経済学部の増井淳教授の論文が国際的学術誌『LABOUR: Review of Labour Economics and Industrial Relations』に掲載されました

経済学部の増井淳教授による論文「Endogenous female labour force participation and their attachment to the labour market」が、国際的学術誌『LABOUR: Review of Labour Economics and Industrial Relations』に掲載されました。

この論文では、日本における女性の就業促進を狙った政策が、ライフイベント発生時に女性就業者の離職を防ぐ上で効果的かどうかを分析しています。

掲載に際し、増井教授は、「日本における女性の就業率は上昇傾向にありますが、結婚や出産といったライフイベントを機に離職する人は依然として存在しています。本論文では、男性の育休取得促進や保育所の増設など、女性の就業を後押しする政策の実施によって、ライフイベント発生時に労働市場にとどまる女性の割合が高まるかどうかを分析しました。分析の結果、労働市場にとどまる女性の割合はむしろ減少する可能性があることが示されました。そのため、就業率向上を目指す政策とは別に、離職を防ぐためのより効果的な施策の導入が求められることが明らかになりました。」と述べました。

論文は以下よりご覧ください。

教授

増井 淳

マスイ マコト

専門分野

労働経済学、女性の就業選択

研究テーマ

1. 女性の職業選択と賃金格差
2. 女性の労働市場参加と家族・雇用政策
3. 非正規雇用の活用と労働市場制度