4月12日(金)～14日(日)、地球憲章インターナショナルが主催した国際研究会議、「生態文明[1]のための教育を再考する」(Reimagining Education for Ecological Civilizations)が、米国フロリダ州ローリンズカレッジで開催され、経済学部の掛川三千代教授が出席しました。
 

同会議には、環境教育や世界市民教育、サステナビリティ等についての教育を実践する日本、米国、中国、コスタリカ、ブラジル、スペイン、オーストラリア等からの大学教員、ビジネス界の人材育成専門家、市民支援団体の実践者など約200名が参加し、大学や教育団体で実施されている環境教育、地域社会との協働、サステナビリティに寄与する教育活動など、多くの事例が紹介されました。また、人間が地球と共生・共栄する為の教育改革の必要性および今後の世界に必要な教育内容について活発な議論が行われました。
 

掛川教授は「生態文明に貢献する大学、カレッジ、ビジネス教育」の分科会で、本学における地球憲章やSDGsの視点を取り入れた授業の紹介をはじめ、2050年カーボンニュートラル達成に向けた気候危機への対応および大学の戦略と連動した学生による研究活動と社会実装化などについて紹介しました。
同分科会の参加者からは、「創価大学が実施する大学レベルの戦略づくりに学生の声を反映させる取り組みや、ゼミでの研究をベースに大学のグランドデザインに寄与する活動を推進していく教育手法はとても参考になった」などの意見がありました。
 

掛川教授は「様々な大学や団体が実践してきた経験や事例をもとに、地球全体のサステナビリティを担保していくため、今後どのような教育を実践していくべきかについて、他国の大学教員や実践者と意見交換できたことは大変に有意義でした。今回、学んだことを他の教員とも共有し、授業などにも取り入れ、地球市民の育成に一層尽力していきます」と語りました。