教職大学院

教育目標

教職研究科は、学校等において指導的役割を果たしうる高度な専門性と豊かな人間性、社会性を備えた実践力のある教員の養成を目指します。
ディプロマ・ポリシー
教職大学院は、全学、および本研究科の教育目標に基づき、所定の期間以上在学し、所定の単位を修得し、以下のような資質・能力を獲得した者について修了認定し、教職修士(専門職)の学位を授与します。
  1. 人間教育の理念に基づいた教育観と知識
    自らの教育観について人間教育の視点から見直し、人間教育の理念に基づいた教育観を獲得すると共に、人間教育を推進していくうえで必要な知識を身につけている。
  2. 教育課題に積極的に関わるための実践力
    人間教育の理念に基づいた教育観と知識を基盤にし、スクールリーダーまたは将来のスクールリーダーとして学校現場において主体的に教育課題を解決するための能力を身につけている。
  3. 教育の多様性と国際性に対応する視野の広さと柔軟性
    国内及び国外の多様な教育制度や実践事例との比較の中で各自の教育実践、各学校の教育を振り返り、新たな視点から教育内容、方法を改善・展開していく視野の広さや柔軟性を身につけている。
  4. 自己更新し続ける姿勢
    児童生徒と共に成長し続ける教師であるために、高い倫理観と深い使命感をもって実践を省察し自己更新し続けようとする意欲や態度を身につけている。
カリキュラム・ポリシー
教職大学院は、全学、および本研究科のディプロマ・ポリシーに基づき、養成する教員像にあわせて2つのコースを設置し、以下の方針でカリキュラムを編成しています。

人間教育実践リーダーコース

人間教育実践リーダーコースでは、学校における授業等の教育実践、また学校経営に指導的役割を果たせるよう、人間教育の理念に根ざした豊かな実践的指導力と高度な専門性を背景とした応用力・展開力に富むスクールリーダーを育成するため、特色あるカリキュラムを編成、実施しています。

人間教育プロフェッショナルコース

人間教育プロフェッショナルコースでは、人間教育の理念に根ざした豊かな実践的指導力と高度な専門性に裏付けされた確かな授業力を有し、各学校の有力な一員となりうる教員を養成するため、特色あるカリキュラムを編成、実施しています。(*3年制は修業年限3年間で、教職大学院の教育課程と小学校教諭一種免許状もしくは中学校教諭一種免許状及び高等学校教諭一種免許状取得に必要な学部の教育課程を並行して履修します)。

教育課程編成の特色

共通科目については、両コースともすべて選択必修科目にしています。また、教職大学院の教育課程に位置づけることを義務づけられている5つの領域の科目をコアとなる科目として位置づけた上で、それぞれに3科目以上を配置しています。共通科目は、本教職大学院の教員の専門性がフルに発揮される理論的な性質の強い科目群であり、分野別科目で実践な学びを築いていくための基礎ともなる科目群です。(*両コースとも5つの領域から各1科目以上を履修し合計20単位以上の修得が必要です。)

分野別科目については、それぞれのコースの独自性を考慮してコースごとの必修科目を設けています。これにより、教育の核となる部分については両コース必修の科目を、各コースの核となる部分についてはそれぞれのコースで必要となる科目を履修し、二つの目的・機能を果たすことができると考えられます。(*両コースとも各コースの必修科目を含め15単位以上の修得が必要です。)

実習研究については、人間教育プロフェッショナルコースについては、基本的に東京都公立学校で行います。「実習研究Ⅰ」では40日間、「実習研究Ⅱ」では20日間程度にわたり、教科指導や生徒指導、学級経営等を経験し、自らが学校の諸課題に主体的に取り組むことができる資質・能力を育成します。人間教育実践リーダーコースの「実習研究Ⅲ」については、勤務校等での実践的実習や先進校の研究会への参画、人間教育プロフェッショナルコースの実習研究にメンターとして関わる実習などオンデマンドな実習研究ができるようになっています。

国内及び国外の多様な制度、実践事例に触れたり、教育委員会と連携したりする科目により、各自の教育実践、各学校の教育を省察し、理論と実践の往還を実現することで、新たな視点から教育内容、方法を改善・展開していく視野の広い柔軟な思考力を育成します。
共通科目、分野別科目の中には、人間教育実践リーダーコースの現職教員学生と人間教育プロフェッショナルコースの学部卒学生が交流を図る科目があり、触発し合う中で教員としての資質・能力の向上を目指します。
アドミッション・ポリシー
教職大学院は、創価大学のアドミッション・ポリシーに基づき、教職大学院の特質にしたがって以下のように選抜します。
 
  1. ​​​​​​優れた教員となるための資質としての基礎学力を有し、かつ教育への強い関心と学習意欲を有していること。
  2. 他人が幸せになることや成長発達することを心から喜べる人柄であること。
  3. ものごとを柔軟に捉えることができ、かつ常に自己更新していこうとする学習姿勢を有すること。

上記1.2.3の基本的な資質、人柄であることに加えて、次のような資質を有する学生を期待します。
 
  • 10年以上程度の教職経験を有し、真摯な職務遂行を土台として、自己の実践上の教育課題や解決すべき問題が明確になっている学生(人間教育実践リーダーコース)
  • 教育学部あるいは教職課程において幼稚園、小学校、中学校、高等学校等の教員免許を取得し、教師としての情熱や基礎学力を身につけている学生(人間教育プロフェッショナルコース)
  • 人文科学、社会科学、自然科学等教員に求められる教養を身につけている学生
  • どのような児童生徒に対しても公平で平等な指導ができる人権感覚・国際性豊かな学生
  • ものごとを前向きに捉えることができ児童生徒に希望を与えることができる人間性を有する学生
  • 学校など職場の同僚と協働できる協調性を有し、かつ保護者や地域の人々と対話し交流できる社会性豊かな学生

以上の教職大学院のアドミッション・ポリシーに基づき、筆記試験(人間教育プロフェッショナル教育コースのみ)や口述試験、志望理由書等の多面的な評価を総合して入学者を選抜します。
アセスメント・プラン
アセスメント項目
(ディプロマ・ポリシー等)
アセスメント指標(実施時期)
  1. 人間教育の理念に基づいた教育観と知識
    自らの教育観について人間教育の視点から見直し、人間教育の理念に基づいた教育観を獲得すると共に、人間教育を推進していくうえで必要な知識を身につけている。
○院生個人を対象とする評価
  • 教員採用試験、指導主事等への任用(修了時)
  1. 教育課題に積極的に関わるための実践力
    人間教育の理念に基づいた教育観と知識を基盤にし、スクールリーダーまたは将来のスクールリーダーとして学校現場において主体的に教育課題を解決するための能力を身につけている。
○研究科を対象とするプログラム評価、修了生個人を対象とする評価
  • (修了生本人及び修了生が置籍する学校の管理職者への聴き取り調査を基にした)「修了生訪問調査」(修了後1年以内)
  1. 教育行を下に挿入の多様性と国際性に対応する視野の広さと柔軟性
    国内及び国外の多様な教育制度や実践事例との比較の中で各自の教育実践、各学校の教育を振り返り、新たな視点から教育内容、方法を改善・展開していく視野の広さや柔軟性を身につけている。
○授業科目を対象とする評価、院生個人を対象とする評価
  • 「教職課題実地研究(国外:シンガポール、中国)(国内:奈良、富山)」:口頭発表会における総括的評価(秋学期)
  • 「学びのデザインシート」「学びのリフレクションシート」:診断的・総括的評価(春・秋学期)
  1. 自己更新し続ける姿勢
    児童生徒と共に成長し続ける教師であるために、高い倫理観と深い使命感をもって実践を省察し自己更新し続けようとする意欲や態度を身につけている。
○院生個人を対象とする評価
  • 「学習指導の方法研究Ⅰ」:実習に先立つ診断的評価と補充的学習(春学期)
  • 「学習指導の方法研究Ⅱ」:実習中における形成的評価と補充的ならびに発展的学習(秋学期)
  • 「実習研究Ⅰ・Ⅱ」:実習記録に基づくポートフォリオ、報告書の作成:実習中の自己評価、総括的評価(秋学期)
※「人間教育実践リーダーコース」の院生は、東京都教育委員会、当該院生の勤務校(実習研究Ⅲの連携協力校でもある)に研修の進捗状況を随時報告するとともに指導助言を受けている。
カリキュラム・授業科目等の適切性ならびに有効性 ○授業科目を対象とする評価(科目担当者)、研究科を対象とするプログラム評価
  • 授業アンケート(春学期、秋学期それぞれの終了後)
  • 教職大学院を語り合う会(9月中旬)
研究科におけるその他の取り組み ○研究科を対象とするプログラム評価
  • 東京都教育委員会、連携協力校、各教職大学院から成る「連携協議会」による視察(11月)
  • 八王子市教育委員会、各教職大学院、連携協力校、創価学園から成る「教育課程連携協議会」における協議(2月)
「求める教員像」及び「教員組織の編制方針」
<教員組織の編制方針>
  1. 大学設置基準、大学院設置基準及び専門職大学院設置基準に基づくとともに、教育研究上の専門分野等のバランスを考慮しながら、教職研究科における教育研究上の目的等を実現するために、必要な教員を配置する。
  2. 教員間の連携体制を確保して組織的な教育研究を行うために、教育課程や大学運営等において適切に教員の役割を分担する。
  3. 広く国内外に人材を求め、年齢・性別構成及び社会実践経験等の有無に配慮する。