経営学部は、全学、および本学部の教育目標に基づき、次に示すラーニング・アウトカムズを身に付けた学生に学士（経営学）を授与します。

経営学部が授ける知識・技能を身に付け、社会に活用することができる。

1. 人間主義経営の理念と社会的責任を理解し、社会で実践できる。 
2. 現代経営に必要な基礎的知識を有し、経営の仕組みを理解して、その知識やスキルを社会に活用できる。

論理的に考え、適切な表現で伝えることができる。 

3. 課題解決に必要な情報を収集し、様々な知見を統合しながら、論理的に分析し、発表できる。 
4. 日本語および英語の基礎的知識やコミュニケーション能力を有し、ビジネスや社会で活用できる。

多様性を尊重し、他者と協働することができる。

5. 様々な背景をもった人々や状況を受容する力を持ち、多様化する社会に対応できる。 
6. チームで主体的・能動的に活動し、世界市民としてグローバルな視野で他者と協働できる。

課題解決に向けて主体的・創造的に行動することができる。

7. 社会に貢献する意志を有し、社会的かかわりの中で、そこにある課題に関心をもち、そこから問題発見し、解決できる。 
8. 他者と協働し、論理的に思考しながら、人間主義に基づく価値を創造できる。

経営学部は全学および本学部のディプロマ・ポリシーに基づき以下の方針でカリキュラムを編成します。また、学生の教育満足度を高めるため、教育内容及び方法等に関する情報を常に教員間で共有し、教育改善に取り組みます。
 

1. 経営学部が授ける知識・技能を身に付け、社会に活用することができるカリキュラム　　
   ①本学部の理念である人間主義経営を学ぶために、初年次セミナー、人間主義経営演習ならびに各専門科目の履修を通して、人間主義の基本的な考え方、行動様式、ならびに経営事象への応用方法などを学び、社会で実践できる能力を養います。
   ②学部では履修科目を、1）国際的なリーダーを養成する科目群（グローバル・ビジネス・リーダー学修コース）、2）専門性を発揮するリーダーを養成する科目群（プロフェッショナル学修コース）、3）地域社会の発展に貢献するリーダーを養成する科目群（地方創生ビジネス学修コース）に大別し、順次的・体系的に配置しています。これにより学生が自ら学修計画を立て、自身の目的・目標に応じて知識やスキルを獲得できる科目群を提供します。


2. 論理的に考え、適切な表現で伝えることができるカリキュラム
   ①経営現象を理解・分析し、説明する能力を身につけるために、経営管理や経営戦略、マーケティング、人的資源管理、会計・金融、統計学（データ・アナリシス）、経済学などの分野の諸理論、実証方法を、総合的・横断的に学びます。
   ②グローバル社会に対応できるコミュニケーション能力を身につけるために、語学に力を入れています。全学的な語学科目に加えて、１・２年次に実践的な英語科目を学部科目として多く履修できるカリキュラムとします。


3. 多様性を尊重し、他者と協働することができるカリキュラム
   ①英語で開講される専門科目（Global Program科目）を設置し、日本人学修者に限らず多様な文化背景を持つ外国人留学生にも対応可能なカリキュラムとします。
   ②世界市民養成のために、長期／短期海外研修制度（グローバル・ビジネス・スクール留学／グローバル・プログラム・ミッション）を始めとする学部独自の仕組みをつくり、異なる背景を持った海外の学生等と協働することができるプログラムを提供します。


4. 課題解決に向けて主体的・創造的に行動することができるカリキュラム
   ①1・２年次に配置された初年次セミナー、人間主義経営演習、ワークショップ科目において、アクティブラーニングの手法により主体的に問題を発見・解決できる能力を身につけられるようにします。
   ②３年次以降に配置された演習科目のなかで、人間主義経営を意識しながら、より高度な専門的知識を学び、それを活用して創造的な課題解決力を養います。

経営学部は、創価大学のアドミッション・ポリシーに基づき、かつ本学部の教育目標で示した人材へと成長する資質を備えた学生を以下のように選抜します。
 

1. 経営学部の人間主義経営理念を理解し、広く社会で活躍しようとする目的観に立って本学部での学修を希望すること。総合型選抜（PASCAL入試、小論文方式）、学校推薦型選抜（公募・指定校推薦入試）では、「面接試験」においてその意志を評価します。
2. 問題解決に必要な専門知識と手法を習得するために、高等学校までの教育において到達目標とされる基礎学力を有すること。一般選抜の大学共通テスト利用入試、全学共通入試、一般入試｟以下一般選抜｠、外国人入試では、そのような基礎学力、即ち、知識・技能、思考力・判断力等を評価します。グローバルに展開する国際社会を舞台に活躍できる力を身につけるために必要な、基礎的な英語能力を有すること。特に一般選抜のうち大学共通テスト利用入試では英語の得点配分を他科目より高く設定します。また、総合型選抜（PASCAL入試、小論文方式）、学校推薦型選抜（公募推薦入試）では実用英語能力の一定レベル以上の資格・スコア等を優遇する措置をとります。
3. 創造力や論理的思考力をもって問題発見・解決に主体的に取り組む資質と意欲を有すること。学校推薦型選抜（公募推薦入試）においては英語以外に、数学、国語も選択できるようにし、数理能力や思考力・判断力・表現力を評価します。また、総合型選抜（PASCAL入試、小論文方式）、学校推薦型選抜（公募推薦入試）では、「書類審査」や「グループ・ディスカッション」、「小論文」、「面接試験」によって思考力・判断力・表現力、主体性・協働性などを評価するとともに簿記、情報処理、数学にかかわる資格・スコア等を優遇する措置を取ります。一般選抜においては、主体性、協働性に関する高等学校等までの取り組みについて出願時に記入を求め、入学後の修学指導等に活用します。

アセスメント・プラン

アセスメント項目 （ディプロマ・ポリシー等）	アセスメント指標（実施時期）
経営学部が授ける知識・技能を身に付け、社会に活用することができる。 人間主義経営の理念と社会的責任を理解し、社会で実践できる。  現代経営に必要な基礎的知識を有し、経営の仕組みを理解して、その知識やスキルを社会に活用できる。	関連科目の出席，課題の提出状況（各セメスタ） 人間主義経営関連科目のアクティブ・ラーニング成果物の評価　（AL実施後の発表時） 必修科目の成績改善度合（定期試験実施時） 各種関連検定試験の合格人数（各年度） 授業アンケート
論理的に考え、適切な表現で伝えることができる。  課題解決に必要な情報を収集し、様々な知見を統合しながら、論理的に分析し、発表できる。  日本語および英語の基礎的知識やコミュニケーション能力を有し、ビジネスや社会で活用できる。	PBLにおける課題達成度測定、外部専門家等による第3者評価（各セメスタ） 学生用ルーブリックによるPBLのピア評価（各セメスタ） AP事業の第2段階学部独自アセスメント（該当セメスタ） ルーブリックによる 3 年次研究論文および卒業論文評価の測定（該当セメスタ） TOEIC得点の変化（入学時～2年後期） GP科目の履修者数の推移（各年度）必修科目「経済と歴史」での達成度測定 授業アンケート 学生生活アンケート
多様性を尊重し、他者と協働することができる。 様々な背景をもった人々や状況を受容する力を持ち、多様化する社会に対応できる。  チームで主体的・能動的に活動し、世界市民としてグローバルな視野で他者と協働できる。	海外派遣・留学参加者数の推移（各年度） GP科目の履修者数の推移（各年度） 留学生数の推移（各年度） アセスメント科目おける学生のピア・レビュー（1年前期） インターンシップ、ボランティア活動における第3者評価（各セメスタ）必修科目「演習III」での達成度測定 BEVI アセスメント科目における学生の自己評価（1年前期） インターンシップ、ボランティア活動における自己評価（各セメスタ） 学生生活アンケート
課題解決に向けて主体的・創造的に行動することができる。 社会に貢献する意志を有し、社会的かかわりの中で、そこにある課題に関心をもち、そこから問題発見し、解決できる。  他者と協働し、論理的に思考しながら、人間主義に基づく価値を創造できる。	人間主義経営関連科目のアクティブ・ラーニング成果物の評価　（AL実施後の発表時） PBLにおける課題達成度測定、外部専門家等による第3者評価（各セメスタ） インターンシップ、ボランティア活動における第3者評価（各セメスタ） ビジネス＆ロー・ワーックショップ、地方創生ワークショップのプレゼンテーション評価（科目履修学期）必修科目「演習III」、および「演習IV」「卒業論文」での達成度測定 学生生活アンケート

 

創価大学経営学部では、本学が掲げる建学の精神及び理念・目的を実現するために、「求める教員像」及び「教員組織の編制方針」を以下のとおり定めます。

＜求める教員像＞

1. 本学が掲げる建学の精神及び理念・目的を十分に理解し、「創価大学教員倫理綱領」を遵守する者
2. 大学における教育を担当するにふさわしい教育上の能力があり、その向上に努める者
3. 教授、准教授、講師、助教それぞれに必要な教育研究上の業績、実務家教員においては専攻分野に関する高度の実務上の能力を有し、継続的に積み上げる意思のある者
4. 大学運営に主体的かつ協力的に取り組める者
5. 研究成果を広く社会に還元し、研究者としての社会的責務を果たすことができる者
6. 教育・研究・大学運営等の活動において、積極的に学生と関わり、職員と協働できる者

＜経営学部教員組織の編制方針＞

1. 大学設置基準、大学院設置基準及び専門職大学院設置基準に基づくとともに、教育研究上の専門分野等のバランスを考慮しながら、また特に日本学術会議が作成した「大学教育の分野別質保証のための教育課程編成上の参照基準：経営学分野」を参照しつつ、経営学部における教育研究上の目的等を実現するために、必要な教員を配置する。
2. 教員間の連携体制を確保して組織的な教育研究を行うために、教育課程や大学運営等において適切に教員の役割を分担する。
3. 広く国内外に人材を求め、年齢・性別構成及び社会実践経験等の有無に配慮する。