ご挨拶

理事長あいさつ

理事長 田代康則

創価大学は開学以来、創立者池田大作先生が示された建学の精神を根本に、価値創造を実践する「世界市民」の育成に力を注いでまいりました。これまで社会の要請に応えるべく、学部・学科の設置や改編等を行い、学部(通学課程・通信課程)・大学院・女子短期大学を擁する総合大学へと発展し、卒業生は全体で10万5千人を超え、国内外の様々な分野で活躍しています。

2030年の創価教育100周年を目指した中長期計画「Soka University Grand Design 2021-2030」では、教育・研究・SDGs・ダイバーシティの4分野を重視した取り組みを進めています。計画の一環として、2021年に創価教育研究所を発展的に改称した「池田大作記念創価教育研究所」では、世界市民教育の拠点の構築を目指し、研究者のネットワーク構築および教育・研究成果の発信等に注力しています。
2024年は、創立者池田先生と中国の周恩来総理との会見より50周年を記念する国際シンポジウムを開催し、7か国から45大学・機関の研究者138名が集いました。「対話による平和と発展」のテーマのもと基調講演や論文発表が行われるなど、対立と分断が進む国際社会において文化や価値観を越えた対話の重要性を深め合う機会となりました。

本年度も創価大学・創価女子短期大学は、世界の平和と繁栄に貢献する人材の育成を目指し、創立者がご自身の行動を通して示してくださった「学生第一」の伝統を堅持し、理想のキャンパス実現へと教職員一同、邁進していく所存でございます。

学校法人創価大学理事長
田代康則/Yasunori Tashiro
生年 1952年(福岡県生まれ)
学歴 1975年 創価大学経済学部 卒業
1977年 創価大学大学院経済学研究科修士課程修了
職歴 1977~1990年 創価学会本部
1990年 創価大学事務局勤務
1995年 創価大学理事・総務部長
1998年 創価大学副理事長
2004年 創価大学理事長

学長あいさつ

学長 鈴木美華

創価大学は1971年、創立者・池田大作先生によって、「人間教育の最高学府たれ」「新しき大文化建設の揺籃たれ」「人類の平和を守るフォートレス(要塞)たれ」を建学の精神として開学しました。以来、国内外の社会課題に正面から向き合い、その解決を目指して価値を創造する「世界市民」を育成してまいりました。

開学時より、教育プログラムの国際化や海外の大学との学術交流を推進し、現在は世界69ヵ国・地域、263大学と学術交流協定を結び、交換留学や研究交流を行うなど、多様な価値観や背景を持つ人々が学び合うキャンパスを実現しています。学生の活躍も目覚ましく、昨年度の実績として、司法試験では本学法科大学院生(修了生含む)から6名が合格し、開学以来の合格者の累計は454名となりました。さらに、学外のビジネスコンテストでの優勝、硬式野球部の全国大会初の準優勝、世界大学チアリーディング大会での金メダル、外務省専門職員採用試験での3人合格するなど多彩な分野で日頃の活動成果を発揮し、素晴らしい結果を残しました。

2030年を目指した中長期計画「Soka University Grand Design 2021-2030」では、「価値創造を実践する『世界市民』を育む大学」をテーマに掲げています。こうした人材を育成するため、昨年、全学的な学部・学科の設置構想等の計画を公表しました。2026年4月に社会課題を解決する力を養う「経済経営学部ビジネス学科(※)」の開設を予定しています。また、理工学部には省エネ・創エネ技術で環境問題の解決を図る「グリーンテクノロジー学科(※)」と、生命科学を軸にウェルビーイング社会を創出する「生命理工学科(※)」の設置を構想しています。さらに、学科の教育内容と特色をより明確に伝えるため、法学部の法律学科を「法律政治学科」、教育学部の教育学科を「心理・教育学科」へと名称変更を行う予定です。

創立者池田先生が示された建学の精神を根本に、多様性豊かなキャンパスで学生一人ひとりの可能性を開花させていけるよう、教職員一同、一層努めてまいる所存です。

(※)仮称・設置構想中。計画予定であり、変更となる場合があります。

創価大学学長
鈴木美華/Mika Suzuki
生年 1963年(千葉県生まれ)
学歴 1986年 創価大学法学部卒
1998年 米国インディアナ大学(ブルーミントン)法科大学院法学修士修了
職歴 1990年 猪熊重二法律事務所
1998年 Ogihara & Moore, LLP (米国)
1999年 ホワイト&ケース法律事務所
2010年 創価大学法務研究科教授
2016年 創価大学法学部教授
2022年 創価大学法学部長
2024年 創価大学副学長
2025年 創価大学学長
専門分野 会社法
主な論文
  • 『名誉毀損・プライバシー』(共著ぎょうせい)
  •  『知的財産税務戦略』(共著税務経理協会)
  •  『賃貸住居の法律Q&A 5訂版』(共著住宅新報社)
  •  「事実上の取締役の第三者に対する責任に関する近時の裁判例」
    (『創価ロージャーナルVol. 8』成文堂)
  •  「MBO実施に際し、取締役が会社に対して負う善管注意義務」
    (『創価ロージャーナルVol. 9』成文堂)