10月18日（水）、「大学の脱炭素化に向けて、皆で語り合おう」と題し、昨年に続き2回目となる創価大学の脱炭素化、エネルギー利用・今後の計画に関するコンサルテーション会合（経済学部掛川ゼミ主催、SDGs推進センター後援）が学内で開催され、学生、教員、職員の約40名が参加し、熱心な意見交換が行われました。
 

冒頭、井田SDGs推進センター長は、本学のグランドデザインの柱の一つにSDGsへの貢献が位置付けられていること、2021年4月に発表した「気候非常事態宣言」では2050年の脱炭素化を目標に掲げていることなどを紹介。本日の会合で提案された事項は、本学が脱炭素化に向けた戦略作成の参考にすると述べ、「エネルギー利用の実態を踏まえつつ、2050年の脱炭素化に向け、皆で知恵を出しあっていきたいと思います」と語りました。

その後、経済学部の掛川准教授は、パリ協定で決まった目標の再確認、最近の気候変動の国際交渉で途上国が強く要請している「損失と損害」(Loss and Damage)の問題、日本政府や東京都が提示している温室効果ガスの削減目標などの最近の動きについて説明した後、創価大学としての責任や使命を考えた上で、学内の脱炭素化に向けた戦略を一緒に考えていきましょうと呼びかけました。

続いて、国内で先進的な取り組みを行っている大学の事例（千葉商科大学、広島大学など）を、昨年の第１回会合からの更新を含めて学生が紹介し、参加者はグループに分かれ、脱炭素化に向けて本学が実践すべきことや具体的な行動などをテーマに意見を交わしました。
 

参加者からは、次のような意見や提案がありました。本学としても、今後のエネルギー削減計画や脱炭素化に向けた行動計画の作成時、およびカリキュラム改正の際に、参考にしていく予定です。