2014年度には、アンケート調査を3度実施しました。これら一連のアンケートの狙いは、当センターが来年度（2015）から本格的に男女共同参画推進事業を展開させるために、主として本学の男女教員・大学院生・大学生の意識およびニーズを把握することで、取り組みのための課題や優先順位を明らかにすることでした。

ここでは、アンケート調査結果の特徴を簡単にまとめておきます。

1回目のアンケート調査は、小舘先生による記念講演の機会を利用して、学内外からの参加者の方々に対して、センターでの講演会その他の具体的な活動に対する要望を把握するため、すなわちセンターの今後の活動の方向性を見極めるための大枠的な質問を意識して実施しました。
今後の講演会のテーマについては「女性研究者養成に関する実践例」や「性的役割分業と男女共同参画の関係」など、また今後の活動については「女性研究者等の相談窓口開設」や「女性教員リーダーシップサロンの充実」を望む声が多く寄せられました。この結果からは、センターの今後の取り組みに対する関心や期待の高さが表れていると理解しました。

そこで、第1回目のアンケートの集計作業を終えた直後の6月に、2回目のアンケート調査を、センターが取り組むべき具体的な内容とニーズを明らかにするために、本学の男女教員を対象として実施しました。
この2回目の調査の主たる狙いは、センターが本格的に活動を展開するための実際の環境について把握することでした。このため、具体的に「大学において女性教員の活用が現在十分になされているか」や「大学での男女共同参画実現のために必要と考えられること」などの項目を質問しました。その結果、前者については「そう思う」「どちらかといえばそう思う」の合計割合が35％、反対に「どちらかといえばそう思わない」「そう思わない」の合計割合も34％とほぼ同数という興味深い結果が明らかになりました。後者については、

を望む声が多く挙げられました。この両方の回答結果をクロスさせてみると、男女での意識に大きな隔たりがあることが浮き彫りになりました。

続けて3回目の調査を9月に実施し、主として女性研究者を対象にライフイベントの現状に関するいくつかの質問をしました。
このアンケートでは「ワーク・ライフ・バランス（WLB）の積極的推進や実効性確保のために最も重要なことは何か」という質問の回答には、

また「女性が家庭を持ちながら研究職を続けるために、どのような職場環境の改善が必要か」には、

さらに「次世代の女性研究者の数を増加させるために、大学はどのような中長期の対策を講じるべきか」には、

が上位を占めていました。

こうした結果を踏まえ、当センターとしては、小館先生のご講演にもありましたように「女性を強調することが必要とされたこれまでの日本社会から、それを必要としない男女共同参画社会へと変化を遂げていくために必要なことは何か」ということを常に問題意識の中心に据えて、女性も男性も性差を意識することなく自由に活躍できる就労・教育・研究環境を整備していくための取り組みを展開させていきます。

本学の教員・研究員の総数は、次の表のとおりです。

当センターとしては、本学が目標に掲げている女性比率30％を大学全体として達成することを当面の目標としつつも、さらに各学部でも30％に近づけるように支援する取り組みを実施していきたいと考えています。

学部・学科	学科・専攻	専任教員数	内、女性教員数
経済学部	経済学科	22	4
法学部	法律学科	22	0
法学研究科	法律学専攻	1	0
法科大学院	法務専攻	17	5
文学部	人間学科	58	13
経営学部	経営学科	19	2
教育学部	教育学科	12	3
	児童教育学科	15	3
	計	27	6
教職大学院	教職専攻	12	3
国際教養学部	国際教養学科	12	3
工学部	情報システム工学科	17	1
	生命情報工学科	18	6
	環境共生工学科	15	1
	計	50	8
看護学部	看護学科	31	27
学士課程教育機構		7	3
CETL（教育・学習活動支援センター）		5	2
日本語・日本文化教育センター		4	1
通信教育学部		11	1
国際仏教学研究所		2	0
平和問題研究所		2	0
比較文化研究所		1	0
WLC(ﾜｰﾙﾄﾞﾗﾝｹﾞｰｼﾞｾﾝﾀｰ)		28	9
●大学合計		331	87

創価大学に在籍する教員・研究員の総数（2014年度5月1日現在）

以下は、男女共同参画推進センターが本学の女性教員に対して行いました、アンケート調査の集計結果（回答者数：47名）です。

【実施期間】2014年9月23日（火）から9月29日（月）まで