研究推進センター
創価大学研究推進センターは、研究活動の開始から社会還元までを支援すること目的に、2017年4月に開設されました。本センターは、企画・調査部会、プロジェクト運営支援部会、研究倫理部会、国際連携部会の4つの部会から構成されており、各種制度の点検、新たな施策の提案など具体的な協議を行っています。これまでに、競争的研究費の獲得に向けた施策をはじめ、国際的評価を高める特色ある研究を支援する制度、国際共同研究を後押しする論文の翻訳・校閲・掲載料補助制度を策定するなど、本学研究者・大学院生の研究環境の整備に取り組んでいます。
センター長あいさつ
これまで本学では、学長主導のもと、研究者が学術・研究活動を円滑に推進できるように、様々な施策に取り組んでまいりました。2008年度には外部資金の獲得強化に向けた『競争的資金獲得検討委員会』を設置、2015年度には総合的な本学の研究力強化を目的とした『研究戦略検討委員会』を設置し、研究力の向上と研究成果の社会還元等に向けた様々な施策を実施してきました。 今後、本センターでは、創価大学グランドデザインおよび学長ヴィジョンで掲げた研究戦略を着実に実行し、研究環境のさらなる整備を推進してまいります。

神立孝一/Kouichi Kandachi
センターの主な活動
- 研究活動の推進、支援および連携
- 次代を担う研究者の育成支援
- 学内研究費に関する申請および管理
- 公的補助金等の外部資金に関する申請および管理
- 研究における産学官連携の支援
- 研究活動および研究費の不正防止に関する施策推進
- 研究倫理に関する研修
- 研究に関して学長から指示を受けた事項
- 上記に関する企画および点検・評価
競争的研究費等の採択状況
科学研究費、国、国立研究開発法人等の受託研究等競争的研究費の採択状況を公開しています。
競争的研究費等の採択状況
科学研究費、国、国立研究開発法人等の受託研究等競争的研究費の採択状況を公開しています。
科学研究費助成金
SATREPS(地球規模課題対応国際科学技術協力プログラム)(科学技術振興機構・国際協力機構)
SATREPSとは国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)と独立行政法人国際協力機構(JICA)が共同で実施している、日本の研究者と開発途上国の研究者が共同で研究を行うプログラムです。
研究課題 | 所属 | 研究代表者 | 研究期間 |
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微細藻類の大量培養技術の確立による持続可能な熱帯水産資源生産システムの構築 | 理工学部 | 戸田 龍樹 教授 | 2015年度~2021年度 |
ナイルの源流エチオピア・タナ湖で過剰繁茂する水草バイオマスの管理手法と有効利用プロセスの確立 | 理工学部 | 佐藤 伸二郎 教授 | 2020年度~2025年度(予定) |
難治性疾患実用化研究事業(日本医療研究開発機構)
難治性疾患実用化研究事業とは、国立研究開発法人日本医療研究開発機構(AMED)が実施する「希少性」「原因不明」「効果的な治療方法未確立」「生活面への長期にわたる支障」の4要件を満たす希少難治性疾患を対象として、病因・病態の解明、画期的な診断・治療・予防法の開発を推進することで、希少難治性疾患の克服を目指すプロジェクトです。
研究課題 | 所属 | 研究代表者 | 研究期間 |
---|---|---|---|
糖鎖異常関連疾患のワンストップ検査体制の構築と簡易診断法の開発 | 糖鎖生命システム融合研究所 | 西原 祥子 教授 | 2020年度~2022年度 |
統合化推進プログラム(科学技術振興機構)
統合化推進プログラムとは国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)が実施している、わが国の生命科学研究等に関わるデータベースを対象として、より多くの多様な研究者にとってより価値のあるものへと発展させる研究開発を推進するプログラムです。
研究課題 | 所属 | 研究代表者 | 研究期間 |
---|---|---|---|
異分野融合を志向した糖鎖科学ポータルのデータ拡充と品質向上 | 糖鎖生命システム融合研究所 | 木下 聖子 教授 | 2022年度~2026年度 |
糖鎖科学ポータルの構築 | 糖鎖生命システム融合研究所 | 木下 聖子 教授 | 2017年度~2021年度 |
成長型中小企業等研究開発支援事業(Go-Tech事業)(中小企業庁)
成長型中小企業等研究開発支援事業(Go-Tech事業)とは、中小企業が大学等の研究機関として連携して行う研究開発及び事業化に向けた取り組みを支援する制度です。
研究課題 | 事業管理機関 | 連携先中小企業 | 所属 | 研究代表者 | 研究期間 |
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水環境インフラ点検に資するIoT向け省電力オール光ファイバ水位計測システムの開発 | 一般財団法人 首都圏産業活性化協会 |
株式会社 |
理工学部 | 西山 道子 准教授 | 2022年度~2024年度 |
公正な研究活動及び研究倫理
創価大学では、公正な研究活動及び公的研究費の不正使用防止、人を対象とした研究や動物実験等の研究倫理審査により、適切な研究活動を推進しています。
公正な研究活動及び研究倫理
創価大学では、公正な研究活動及び公的研究費の不正使用防止、人を対象とした研究や動物実験等の研究倫理審査により、適切な研究活動を推進しています。
若手研究者育成支援
本学は、日本学術振興会が実施する「研究環境向上のための若手研究者雇用支援事業」において、特別研究員PD等の「雇用制度導入機関」として登録されました。
若手研究者育成支援
本学は、日本学術振興会が実施する「研究環境向上のための若手研究者雇用支援事業」において、特別研究員PD等の「雇用制度導入機関」として登録されました。
創価大学で雇用する日本学術振興会特別研究員(PD等)の育成方針
本学では、研究分野において、専門的な研究を深化させるとともに、学際的な研究によって社会に新たな価値を生み出す研究の創出に向けた取り組みを推進しています。
このたび、日本学術振興会が実施する「研究環境向上のための若手研究者雇用支援事業」の趣旨に基づき、日本学術振興会特別研究員(PD等)を雇用し、将来の優秀な若手研究者を育成するため下記の取り組みを実施します。
(1)主体的な研究の遂行を可能とする研究環境の整備
・社会保障制度等の福利厚生を整え、特別研究員PD等が安心して研究に専念できる環境を確保するため、「常勤研究員」として雇用します。なお、雇用されることにより、研究以外の学内用務等の負担が科せられることはありません。
・研究費として「学振PD奨励費」を支給します(助教相当の年額185,000円)
・研究環境として、共同研究室の提供のほか、図書館の利用、大学が契約する各種データベース・ソフトウェア・アプリケーション等の利用、電子メールアドレスの付与、研究設備・機器等の利用、特許知財サポート、科学研究費助成事業への応募資格を付与します。
(2)本学独自の研究推進制度等の提供
・本学では、研究者個人の研究活動の推進、大学としての研究水準の向上および高度化を目的として、「学内研究推進制度」を設けています。制度には、競争的研究費獲得のための独自の助成制度や、国際的な学術誌への論文投稿を対象とした助成制度、科学研究費助成事業の獲得に向けた支援制度等があり、これらの支援制度への応募を可能とします。
・学事部研究支援課にて、研究活動に資する各種セミナーやプログラム等を提供する場合に、これらの利用を可能とします。
(3)グローバル大学としての国際的な活躍のサポート
・国際学会等への参加費補助制度や、国際共同研究を促す助成制度への応募資格を付与します。
・グローバル・コア・センターが主催する、国際的なシンポジウム等への参加をはじめ、教育研究活動に資する多彩なプログラムを提供します。
(4)教育指導力を培う機会の提供
・アカデミアでのキャリアアップを希望する場合、特別研究員の研究計画の遂行に支障が生じないようにすること及び主体的な研究遂行を確保することを前提に、学部等の状況に応じて、授業担当等、教育指導力を培う機会を提供します。
(5)若手研究者の声の施策への反映
・若手研究者の育成環境の機能強化を図ることを目的として、特別研究員PD等と大学執行部(研究担当副学長・研究推進センター長)との定期的な意見交換の場を設け、今後の施策等に反映します。
(6)ダイバーシティ&インクルージョンの取り組み ・研究と出産・育児等の両立を支援するべく、「産前産後休暇」「育児・介護休業」等の制度や、学内に設置している「学校法人創価大学つばさ保育所」の法人枠としての利用を認めます。(募集定員あり)
・ダイバーシティ&インクルージョン推進センターが主催する各種講演会への参加等の機会を提供します。
(7)キャリア開発支援に関する各種研修の提供
・本学において適切に研究活動を実施するにあたり、研究者としての役割や責任等を学ぶことを目的としたFD・SD活動を定期的に実施しています。これらの研修への受講機会を提供します。
・研究公正に係る「コンプライアンス教育」「研究倫理教育」の実施のほか、利益相反、安全保障輸出管理、研究インテグリティ等の各種セミナーへの受講機会を提供します。
・情報セキュリティ研修やハラスメント研修等の機会も積極的に案内します。
以上、特別研究員PD等の雇用に関する取り組みを通じて、創価大学は、建学の精神を根本とした若手研究者の育成に取り組むとともに、我が国の科学技術、学術研究の発展に寄与します。
研究者情報データベース
研究者情報データベース
本データベースは、創価大学の研究者の教育研究活動を発信し、社会に対して本学の教育研究活動状況を公表するとともに、本学の教育研究活動の一層の活性化に寄与することを目的としております。
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