2025年10月21日

第12回創価大学教育フォーラムを開催しました

　2025年10月4日（土）創価大学中央教育棟にて、第12回創価大学教育フォーラムを開催しました。学内外より大学関係者や学生ら約175名の参加がありました。
関田一彦副学長の挨拶の後、学部や部局が取り組む教育改善について、「教育学部」「障害学生支援室」「教育・学習支援センター（CETL）、システム支援課」「学士課程教育機構」より、下記のテーマにて分科会を開催しました。

■分科会テーマ

教育学部企画：「主体的な学習態度を育むための学習観を揺さぶる学びほぐしの試み～初年次セミナーの抜本的な改革を通して」
　　舟生日出男氏（教育学部教授）・戸田大樹氏（教育学部准教授）
　　上山伸幸氏（教育学部准教授）・津田真秀氏（教育学部講師）

障害学生支援室企画：「適正な合理的配慮に向けた関係者間の合意形成について」
　　山﨑めぐみ氏（障害学生支援室長／学士課程教育機構教授）

CETL、システム支援課企画：「生成AIを活用した実践事例と学内システム・サービスの有効な利活用について」
　　小島健氏（CETL副センター長／経済学部准教授）
　　石橋博道氏（総合学習支援オフィス部長）
　　碓井健寛氏（経済学部教授）
　　高橋薫氏（学士課程教育機構教授）
　　服部南見氏（学士課程教育機構講師）

学士課程教育機構企画：「本学における機構の役割と学士課程教育の今後について」
　　関田一彦氏（学士課程教育機構長／副学長／教職大学院教授）

　基調講演では、西浦昭雄副学長の挨拶の後、共愛学園前橋国際大学学長大森昭生氏より「少子化時代の到来を踏まえたこれからの高等教育の未来について～『知の総和答申』を踏まえて～」と題してご講演いただきました。
　講演では、冒頭、共愛学園前橋国際大学の地域に根差した教育（グローカル教育、地域課題解決学習、地域での実習など）への取り組みを紹介。
　次に、文部科学省における大学政策の動向として、「知の総和答申」を解説し、特に規模の適正化と質の向上の両立、そして地域の高等教育へのアクセス確保が課題であることに触れられ、この課題に対応するため、地域・大学・産業界との連携の必要性について言及されました。
　大森学長は、大学が生き残るには「大学が存在し続けること」ではなく、「地域に必要な存在であること」が重要であり、地域と共に若者を育てる地域一体の教育が不可欠であるとお話いただきました。
　閉会挨拶では、鈴木美華学長より、少子化時代の高等教育における大学教育の改善と再構築の必要性を確認し、本学教職員が学生第一の精神で団結して、教育改革に尽力していきたいと述べられました。