要件に加え、以下の知識・能力を身につけた学生に対し、博士(理学)の学位を授与する。

1. 生命科学全般に関する専門的な知識に加え、「生命分子化学分野」、「細胞生命科学分野」、「生命情報科学分野」、「生命機能科学分野」のいずれかの分野において世界をリードする最先端の知識を身につけていること
2. 研究者に必要な探求心・独創性を備え、自ら研究テーマを設定し、研究を推進する方法を見出す能力を有すること
3. 海外の研究者との交流が可能なレベルの英語によるコミュニケーション能力を有すること
4. 研究者としての倫理観及び責任感を持っていること

理工学研究科　環境共生工学専攻

＜博士前期課程＞
環境共生工学専攻は、全学、および本研究科の教育目標に基づき、本専攻の定める修了要件に加え、以下の知識・能力を身につけた学生に対し、修士(工学)の学位を授与する。

1. 環境科学全般に関する基礎的な知識に加え、「地球環境科学分野」、「生物圏科学分野」、「環境応答工学分野」、「持続可能環境工学分野」のいずれかの分野における十分な知識を身につけていること
2. 専門職業人や教員としてふさわしい資質（論理的思考能力、問題解決能力、コミュニケーション能力）を備えていること
3. 専門職業人や教員としての倫理観及び責任感を持っていること

＜博士後期課程＞
環境共生工学専攻は、全学、および本研究科の教育目標に基づき、本専攻の定める修了要件に加え、以下の知識・能力を身につけた学生に対し、博士(工学)の学位を授与する。

1. 生命科学全般に関する専門的な知識に加え、「地球環境科学分野」、「生物圏科学分野」、「環境応答工学分野」、「持続可能環境工学分野」のいずれかの分野において世界をリードする最先端の知識を身につけていること
2. 研究者に必要な探求心・独創性を備え、自ら研究テーマを設定し、研究を推進する方法を見出す能力を有すること
3. 海外の研究者との交流が可能なレベルの英語によるコミュニケーション能力を有すること
4. 研究者としての倫理観及び責任感を持っていること

カリキュラム・ポリシー

創価大学理工学研究科は21 世紀の科学技術のニューフロンティアである「情報」「生命」「環境」という分野を見据えて、理工学の基礎に精通し、高度な専門能力と柔軟な応用力を有し、建学の精神である“人間主義”を重んじる創造力と国際性豊かな人材の育成を理念・目的としています。その目的のための教育プログラムとして、前期（修士）課程と後期（博士）課程のプログラムと学生の研究活動を支援する助成プログラムを提供しています。教育プログラムは情報システム工学専攻、生命理学専攻、環境共生工学専攻の３つの専攻に配置しています。

情報システム工学専攻・環境共生工学専攻

＜博士前期課程＞【修士(工学)】

1. 学士課程の基礎にもとづき、幅広い基礎力のさらなる深化と専門性の高度化を目指し、多彩な科目を設け、応用力と展開力を修得します。
2. 修士論文指導の過程において実践的研究活動を行い、研究課題の発掘と問題解決ができる自立的な能力を養うとともに、論理的思考に基づく研究の位置づけ、研究の組み立てができ、研究推進能力を有する技術者、研究者を育成します。
3. 研究成果を広く内外に発信することを推奨し、高度な論理的説明能力を養わせると同時に研究の国際的競争力を常に強く意識できる技術者、研究者、教育者を育成します。

＜博士後期課程＞【博士(工学)】

1. 研究分野における高度な専門知識の周辺知識の習得と同時に、専攻分野の具体的な研究を通じて実践的教育を行い、研究開発に必要な企画・立案・実施能力を養います。
2. 博士論文指導の過程において、解決すべき問題の提起、解決の手法の吟味、実現性の吟味、について研究を先導できる能力を修得させるとともに、国際的に競争力ある研究の立案と実行のための組織化ができるリーダー的研究者を育成します。
3. 研究立案、成果説明を通じて、その研究の社会的意義、社会へ貢献と効果、倫理性の担保に配慮ができる総合力を養成します。

生命理学専攻

＜博士前期課程＞【修士(理学)】

1. 学士課程の基礎に基づき、基礎力のさらなる深化と「生命分子科学分野」、「細胞生命科学分野」、「生命情報科学分野」あるいは「生命機能科学分野」における専門性の高度化を目指して、最先端の専門知識を修得します。
2. 修士論文指導の過程において実践的研究活動を行い、自律的に課題を解決するための論理的思考力と研究戦略立案の能力を養成します。
3. プレゼンテーションやディスカッションを通して論理的説明力やコミュニケーション能力を養成します。また多くの科目を英語で開講し、国際性豊かな人材を育成します。

＜博士後期課程＞【博士(理学)】

1. 狭い研究分野に限らず、生命科学全般に関して知識を修得し、俯瞰的に生命現象を見る目を養うことにより、独自の研究課題を発掘、解決する能力を持った研究者を育成します。
2. 独創性を養成するため、研究分野とは異なる生命科学分野の手法や考え方を修得します。
3. 深く考え、真理を追求する能力を養成します。
4. 英語で論文を作成、英語でプレゼンテーションをする能力を養成し、国際的な舞台で活躍できる研究者を育成します。
5. 倫理観と責任感を持った研究者を育成します 

各専攻 カリキュラム・ポリシー

情報システム工学専攻

インターネット、携帯端末、電子書籍などコンピュータのハード／ソフトウェアに支えられた情報システムは、通信、医療、金融、環境保全、芸能、芸術など身近な人間生活から地球的規模の諸問題の解決のためになくてはならない先端技術です。この多彩な情報技術に精通し、未来社会に無限の価値を創造できる人材を育成することを目的としています。

【博士前期課程（修士）】
数理情報システム、情報処理システム、情報伝達・制御システム、３分野の専門科目が用意され、情報の数理モデル、コンピュータネットワーク、人工知能、ロボティクス、フォトニクスにわたる幅広い情報工学分野の知識と技術を修得し、狭い分野にとらわれず融合的学修ができるカリキュラムを構成しています。

【博士後期課程（博士）】
数理情報システム、情報処理システム、情報伝達・制御システムの３分野を基盤に、多彩な融合といった自由な発想で独創的な研究に挑戦し、未来の新しい情報技術開発を指向し、その成果を社会に還元することができるような研究者を育成します。

環境共生工学専攻

「自然や地球と人間が共生していくこと」をテーマに、さまざまな環境問題の解決および持続可能な社会を目指す科学技術の開発に貢献できる人材を育成することを目的としています。

【博士前期課程（修士）】
地球環境化学、生物圏科学、環境応答工学、持続可能環境工学の４分野の専門科目が用意され、研究分野に関する幅広い専門知識を修得させるとともに、専門分野にとらわれずに分野横断的に学修するカリキュラムが組まれています。

【博士後期課程（博士）】
後期課程の研究指導科目は、環境化学システム工学と環境生態システム工学の２分野からなっています。
学問の過度の専門化に陥らず幅広い視野から研究を位置づける能力と、常に未踏の分野に挑戦するための基礎力を有する研究者を育成のため、それぞれの分野に複数の研究指導科目が用意されています。

生命理学専攻

真理を探究する営みそのものを文化として位置づけるために、最先端の生命科学とその進歩が現代社会に及ぼす影響を理解し、生命科学系の分野で知識基盤社会を支える高度で知的な素養のある人材を養成することを目的としています。

【博士前期課程（修士）】
前期課程は、次の４つの分野から構成されます。
「生命分子科学分野」：生体分子構築や動作原理を分子論的に理解し、さらに新規の構造や動作機序を研究する方法を修得します。
「細胞生命科学分野」：細胞内で起こる遺伝子発現から細胞運命決定に至るまでの過程を分子レベルで理解し、研究する方法を修得します。
「生命情報科学分野」：問題解決に導くために必要な情報を収集・形式化し、解決する方法を生み出す能力、新規の生命情報を取得する方法を開発する能力を修得します。
「生命機能科学分野」：外部情報の認識やそれに対する応答などの生物の機能について分子レベルで理解し、研究する方法を修得します。

【博士後期課程（博士）】
後期課程は、能力養成科目および研究指導科目から構成されています。これらのカリキュラムにより、次の能力を養成します。

1. 狭い研究分野に限らず、生命科学全般に関して俯瞰的にものを見る目を養います。
2. 独創性を養成するため、学生の研究分野とは異なる生命科学分野の手法や考え方を修得します。
3. 深く考え、追求する能力を養成します。
4. 英語論文作成、英語でのプレゼンテーションの能力など、高度で専門的な知識のみならず、英語でのコミュニケーション能力の開発に力を入れ、国際的な場で活躍できる人材を養成します。

アドミッション・ポリシー

博士前期（修士）課程では、基礎力の深化と専門性の高度化を通じて、研究課題の発掘と問題解決ができる自立的な能力および国際性を修得した技術者、研究者、教育者を育成します。

また博士後期（博士）課程では、具体的な研究を通じて実践的教育を行い、研究開発に必要な企画・立案・実施能力を養い、競争力ある研究の組織化ができるリーダー的研究者の育成を行います。

理工学研究科は、その目的を達成するための多様な科目と教育プログラムを開設すると同時に学生研究活動を支援する各種の助成プログラムを提供し、入学を希望するものに対して、次のような学生像としての条件を求めています。

理工学研究科が望む学生像

博士前期(修士)課程では、入学者に次のような条件を求めます。
 

1. 理工学研究科の理念と目的を実現するための基礎力と意欲を持っている人。
2. 建学の精神を尊重し、学問の成果を他者に還元し、社会貢献を目指す人。
3. 進取の精神で新しい価値創造に挑戦し、たゆまぬ自己研鑽の努力を実行する人。

博士後期(博士)課程では、入学者に次のような条件を求めます。
 

1. 理工学研究科の理念と目的を実現するための専門能力と意欲を持っている人。
2. 建学の精神を尊重し、学問の成果を他者に還元し、社会貢献を目指す人。
3. 進取の精神で新しい価値創造に挑戦し、研究開発に必要な企画・立案・実施能力を養うための自己研鑽の努力を実行する人。

「求める教員像」及び「教員組織の編制方針」

理工学研究科「求める教員像」及び「教員組織の編制方針」

理工学研究科では、本学が掲げる建学の精神及び理念・目的を実現するために、「求める教員像」及び「教員組織の編制方針」を以下のとおり定めます。

＜求める教員像＞
大学が定める教員像に加え、以下の項目を定める。

1. 人類の発展に寄与する科学・技術への教育および研究面からの貢献を志す者
2. 理工学研究科における教育を担当するにふさわしい教育上の能力があり、その向上に努める者
3. 教授、准教授、講師、助教それぞれに必要な各専攻が定める教育研究上の業績、実務家教員においては専攻分野に関する能力と経験を有し、継続的に積み上げる意思のある者
4. 理工学研究科運営に主体的かつ協力的に取り組める者

＜教員組織の編制方針＞

1. 理工学研究科では、学部で身につけた学問の基礎の上に、さらなる専門的な学識と技術を積み上げて専門性を高め、人類の持続的発展に資する新たな科学技術を創造できる人材、および、グローバルな社会の種々の諸問題に対処できる柔軟な問題解決能力を持つ人材を育成する。教育研究上の専門分野等のバランスを考慮しながら、この教育研究上の目的を実現するために、情報システム工学専攻、生命理学専攻、環境共生工学専攻に、必要な教員を配置する。
2. 教員間の連携体制を確保して組織的な教育研究を行うために、各専攻の教育課程や専攻・研究科運営等において、適切に教員の役割を分担する。
3. 広く国内外に人材を求め、年齢・性別構成及び研究所や企業などにおける実務経験の有無に配慮する。

理念・目的

創立者は、価値を創造し、人類に還元していくことが創価大学の本来の使命であるとし、学生に「創造的人間たれ」と呼びかけられ、また、創価大学法科大学院の開設に際しては、法曹には「邪悪を正す冷徹な知性、人間を愛する温かな慈愛、勝利を決する強靭な魂」という三つの要素が求められることを示されました。
創立者の示されたこれらの指針に鑑み、創価大学法科大学院は、法曹として必要とされる専門的知識と能力を修得することはもとより、刻々と変化する現実に応じて、修得した専門的知識と能力を活かしながら、問題を解決するために自在に智慧を発揮しゆく「創造的な法曹」を養成し、人権、民衆の幸福、社会正義、平和という普遍の価値を実現していくことを理念としています。

教育目標

本法科大学院の理念を実現するために、「人間力、国際力、法律力」を備えた法曹を養成することを教育目標とし、法曹界に優秀な人材の輩出を目指します。

ディプロマ・ポリシー

法務研究科では、全学、および本研究科の教育目標に基づき、以下のような資質・能力を身に付け、学位授与の要件を満たした者について、法務博士（専門職）の学位を授与します。
 

1. 他者への思いやりをもつ豊かな人間性を備えた法曹（人間力）
   
   生命の尊厳性と人権の大切さを理解し、すべての他者への深い理解と思いやりをもつ法曹、とくに民衆の幸福を第一義に考える法曹の育成をめざします。民衆一人ひとりはかけがえのない人生を生きる人々であり、その喜びや悲しみに対して深く共感できる豊かな人間性をもった法曹を育成します。
    
2. 平和に貢献する国際性を備えた法曹（国際力）
   
   創価大学には「人類の平和を守るフォートレス（要塞）たれ」との建学の精神があります。この建学の精神を実現するために、平和に貢献する法曹の輩出は不可欠です。創立者は、3つの精神をあわせもった法律家を育成することは、「人類と地球の未来への『平和の準備』の聖業」にほかならないと述べられています。法律の世界において、日本および世界の平和に貢献できる国際性を備えた法曹を養成します。


3. 堅固な基盤の実力を備えた法曹（法律力）
   
   現実社会の中に飛び込み、困難を乗り越えて価値を創造しゆくためには、徹底した学問的努力に裏付けられた基礎力、つまり堅固な基盤となる実力が不可欠です。人類の英知を結集した制定法、そして裁判官の法的思考が凝縮した判例を学ぶことにより、思考力の強い法曹の養成をめざします。

カリキュラム・ポリシー

法務研究科は、全学および本研究科のディプロマ・ポリシーに基づき、人間力・国際力・法律力を備えた法曹を養成するため、以下のカリキュラム・ポリシーを具現化した教育課程を体系的に編成し、教育指導体制を構築、実践します。

1年次　基本六法についての基本的知識の習得と体系的理解
 

「法律基本科目群」のうち、公法系6単位、民事系21単位、刑事系9単位を必修科目として履修し、憲法・民法・刑法・商法・民事訴訟法・刑事訴訟法の基本六法についての基本的知識と体系的理解の習得を目指し、その学修を通じて法的思考能力を養成します。併せて、法律実務家に不可欠な「法情報調査」「実務法学入門」の履修並びに人間教育の一環として「法哲学」を履修します。
なお、法律基本科目の基礎学習力が十分に備わっているかを判定する進級制が適用されます。
２年次に進級するためには、１年次配当科目の法律基本科目について一定以上の要件を満たすことが必要です。

2年次　基本的知識・体系的理解の深化と実務に即した問題解決能力の習得
 

1年次で身につけた基本六法の基本的知識・体系的理解を前提に、具体的な事例・判例を題材とする演習によって実務に即した問題解決能力を習得するとともに、基本的知識と体系的理解の更なる深化を図ります。とくに各演習科目では、理論と実務の架橋を意識した学習を目指します。
また、2年次、3年次のうちに法律事務所などにおけるエクスターンシップを履修することもできます 。

3年次　実務的な問題解決能力の向上と幅広い法律実務の知識の習得と理解
 

公民系、民事系、刑事系の各科目について、総合的な視点から問題点を分析し、検討することで、より実務的な問題解決能力を向上させるとともに、展開・先端科目の履修によって、幅広い法律実務の知識と理解を深め、司法試験に対応できる実力を育み、法曹としての幅広い知見を身に付けます。
併せて、司法試験合格後の司法修習との連携を視野に入れた民事訴訟並びに刑事訴訟及び公法の各実務を学修します。

アドミッション・ポリシー

創価大学法科大学院では、人間力・国際力・法律力を有する法曹を養成するため、次の５つを基本的なアドミッション・ポリシーとしています。

1. 法科大学院における法曹教育に対応できる、読解力・理解力・分析力・論理的思考力・表現力などの基礎学力を十分に備えていること
2. 法曹職に対する強い意欲をもっていること
3. 法律学の学修に謙虚に取り組み、努力を継続できる粘り強さを備えていること
4. 生命や人権の大切さを理解し、他者への思いやりをもつ豊かな人間性を備えていること
5. 世界平和に貢献する意欲と国際的な視野や発想力をもち、その実現にふさわしい語学力を有していること

これら5つのアドミッション・ポリシーをもとに、具体的には以下の資質・特色を備えている学生を選考する入学試験を実施しています。

• 法学既修者においては、憲法、民事法、刑事法等の基本的な法律学の基礎を十分に修得している者、もしくはこれに準ずる知識と能力を有している者
• 学部において優秀な成績を修めた早期卒業者であって、憲法、民事法、刑事法等の基本的な法律学の基礎を十分に修得し、法科大学院における学修に意欲を有する者
• 法学未修者においては、自然科学、人文科学等の、法律学以外の分野について、優れた知識と能力を有し、もしくは特色のある研究をしている者
• 法科大学院での学修や法曹資格取得後に活かすことのできる豊かな社会経験・活動経験を有している者
• 弁護士過疎地域的偏在の解消に資する地域的基盤を持ち、法曹として地方創生に寄与することのできる能力・資質及び意欲を有する者

アセスメント・プラン

「求める教員像」及び「教員組織の編制方針」

＜教員組織の編制方針＞

1. 大学設置基準、大学院設置基準及び専門職大学院設置基準に基づくとともに、教育研究上の専門分野等のバランスを考慮しながら、法務研究科における教育研究上の目的等を実現するために、必要な教員を配置する。
2. 教員間の連携体制を確保して組織的な教育研究を行うために、教育課程や大学運営等において適切に教員の役割を分担する。
3. 広く国内外に人材を求め、年齢・性別構成及び社会実践経験等の有無に配慮する。

教育目標

教職研究科は、学校等において指導的役割を果たしうる高度な専門性と豊かな人間性、社会性を備えた実践力のある教員の養成を目指します。

ディプロマ・ポリシー

教職大学院は、全学、および本研究科の教育目標に基づき、所定の期間以上在学し、所定の単位を修得し、以下のような資質・能力を獲得した者について修了認定し、教職修士（専門職）の学位を授与します。

1. 人間教育の理念に基づいた教育観と知識
   自らの教育観について人間教育の視点から見直し、人間教育の理念に基づいた教育観を獲得すると共に、人間教育を推進していくうえで必要な知識を身につけている。
2. 教育課題に積極的に関わるための実践力
   人間教育の理念に基づいた教育観と知識を基盤にし、スクールリーダーまたは将来のスクールリーダーとして学校現場において主体的に教育課題を解決するための能力を身につけている。
3. 教育の多様性と国際性に対応する視野の広さと柔軟性
   国内及び国外の多様な教育制度や実践事例との比較の中で各自の教育実践、各学校の教育を振り返り、新たな視点から教育内容、方法を改善・展開していく視野の広さや柔軟性を身につけている。
4. 自己更新し続ける姿勢
   児童生徒と共に成長し続ける教師であるために、高い倫理観と深い使命感をもって実践を省察し自己更新し続けようとする意欲や態度を身につけている。

カリキュラム・ポリシー

教職大学院は、全学、および本研究科のディプロマ・ポリシーに基づき、養成する教員像にあわせて２つのコースを設置し、以下の方針でカリキュラムを編成しています。

人間教育実践リーダーコース

人間教育実践リーダーコースでは、学校における授業等の教育実践、また学校経営に指導的役割を果たせるよう、人間教育の理念に根ざした豊かな実践的指導力と高度な専門性を背景とした応用力・展開力に富むスクールリーダーを育成するため、特色あるカリキュラムを編成、実施しています。

人間教育プロフェッショナルコース

人間教育プロフェッショナルコースでは、人間教育の理念に根ざした豊かな実践的指導力と高度な専門性に裏付けされた確かな授業力を有し、各学校の有力な一員となりうる教員を養成するため、特色あるカリキュラムを編成、実施しています。（＊3年制は修業年限3年間で、教職大学院の教育課程と小学校教諭一種免許状もしくは中学校教諭一種免許状及び高等学校教諭一種免許状取得に必要な学部の教育課程を並行して履修します）。

教育課程編成の特色

共通科目については、両コースともすべて選択必修科目にしています。また、教職大学院の教育課程に位置づけることを義務づけられている５つの領域の科目をコアとなる科目として位置づけた上で、それぞれに３科目以上を配置しています。共通科目は、本教職大学院の教員の専門性がフルに発揮される理論的な性質の強い科目群であり、分野別科目で実践な学びを築いていくための基礎ともなる科目群です。（＊両コースとも５つの領域から各１科目以上を履修し合計20単位以上の修得が必要です。）

分野別科目については、それぞれのコースの独自性を考慮してコースごとの必修科目を設けています。これにより、教育の核となる部分については両コース必修の科目を、各コースの核となる部分についてはそれぞれのコースで必要となる科目を履修し、二つの目的・機能を果たすことができると考えられます。（＊両コースとも各コースの必修科目を含め15単位以上の修得が必要です。）

実習研究については、人間教育プロフェッショナルコースについては、基本的に東京都公立学校で行います。「実習研究Ⅰ」では40日間、「実習研究Ⅱ」では20日間程度にわたり、教科指導や生徒指導、学級経営等を経験し、自らが学校の諸課題に主体的に取り組むことができる資質・能力を育成します。人間教育実践リーダーコースの「実習研究Ⅲ」については、勤務校等での実践的実習や先進校の研究会への参画、人間教育プロフェッショナルコースの実習研究にメンターとして関わる実習などオンデマンドな実習研究ができるようになっています。

国内及び国外の多様な制度、実践事例に触れたり、教育委員会と連携したりする科目により、各自の教育実践、各学校の教育を省察し、理論と実践の往還を実現することで、新たな視点から教育内容、方法を改善・展開していく視野の広い柔軟な思考力を育成します。
共通科目、分野別科目の中には、人間教育実践リーダーコースの現職教員学生と人間教育プロフェッショナルコースの学部卒学生が交流を図る科目があり、触発し合う中で教員としての資質・能力の向上を目指します。

アドミッション・ポリシー

教職大学院は、創価大学のアドミッション・ポリシーに基づき、教職大学院の特質にしたがって以下のように選抜します。
 

1. ​​​​​​優れた教員となるための資質としての基礎学力を有し、かつ教育への強い関心と学習意欲を有していること。
2. 他人が幸せになることや成長発達することを心から喜べる人柄であること。
3. ものごとを柔軟に捉えることができ、かつ常に自己更新していこうとする学習姿勢を有すること。

上記１.２.３の基本的な資質、人柄であることに加えて、次のような資質を有する学生を期待します。
 

• １０年以上程度の教職経験を有し、真摯な職務遂行を土台として、自己の実践上の教育課題や解決すべき問題が明確になっている学生（人間教育実践リーダーコース）
• 教育学部あるいは教職課程において幼稚園、小学校、中学校、高等学校等の教員免許を取得し、教師としての情熱や基礎学力を身につけている学生（人間教育プロフェッショナルコース）
• 人文科学、社会科学、自然科学等教員に求められる教養を身につけている学生
• どのような児童生徒に対しても公平で平等な指導ができる人権感覚・国際性豊かな学生
• ものごとを前向きに捉えることができ児童生徒に希望を与えることができる人間性を有する学生
• 学校など職場の同僚と協働できる協調性を有し、かつ保護者や地域の人々と対話し交流できる社会性豊かな学生

以上の教職大学院のアドミッション・ポリシーに基づき、筆記試験（人間教育プロフェッショナル教育コースのみ）や口述試験、志望理由書等の多面的な評価を総合して入学者を選抜します。

アセスメント・プラン

「求める教員像」及び「教員組織の編制方針」

＜教員組織の編制方針＞

1. 大学設置基準、大学院設置基準及び専門職大学院設置基準に基づくとともに、教育研究上の専門分野等のバランスを考慮しながら、教職研究科における教育研究上の目的等を実現するために、必要な教員を配置する。
2. 教員間の連携体制を確保して組織的な教育研究を行うために、教育課程や大学運営等において適切に教員の役割を分担する。
3. 広く国内外に人材を求め、年齢・性別構成及び社会実践経験等の有無に配慮する。

創価大学の理念・目的（建学の精神）

創価大学は、池田大作先生により創価教育の理念を実現するため1971年に創立されました。 そして創立者は、建学の精神として、 

• 人間教育の最高学府たれ
• 新しき大文化建設の揺籃たれ
• 人類の平和を守るフォートレス（要塞）たれ

の３つを示しました。

創価大学の教育目標（人材育成方針）

創価大学はこの建学の精神に基づき、人類が直面する個々の問題に真摯に取り組み、知恵を発揮していく「創造的人間」の育成を目標としています。そのために「知力」と「人間力」を磨き、「自分力」（学生一人ひとりが有している可能性）を発見し、開花させる人間教育に取り組みます。

ディプロマ・ポリシー

創価大学は上記教育目標の達成に向け、学部並びに全学的な教育研究組織において、

• 知識基盤：幅広い知識と高度な専門性
• 実践的能力：知識を社会に応用する力とコミュニケーション力
• 多様性：多様性を受容する力と他者との協働性
• 創造性：統合する力と創造的思考力

を身につけた世界市民となるべき人材の育成に取り組んでいます。
創価大学通信教育部は、所定の期間在学し、学士課程を通じて上記の知識・技能並びに態度を身につけ、所定の単位を修得した学生に学位を授与します。

カリキュラム・ポリシー

創価大学は、創造的人間の育成を目標とし、上記ディプロマ・ポリシーに掲げる知識・技能並びに態度などを修得させるために、通信教育部全体として実施する共通科目と、各学部が実施する専門科目を体系的に編成し、講義、演習、実習等を適切に組合せた教育を提供します。通信教育部が提供する全科目にコースナンバーを付与し、順次性と体系性を明示しています。

創価大学通信教育部は入学者が自立した学習者となっていけるように、初年次に自立学習入門、人間教育論、共通総合演習、外国語等の基礎・導入科目を修得できるようにしています。

創価大学通信教育部は、全学自己点検・評価委員会を通じて共通科目・専門科目におけるコースナンバーや科目配置の妥当性を点検・評価し、それをプログラム・レベルや授業レベルにおける教育改善や、カリキュラムの見直し等につなげることで内部質保証が機能するよう取り組んでいます。

アドミッション・ポリシー

創価大学は、ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーに則って「創造的人間」の育成をめざしています。そこで創価大学通信教育部は本学の建学の精神を理解し、かつ以下に示す学びへの強い意欲を持った人材を積極的に受け入れます。
具体的には、

（１）創価大学の教育理念を理解し、自身の目的観に照らして本学での学習を希望すること。
（２）高等学校教育課程が到達目標として掲げるところの基礎学力や理解能力を有していること。
（３）諸問題の解決のために主体性を持って多様な人々と協働して取り組んでいく意欲を有すること。

以上を「書類審査」により、評価します。